シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004YA9

有価証券報告書抜粋 株式会社JVCケンウッド 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性11名 女0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役会長執行役員
最高経営
責任者
(CEO)
河原 春郎1939年3月9日生1996年6月 株式会社東芝 取締役 総合企画部長委嘱
1997年6月 同社 常務取締役
2000年7月 同社 顧問
2002年6月 株式会社ケンウッド(現 当社) 代表取締役 社長 兼 執行役員CEO
2007年6月 同社 代表取締役会長
2008年10月 当社 代表取締役会長 兼 執行役員最高経営責任者(CEO)
日本ビクター株式会社(現 当社) 代表取締役
2009年6月 当社 代表取締役会長 兼 社長 兼 執行役員 最高経営責任者(CEO)
2011年5月 当社 代表取締役会長 兼 執行役員 統合経営責任者
2012年6月 当社 代表取締役、取締役会議長
2013年11月 当社 代表取締役、取締役会議長 兼 執行役員 最高経営責任者(CEO)
2014年5月 当社 代表取締役会長 兼 執行役員 最高経営責任者(CEO)(現任)
(注)3137
代表取締役
社長
執行役員
最高執行
責任者(COO)

パブリック
サービス
分野担当
辻 孝夫1949年9月28日生1973年4月 日商岩井株式会社(現 双日株式会社)東京本社 入社
1994年4月 同社 電子システム部 部長代理
1995年10月 日商エレクトロニクス株式会社 社長室 部長
1999年6月 同社 取締役
2000年3月 フュージョン・コミュニケーションズ株式会社 取締役
2001年6月 日商エレクトロニクス株式会社 常務取締役
2002年6月 同社 代表取締役社長
2003年以降 信州大学(MBA)、青山学院大学 経営学部、同志社大学 商学部、東京理科大学 MOT及び創価大学 経済学部の非常勤講師を歴任
関西学院大学 国際学部 非常勤講師(現任)
2009年6月 日商エレクトロニクス株式会社 取締役会長
2009年9月 宇宙航空研究開発機構(JAXA) 宇宙オープンラボ公募審査最終選定委員
2010年6月 双日株式会社 機械部門 顧問
2011年6月 株式会社高木商会 社外取締役
2013年6月 当社 社外取締役
2014年5月 当社 代表取締役社長(現任)
当社 執行役員 最高執行責任者(COO)(現任)
当社 最高リスク責任者(CRO)
当社 最高革新責任者(CIO)
2015年6月 当社 パブリックサービス分野担当(現任)
(注)350


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役執行役員
米州CEO

JVCKEN
WOOD USA
Corpo
ration
取締役社長
相神 一裕1957年10月27日生1990年4月 株式会社ケンウッド(現 当社)入社
2007年4月 同社 コミュニケーションズ事業部長
2007年6月 同社 執行役員 常務
2008年6月 同社 取締役 兼 執行役員 上席常務
2009年6月 同社 代表取締役社長
当社 取締役
2010年6月 当社 取締役 兼 執行役員 常務
2011年5月 当社 取締役 兼 執行役員 専務
当社 マーケティング戦略部長
当社 業務用システム事業グループ 最高業務執行責任者(COO)
2011年6月 当社 取締役 兼 執行役員 専務
当社 マーケティング戦略部長
当社 CRO補佐
当社 業務執行役員 業務用システム事業グループ最高業務執行責任者(COO)
2013年6月 当社 取締役 兼 執行役員 専務 プロフェッショナルシステムセグメント長
当社 経営企画・生産戦略部長
当社 調達戦略部長
当社 新興地域戦略本部長
2014年5月 当社 代表取締役
当社 執行役員 米州CEO(現任)
2014年10月 JVCKENWOOD USA Corporation 取締役社長
(現任)
2015年6月 当社 取締役(現任)
(注)372
取締役執行役員
最高戦略
責任者
(CSO)

企業
戦略部長
田村 誠一1968年12月30日生1992年3月 アクセンチュア株式会社 入社(製造業、流通・小売業、運輸・旅行サービス業界における成長戦略や新規事業戦略の立案を専門領域とし、多くの事業立ち上げと収益化に携わる)
2005年9月 同社 エグゼクティブ・パートナー
2010年1月 株式会社企業再生支援機構 入社
プロフェッショナル・オフィス マネージング・ディレクター(事業投資家を専門領域とし、多くの投融資判断と実行に携わると同時に投融資先企業の役員として、当該企業の再生・再成長に携わる)
2011年5月 芝政観光開発株式会社 社外取締役*
2011年6月 藤庄印刷株式会社 取締役副社長執行役員*
2011年9月 沖創建設株式会社 社外取締役*
*いずれも、株式会社企業再生支援機構からの派遣
2013年3月 当社 入社
業務執行役員待遇 CEO補佐
当社 事業開発統括部長
2013年6月 当社 取締役(現任)
当社 執行役員 最高戦略責任者(CSO)(現任)
当社 企業戦略部長(現任)
(注)330


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役執行役員
最高革新
責任者(CIO)
谷田 泰幸1966年5月8日生1989年4月 日本ビクター株式会社(現 当社)入社
2008年4月 同社 モバイルAV事業グループカムコ―ダーカテゴリー 技術部長
2009年6月 同社 デジタル・イメージング事業部 イメージング統括部 技術部長
2010年10月 同社 イメージング事業部 商品設計部長
2011年6月 同社 HM(ホーム&モバイル 以下同じ。)技術統括部長
2011年10月 当社 HM事業グループ HM技術統括部長
2013年7月 当社 イメージング事業部 技術統括部 副統括部長
2013年10月 当社 新イメージング事業開発タスクフォース 共同リーダー 兼 イメージング事業部 技術統括部 副統括部長
2014年5月 当社 執行役員 常務(現任) 兼 新イメージング事業開発タスクフォース 共同リーダー、 兼 光学&オーディオセグメント長
2015年4月 当社 執行役員 常務 兼 光学&オーディオセグメント長(現任)
2015年6月 当社 取締役(現任)
当社 執行役員 最高革新責任者(CIO)(現任)
当社 最高執行責任者(COO)補佐(オートモーティブ分野担当)(現任)
当社 最高経営責任者(CEO)補佐(全社映像光学分野)(現任)
(注)35
取締役
(非常勤)
疋田 純一1949年1月16日生1971年3月 株式会社東洋電具製作所(現 ローム株式会社)入社
1991年6月 同社 取締役 LSI本部長
1993年6月 同社 常務取締役 LSI本部長
1997年6月 同社 常務取締役 LSI商品開発本部長 兼 ULSI研究開発本部長 兼 LSI生産本部長 兼 モジュール生産本部長 兼 ディスクリート生産本部長
1999年6月 同社 常務取締役 LSI商品開発本部長 兼 先端研究開発本部長 兼 LSI生産本部長 兼 管理本部長
2008年1月 同社 相談役
2008年6月 疋田コンサルタント株式会社 設立 代表取締役社長(現任)
2012年6月 当社 社外取締役(現任)
(注)325
取締役
(非常勤)
吉海 正憲1947年8月7日生1972年5月 通商産業省(現 経済産業省、以下同じ。)入省
1982年4月 埼玉大学大学院 政策科学研究科 助教授
1989年3月 独立行政法人日本貿易振興機構(JETRO)
ロンドンメタルセンター所長
1998年6月 通商産業省 機械情報産業局 審議官
2000年6月 通商産業省 産業技術環境局 審議官
2001年7月 経済産業省 商務情報政策局 審議官
2002年7月 独立行政法人産業技術総合研究所(AIST)
理事・企画本部長
2007年8月 住友電気工業株式会社 入社、技師長
2009年4月 同社 常務執行役員
2013年6月 同社 顧問(現任)
2014年6月 当社 社外取締役(現任)
(注)33


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
(非常勤)
阿部 康行1952年4月17日生1977年4月 住友商事株式会社 入社
1980年11月 Sumitomo Corporation of America(米国住友商事会社、現 米州住友商事会社)ヒューストン支店 出向
1983年9月 同社 ロサンゼルス支店 出向
1987年6月 住友商事株式会社 電機第一部長付
1993年6月 Sumitomo Corporation of America ロサンゼルス支店 出向(以後、ニューヨーク機械・プラント部門、サンフランシスコ支店等で電機・機械・情報産業分野等に携わる)
2002年4月 住友商事株式会社 理事、ネットワーク事業本部 参事 住商エレクトロニクス株式会社(現 SCSK株式会社)顧問
2002年6月 同社 代表取締役社長
2005年4月 住商情報システム株式会社(現 SCSK株式会社)代表取締役社長
2009年6月 同社 代表取締役社長 退任
住友商事株式会社 代表取締役 常務執行役員、金融・物流事業部門長
2010年4月 同社 代表取締役 常務執行役員 新産業・機能推進事業部門長
2011年4月 同社 代表取締役 専務執行役員 新産業・機能推進事業部門長
2013年4月 同社 代表取締役 専務執行役員 コーポレート・コーディネーショングループ長
2015年4月 同社 代表取締役 社長付(現任)
2015年6月 同社 顧問(現任)
当社 社外取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役坂本 隆義1950年6月11日生1996年9月 株式会社あさひ銀行(現 株式会社りそな
銀行)国際部(米州駐在)
2001年7月 株式会社ケンウッド(現 当社)入社、経理部長
2002年10月 同社 財務・経理統括部 財務部長
2003年6月 同社 執行役員待遇、財務・経理統括部長
2005年10月 同社 連結経営統括部長
2007年6月 同社 CR統括部長
2007年10月 J&Kテクノロジーズ株式会社(現 当社)代表取締役
2008年6月 株式会社ケンウッド(現 当社)取締役
同社 執行役員常務
2008年10月 同社 取締役 CFO 兼 コーポレート本部長
2009年6月 日本ビクター株式会社(現 当社) 取締役
同社 財務経理部長
2010年6月 同社 常務取締役
2010年10月 同社 常務取締役、欧州改革特命担当
2011年6月 当社 業務執行役員SOO 欧州改革特命担当
2011年10月 当社 欧州地域統括機構地域改革責任者
2012年6月 当社 常勤監査役(現任)
(注)450


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役鷲田 彰彦1942年11月5日生1992年5月 ソニー株式会社 総合企画グループ経営企画担当副本部長
1994年8月 同社 コンシューマA.V.カンパニー ヴァイスプレジデント 兼 総合企画部門 経営管理部長
1996年4月 同社 セミコンダクターカンパニー シニアヴァイスプレジデント
1998年7月 同社 監査部 統括部長
2003年2月 株式会社三井ハイテック 執行役員 事業推進本部長
2004年2月 同社 経営企画部長
2006年6月 株式会社ケンウッド(現 当社) 社外監査役
2007年12月 株式会社クーレボ 社外監査役
2008年10月 当社 社外監査役(現任)
(注)426
監査役浅井 彰二郎1941年1月26日生1968年4月 株式会社日立製作所 入社
1989年8月 同社 中央研究所 副所長
1991年2月 同社 基礎研究所 所長
1997年6月 同社 理事 研究開発推進本部長
1999年6月 同社 常務 研究開発本部長
2001年6月 同社 上席常務
2003年6月 株式会社日立メディコ 執行役員専務
2005年6月 株式会社ケンウッド(現 当社)社外監査役
2006年7月 株式会社リガク 取締役
2006年12月 同社 取締役 副社長
2007年4月 独立行政法人科学技術振興機構 戦略的創造研究事業CREST「ディペンダブルVLSIシステム基盤技術」研究総括
2009年5月 社団法人日本分析機器工業会 理事
2012年6月 当社 社外監査役(現任)
2014年6月 株式会社リガク 顧問(現任)
(注)410
414
(注)1.疋田純一氏、吉海正憲氏及び阿部康行氏は、社外役員に該当する社外取締役です。
2.鷲田彰彦氏、浅井彰二郎氏は、社外役員に該当する社外監査役です。
3.取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時より、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
4.監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時より、2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までです。
5.当社は執行役員制度を導入しています。
執行役員は上記取締役のうち河原春郎、辻孝夫、相神一裕、田村誠一、谷田泰幸の各氏のほか、取締役会により選任された以下の10名です。
江口 祥一郎
斉藤 正明
藤田 聡
栗原 直一
今井 正樹
松沢 俊明
宮本 昌俊
鈴木 昭
大井 一樹
上山 博民

6.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任しています。補欠監査役の略歴は以下のとおりです。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
大山 永昭1954年1月24日1993年11月 東京工業大学 工学部附属像情報工学研究施設 教授
2010年4月 同大学 像情報工学研究所(大学院理工学研究科附属像情報工学研究施設より名称変更)教授(現任)
2012年6月 当社 補欠監査役(現任)
-

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E21320] S1004YA9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。