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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10052W8

有価証券報告書抜粋 大研医器株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
会長
-山 田 満1932年8月7日1952年4月日本電信電話公社(現日本電信電話株式会社)入社(注)45,433
1968年11月当社設立 代表取締役社長就任
2004年3月代表取締役会長就任(現任)
2011年4月営業本部長
代表取締役
社長
研究部長山 田 圭 一1958年2月15日1982年7月当社入社 取締役就任(注)45,877
1989年4月常務取締役就任
1997年4月専務取締役就任
2002年4月医療機器事業部長
2003年4月開発本部長
2004年3月代表取締役社長就任(現任)
2011年4月開発本部長兼海外関連担当
2013年4月研究部長(現任)
専務取締役新市場
開発部長
山 田 雅 之1960年1月6日1982年7月当社入社 取締役就任(注)42,995
1989年4月常務取締役就任
2004年3月顧客インターフェイス統括
2006年4月カスタマー関連・製造統括兼カスタマーセンター長
2007年4月営業本部長
2008年4月商品企画部長
2009年4月営業本部長
2010年6月専務取締役就任(現任)
2011年4月新市場開発部長(現任)
取締役営業部長柳 堀 真 司1959年3月27日1997年2月当社入社(注)4165
2003年4月市場開発室長
2003年12月取締役就任
2005年4月市場開発部長
2006年4月マーケティング・学術担当
商品企画部長
2008年4月商品企画部副部長
2009年4月商品企画部長
2010年4月営業本部副本部長
2010年6月取締役退任
2012年4月営業部長(現任)
2012年6月取締役就任(現任)
取締役-古 賀 義 久1943年12月5日1993年4月東北大学医学部中央手術部助教授(注)412
1994年4月近畿大学医学部麻酔科学教室主任教授
2002年10月近畿大学医学部附属病院副院長
2010年4月近畿大学医学部附属病院特任教授
医療法人錦秀会 阪和第一泉北病院顧問
2010年6月当社取締役就任(現任)
2012年4月近畿大学名誉教授(現任)
医療法人錦秀会 阪和第一泉北病院特別顧問(現任)
常勤監査役-上 原 康 司1955年5月8日1979年4月摂津信用金庫(現摂津水都信用金庫)入社(注)5120
1981年10月中央設備株式会社入社
1983年1月当社入社
1997年4月総務経理部長
2004年4月内部管理強化顧問
2004年6月常勤監査役就任(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役-大 工 舎 宏1968年7月15日1991年4月アーサーアンダーセン(現有限責任 あずさ監査法人)入所(注)5-
1994年3月公認会計士登録
2001年7月アットストリームコンサルティング株式会社(現株式会社アットストリーム)取締役就任
2006年6月当社監査役就任(現任)
2010年10月株式会社ミライト・ホールディングス社外監査役就任(現任)
2013年7月株式会社アットストリーム代表取締役就任(現任)
監査役-岩 城 本 臣1945年5月10日1976年4月大阪弁護士会登録(注)528
中央総合法律事務所入所
1998年4月大阪弁護士会副会長
2006年3月中央総合法律事務所代表社員(現任)
2006年6月大同生命保険株式会社社外取締役
2007年4月日本弁護士連合会常務理事
2007年6月荒川化学工業株式会社社外監査役(現任)
奥村組土木興業株式会社社外監査役(現任)
2008年6月当社監査役就任(現任)
14,633
(注)1 代表取締役社長山田圭一は代表取締役会長山田満の長男であり、専務取締役山田雅之は代表取締役会長山田満の次男であります。
2 取締役古賀義久は、社外取締役であります。
3 監査役大工舎宏及び岩城本臣は、社外監査役であります。
4 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E22509] S10052W8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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