ＥＮＥＯＳホールディングス株式会社 研究開発活動 (2015年3月期)

当社グループは、経営理念に定めた『エネルギー・資源・素材における創造と革新』を目指し、エネルギー関連と金属関連を中心に研究開発活動を進めています。当連結会計年度における研究開発活動の概要は以下のとおりです。

(1)エネルギー (研究開発費 12,680百万円)
①燃料油分野
燃料油分野では、石油製品の需給構造変化、コストダウン及び省エネへの対応として、精製プロセスの合理化・効率化、設備保全・監視技術、並びに石油化学基礎原料や潤滑油等の生産プロセスに関する開発を推進しています。
また、エネルギー多様化に資するセルロース系バイオエタノール等、バイオ燃料の開発も推進しています。
②化学品分野
機能化学品分野では、液晶ディスプレイ用光学フィルム、微生物発酵法により製造する飼料用アスタキサンチン「パナファード」、パラフィン系潜熱蓄熱材「エコジュール」、包装フィルムのアンチブロッキング剤等に使用できるポリマー微粒子「ENEOSユニパウダー」など、独自技術による新規商品の開発を推進しています。
2014年6月には、次世代医療として期待される再生医療・細胞治療の研究用培地の国内販売を開始しました。
(アーバイン・サイエンティフィック社が開発・製造を担当)
③潤滑油分野
潤滑油分野では、環境配慮型自動車用潤滑油の開発、フロンを代替する新冷媒用の冷凍機油の開発、グローバル商品の開発、商品の付加価値向上に資する添加剤の開発を推進しています。
④水素・燃料電池分野
水素分野では、水素エネルギー社会への対応に不可欠な水素の製造・貯蔵・輸送・供給に関する一連の技術開発を推進しています。
また、JX日鉱日石エネルギー株式会社は、これまで燃料電池自動車に水素を供給する水素ステーションについて実証事業を行い、技術面・運営面でのノウハウを蓄積してきましたが、2014年12月には、燃料電池自動車に水素を供給する商用水素ステーションの1号店を開所しました。2014年度は合計12か所の水素ステーションを開所し、水素販売を開始しています。
燃料電池分野では、2015年3月末に、家庭用燃料電池(エネファーム)の事業体制を見直し、自社による開発・生産を終了しました。
⑤産学連携の推進
環境、エネルギー、化学品分野において革新的な技術の創出と社会実装を目的に、さまざまな大学と産学連携を推進しています。

(2)石油・天然ガス開発
該当事項はありません。

(3)金属 (研究開発費 7,901百万円)
①資源・製錬分野
資源・製錬分野では、低品位鉱のバイオ浸出技術について、コデルコ社(チリ国営銅公社)と共同設立したバイオシグマ社(チリ法人)との連携により開発を進めています。また同じく低品位鉱を対象にした独自の浸出技術であるヨウ素法についても開発を進めており、2014年度からチリで実証試験のヒープ浸出を実施しています。湿式製錬技術についても、当社独自の日鉱塩化法をベースに開発を推進しており、豪州パースのパイロットプラントでの各種銅鉱石・金鉱石を用いた実証試験を完了しています。ここで得られた結果を基に、現在次のステップとなる実鉱山適応への検討を進めています。
②環境リサイクル分野
環境リサイクル分野では、リサイクル原料から回収する貴金属及びレアメタル等の金属種拡大のための技術開発や、銅製錬工程からの有価金属回収工程の効率化を推進しています。廃電池リサイクルについても、実証化プラントを継続運転しつつ、対象廃電池の更なる拡大と低コストを目指したプロセス開発を進めています。
③薄膜材料分野
薄膜材料分野では、高純度化技術及び材料組成・結晶組織の制御技術をベースに、半導体・電子部品用途向け製品に関する開発を進めています。半導体用ターゲット、磁気記録膜用ターゲット等の各種スパッタリング用ターゲットや、その他電子材料における新規製品開発及び関連プロセスの技術開発に継続的に取り組んでいます。既に商業化へ移行した自動車向けリチウム電池用の正極材料についても、製品プロセスの改善と共に更なる特性改善を目指した次世代製品の開発を進めています。
④機能材料分野
機能材料分野では、コネクタ用途等に、精密な組成制御、独自の圧延加工プロセス及びユーザーニーズに適合した評価技術を用いて、強度・導電性・加工性・耐久性に優れた高機能銅合金の開発を進めています。次世代材料として、コルソン系及びチタン系新規銅合金の開発等、更なる高機能製品化に取り組んでいます。また、プリント配線板材及びシールド材用途では、屈曲性、エッチング性、密着性等の高い機能を付加した銅箔等の開発・バージョンアップを進めており、高精細基板用の極薄銅箔は実用化段階に進んでいます。
⑤基盤技術開発
分析及びシミュレーションについて最先端技術の導入・開発を進め、それらを駆使することにより技術開発の促進・効率化を図っています。

これらに、その他の事業における研究開発費832百万円を加えた当連結会計年度における当社グループ全体の研究開発費は、21,413百万円です。