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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004XXL

有価証券報告書抜粋 小野薬品工業株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)


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回次日本基準国際会計基準
第63期第64期第65期第66期第65期第66期第67期
決算年月2011年
3月
2012年
3月
2013年
3月
2014年
3月
2013年
3月
2014年
3月
2015年
3月
売上高又は売上収益(百万円)135,255145,778145,393145,170142,806143,247135,775
営業利益(百万円)29,94826,42914,794
経常利益(百万円)37,54140,45433,95427,694
税引前当期利益(百万円)33,01329,46418,305
当期純利益又は親会社の
所有者に帰属する当期利益
(百万円)24,22224,36024,12019,30022,92720,34412,976
包括利益又は
当期包括利益合計
(百万円)18,81926,56641,42427,41036,80528,57742,609
純資産額又は親会社の
所有者に帰属する持分
(百万円)394,572400,968423,291431,573438,086447,327470,575
総資産額(百万円)424,442436,413455,573466,784475,261486,141524,588
1株当たり純資産額又は
1株当たり親会社所有者
帰属持分
(円)3,685.233,753.043,961.554,038.034,132.244,219.634,439.07
1株当たり当期純利益又は
親会社の所有者に帰属する
基本的1株当たり当期利益
(円)223.88229.78227.51182.05216.26191.90122.40
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益又は親会社の
所有者に帰属する希薄化後
1株当たり当期利益
(円)---
自己資本比率又は親会社
所有者帰属持分比率
(%)92.191.292.291.792.292.089.7
自己資本利益率又は親会社
所有者帰属持分当期利益率
(%)6.16.25.94.55.34.62.8
株価収益率(倍)18.320.125.249.126.546.6110.9
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)29,79621,63415,66222,13118,99228,42231,579
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)11,115△1337,17012,8194,3656,926△12,756
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)△30,336△19,072△18,847△19,238△19,372△19,636△19,603
現金及び現金同等物
の期末残高
(百万円)82,57785,06689,117104,89889,117104,898104,222
従業員数(名)2,6552,7542,8072,8582,8072,8582,913

(注) 1 第66期より国際会計基準(以下「IFRS」という。)に基づいて連結財務諸表を作成しております。なお、比較情報として、第65期IFRSの諸数値も併せて記載しております。
2 第66期日本基準の諸数値につきましては、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。
3 売上高又は売上収益には、消費税等は含まれておりません。
4 株価収益率で使用しております株価は、第65期までは当社の大阪証券取引所市場第一部における各期末の終値であり、第66期より東京証券取引所市場第一部における期末の終値であります。
5 潜在株式調整後1株当たり当期純利益又は親会社の所有者に帰属する希薄化後1株当たり当期利益については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。
6 当社グループは従来、百万円未満を切捨てておりましたが、第65期より百万円未満を四捨五入して記載しております。
7 第65期IFRSおよび第66期IFRSの各財務数値は、会計方針の一部変更に伴い遡及修正を行っております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00945] S1004XXL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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