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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FOJF

有価証券報告書抜粋 株式会社トラース・オン・プロダクト 役員の状況 (2019年1月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性0名(役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役社長藤吉 英彦1973年5月2日1995年1月有限会社アイ・ディー・ディー(現当社)設立
代表取締役社長兼CEO(現任)
(注)21,013,000
2016年2月WORLD F PTE. LTE.設立
取締役(現任)
2017年2月TRANZAS Asia Pacific Pte.Ltd.
設立 Director(現任)
取締役国内事業管掌坂本 博昭1970年8月5日1994年6月スリーコムジャパン株式会社入社(注)2-
1999年1月シスコシステムズ株式会社(現シスコシステムズ合同会社)入社
2001年10月Unisphere Networks Inc.(Japan Office)入社
2006年1月シスコシステムズ合同会社入社
2019年1月当社執行役員
2019年4月当社取締役(現任)
取締役経営管理部長奥 文郎1949年2月4日1971年4月アイワ株式会社(現ソニー株式会社)入社(注)2-
1999年6月同社執行役員総合企画室長
2004年6月グラフテック株式会社取締役
2005年4月同社代表取締役社長
2007年4月あいホールディングス株式会社
代表取締役社長
2013年11月当社取締役
2017年2月アイ・コンサルティング・オフィス
代表
2019年4月当社取締役経営管理部長(現任)
取締役-前川 昌之1965年3月30日1991年10月中央新光監査法人 入所(注)2155,000
2001年3月公認会計士税理士前川昌之事務所 所長(現任)
2004年12月株式会社モブキャスト(現株式会社モブキャストホールディングス)監査役
2005年8月当社監査役
2006年5月株式会社CONSOLIX設立
代表取締役(現任)
2012年6月株式会社ウシオスペックス(現株式会社モデュレックス)社外監査役(現任)
2014年3月当社取締役(現任)
2015年2月株式会社アイ・ピー・エフコーポレーション代表取締役(現任)
2015年3月株式会社ZMP社外監査役
取締役
(監査等委員)
-岡安 俊英1982年11月12日2005年8月
2008年10月

2009年11月
2014年1月
2016年6月
2018年4月
TAC株式会社入社
あずさ監査法人
(現有限責任あずさ監査法人)入所
公認会計士登録
岡安総合会計事務所所長(現任)
株式会社松村組監査役(現任)
当社取締役(監査等委員)(現任)
(注)3-
取締役
(監査等委員)
-佐々木 豊1956年9月29日1980年4月中外貿易株式会社(現CBC株式会社)入社(注)35,000
2003年4月同社取締役
2009年4月同社常務取締役
2014年5月株式会社ビザライト設立
代表取締役(現任)
2016年2月当社取締役(監査等委員)(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
取締役
(監査等委員)
-原口 昌之1961年5月9日1996年4月公認会計士登録(注)32,500
2000年4月弁護士登録
2004年1月原口総合法律事務所所長(現任)
2008年6月株式会社早稲田アカデミー監査役
2011年10月MRT株式会社監査役(現任)
2016年2月当社取締役(監査等委員)(現任)
2017年6月株式会社早稲田アカデミー取締役(監査等委員)(現任)

1,175,500
(注)1.佐々木豊氏、原口昌之氏及び岡安俊英氏は、社外取締役であります。
2.監査等委員である取締役以外の取締役の任期は、2019年4月23日開催の定時株主総会終結の時から1年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
3.監査等委員である取締役の任期は、2018年4月17日開催の臨時株主総会終結の時から2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.当社では、意思決定及び業務執行の効率化を図るために執行役員制度を導入しております。執行役員は、1名で、開発担当 野中俊男となります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33323] S100FOJF)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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