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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10056MZ

有価証券報告書抜粋 株式会社新南愛知 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 9名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
-森田 勉司1945年
5月17日
1968年 4月 高丘工業㈱(現アイシン高丘㈱)入社
1970年10月 東海鋳材㈱(現㈱トウチュウ)入社
1986年 1月 ㈱トウチュウ代表取締役社長就任(現任)
1986年12月 南愛知カントリークラブ開発㈱代表取締役社長就任
2010年12月 当社代表取締役社長就任(現任)
注 4会員権株式
1
取締役
副社長
-吉田 茂1938年
3月13日
1956年 3月 サカエ産業㈱(現㈱トウチュウ)入社
1998年 6月 南愛知カントリークラブ開発㈱監査役就任
2010年 6月 ㈱トウチュウ取締役相談役就任(現任)
2010年12月 当社取締役副社長就任(現任)
注 4会員権株式
1
取締役
専務
-花井 保彦1942年
4月7日
1965年 4月 ㈱名古屋相互銀行(現㈱名古屋銀行)入社
1996年 6月 ㈱名古屋銀行取締役就任
2000年 7月 名古屋錦開発㈱取締役社長就任
2011年 6月 当社取締役専務就任(現任)
注 4-
取締役営業部長山内 章生1949年
12月19日
1968年 4月 東海西濃運輸㈱入社
1973年 2月 貞宝工業㈱入社
1991年 8月 南愛知カントリークラブ開発㈱入社
2001年 6月 同社取締役支配人就任
2010年12月 当社取締役支配人就任
2014年 4月 当社取締役営業部長就任(現任)
注 4-
取締役-小杉 將郎1938年
10月20日
1987年 5月 南知多観光開発㈱(現スギー産業㈱)代表取締役就任(現任)
1990年12月 南愛知カントリークラブ開発㈱取締役就任
2010年12月 当社取締役就任(現任)
注 4-
取締役-加藤 英二1938年
8月1日
1961年 4月 丸紅飯田㈱(現丸紅㈱)入社
1963年 5月 刈谷木材工業㈱(現カリモク家具㈱)
入社
1976年 4月 刈谷木材工業㈱取締役社長
2004年 5月 刈谷木材工業㈱取締役会長
2010年 4月 カリモク家具㈱取締役相談役(現任)
2011年 6月 当社取締役就任(現任)
注 4-
監査役-澤田 一則1950年
7月19日
1973年 8月 半田信用金庫 入庫
2000年 6月 南愛知カントリークラブ開発㈱入社
2001年 6月 同社取締役就任
2008年 6月 同社監査役就任
2010年12月 当社監査役就任(現任)
注 5会員権株式
1
監査役-小杉 英仁1946年
6月27日
1981年 5月 南知多観光開発㈱(現スギー産業㈱)取締役就任(現任)
1994年 6月 南愛知カントリークラブ開発㈱監査役就任
2010年12月 当社監査役就任(現任)
注 5-
監査役-杉江 省一郎1946年
9月20日
1969年 4月 杉江製陶㈱入社
1973年10月 杉江製陶㈱取締役
1985年10月 杉江製陶㈱取締役社長
2007年10月 杉江製陶㈱取締役会長(現任)
2011年 6月 当社監査役就任(現任)
注 6-
会員権株式
3

(注)1 取締役小杉將郎は、社外取締役であります。
2 監査役小杉英仁、杉江省一郎は、社外監査役であります。
3 監査役小杉英仁は、取締役小杉將郎の弟であります。
4 2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5 2014年6月25日開催の臨時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
6 2015年6月19日開催の定時株主総会の終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
7 当社では、意思決定・監督と執行の分離により、監督機能の強化と意思決定の迅速化を図るため、執行役員制度を導入しております。執行役員は、経営企画.総務担当の中村誠の1名です。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25115] S10056MZ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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