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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FJ7U

有価証券報告書抜粋 株式会社トレードワークス 役員の状況 (2018年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
-浅見 勝弘1957年
8月2日生
1980年 4月 ㈱ビジネスコンサルタント入社
1985年 2月 ㈱アイネス入社
1987年 7月 日本ストラタスコンピュータ㈱
(現 日本ストラタステクノロジー㈱)入社
1993年 8月 ㈱ヴァーチャルウェア設立
代表取締役社長 就任
1999年 1月 当社 設立 取締役 就任
2004年11月 当社代表取締役社長 就任(現任)
(注)31,074,200
取締役金融ソリューション事業部長兼金融ソリューション第二部長徳島 直哉1978年
6月5日生
1999年 4月 ㈱全商コンピュータサービス入社
2002年 5月 当社入社
2009年 1月 当社取締役システム事業本部長 就任
2016年 4月 当社取締役営業部長 就任
2018年 8月 当社取締役金融ソリューション事業部長兼金融ソリューション第二部長 就任(現任)
(注)3-
取締役管理本部長安藤 千年1953年
4月28日生
1976年 4月 ユニ・チャーム㈱入社
1986年 4月 C&A JAPAN入社
1990年 6月 日本ストラタスコンピュータ㈱
(現 日本ストラタステクノロジー㈱)入社
1993年 6月 フランクリンミント㈱入社
1993年 9月 同社代表取締役社長 就任
2007年 8月 当社入社
2016年 3月 当社取締役管理本部長 就任
2016年 4月 当社取締役管理部長 就任
2018年 8月 当社取締役管理本部長 就任(現任)
(注)3-
取締役金融ソリューション事業副部長兼金融ソリューション第一部長吉﨑 力1976年
9月8日生
2001年 8月 当社 入社
2007年10月 ワークステクノロジー㈱へ転籍
2008年10月 同社 取締役 就任
2009年12月 当社へ転籍
2013年 3月 当社取締役システム事業部長 就任
2018年 8月 当社取締役金融ソリューション事業副部長兼金融ソリューション第一部長 就任(現任)
(注)3-
取締役-梅原 久和1955年
7月5日生
1974年 4月 東京国税局入局
2017年 8月 梅原久和税理士事務所 代表(現任)
2017年 8月 当社取締役 就任(現任)
(注)3-
常勤監査役-森山 武彦1947年
3月21日生
1970年 4月 三光汽船㈱入社
1985年 4月 日興証券㈱(現SMBC日興証券㈱)入社
1999年 6月 日興ビーンズ証券㈱(現マネックス証券㈱)代表取締役 管理部門管掌 就任
2004年 6月 マネックス・グループ㈱ 監査役 就任
2014年 9月 フューテックス㈱ 取締役 就任
2016年12月 当社 常勤監査役 就任(現任)
(注)4100
監査役-中川 秀夫1951年
8月31日生
1975年 4月 岡三証券㈱入社
1977年 9月 服部公認会計士事務所入所
1981年 3月 中川秀夫税理士事務所
(現中川会計事務所)代表(現任)
1989年 4月 クオリティー・サービス㈱代表(現任)
2007年 7月 ㈲サイエンスフロンティア代表(現任)
2016年 3月 当社 監査役 就任(現任)
(注)420,200
監査役-高橋 雅之1954年
7月8日生
1973年 4月 東京国税局入局
2015年 8月 高橋雅之税理士事務所 代表(現任)
2016年 3月 当社 監査役 就任(現任)
(注)4-
1,094,500
(注)1.取締役の梅原久和は、社外取締役であります。
2.常勤監査役の森山武彦、監査役の中川秀夫及び高橋雅之は、社外監査役であります。
3.2019年3月28日開催の定時株主総会終結の時から選任後2年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.2017年8月18日開催の臨時株主総会終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33553] S100FJ7U)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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