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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100FIHB

有価証券報告書抜粋 株式会社すららネット 役員の状況 (2018年12月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性5名 女性1名(役員のうち女性の比率16.7%)

役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
代表取締役
社長
湯野川 孝彦1960年10月10日生
1985年4月株式会社日本エル・シー・エー
(現 株式会社エル・シー・エーホールディングス)入社
1999年12月株式会社イデア・リンク代表取締役就任
2002年5月株式会社リンク総研常務取締役就任
2003年4月株式会社ベンチャー・リンク
(現 株式会社C&I Holdings)入社
2005年2月株式会社カーブスジャパン取締役就任
株式会社キャッチオン代表取締役就任
2010年10月当社代表取締役就任(現任)
(注)2.234,000
取締役企画開発
グループ長経営管理
グループ長
柿内 美樹1972年9月7日生
1995年9月株式会社語学春秋社入社
1999年4月株式会社水王舎取締役就任
2005年12月株式会社キャッチオン取締役就任
2008年7月株式会社ベンチャー・リンク
(現 株式会社C&I Holdings)入社
2008年8月当社取締役就任(現任)
(注)2.72,000
取締役-佐藤 昌宏1967年12月24日生
1992年4月日本電信話株式会社入社
2002年4月デジタルハリウッド株式会社執行役員就任
2004年12月株式会社グローナビ代表取締役就任(現任)
2009年4月デジタルハリウッド大学大学院特任教授就任
2011年3月デジタルハリウッド大学大学院専任教授就任(現任)
2017年6月一般社団法人教育イノベーション協議会代表理事就任(現任)
2019年3月当社取締役就任(現任)
(注)2.
取締役
(監査等委員)
小林 洋光1974年8月1日生
2002年9月三菱化学株式会社入社
2005年11月アマゾンジャパン株式会社入社
2007年4月アミタ株式会社入社
2009年10月株式会社西粟倉・森の学校監査役就任(現任)
2012年3月株式会社トビムシ取締役就任(現任)
2012年4月レノボ・ジャパン株式会社入社
2014年4月当社監査役就任
2016年1月エリーパワー株式会社入社
2016年9月オイシックス株式会社
(現 オイシックス・ラ・大地株式会社)入社
2017年9月上海愛宜食食品貿易有限公司監事就任(現任)
2018年2月ユニリーバ・ジャパン・ホールディングス株式会社入社(現任)
2018年9月株式会社eumo監査役就任(現任)
2019年3月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3.


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数(株)
取締役
(監査等委員)
藤本 知哉1973年12月10日生
2000年10月弁護士登録、TMI総合法律事務所入所
2001年9月森綜合法律事務所(現 森・濱田松本法律事務所)入所
2006年6月Alschuler Grossman Stein & Kahan法律事務所出向
2012年2月ウォルト・ディズニー・ジャパン株式会社入社
2013年12月ブロード・キャスト・サテライト・ディズニー株式会社取締役就任
2018年2月潮見坂総合法律事務所入所
2019年3月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3.
取締役
(監査等委員)
加藤 慶1981年2月8日生
2003年4月株式会社ベンチャー・リンク
(現 株式会社C&I Holdings)入社
2007年12月新日本監査法人(現 EY新日本有限責任監査法人)入所
2018年1月株式会社パネイル入社
2018年4月株式会社MAYAホールディングス取締役CFO管理本部長就任(現任)
2019年3月当社取締役(監査等委員)就任(現任)
(注)3.
306,000

(注) 1.佐藤昌宏、小林洋光、藤本知哉及び加藤慶は、社外取締役であります。
2.取締役の任期は、2019年3月28日開催の定時株主総会終了時から2019年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.取締役(監査等委員)の任期は、2019年3月28日開催の定時株主総会終了時から2020年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査等委員会の体制は、次の通りであります。
委員長 小林洋光 委員 藤本知哉 委員 加藤慶
5.2019年3月28日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E33626] S100FIHB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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