有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100L1ML (EDINETへの外部リンク)
株式会社テクノフレックス 連結経営指標等 (2020年12月期)
回次 | 第17期 | 第18期 | 第19期 | 第20期 | |
決算年月 | 2017年12月 | 2018年12月 | 2019年12月 | 2020年12月 | |
売上高 | (千円) | 18,692,390 | 19,858,989 | 18,999,763 | 18,734,268 |
経常利益 | (千円) | 2,493,522 | 2,721,587 | 2,437,214 | 1,929,501 |
親会社株主に帰属する当期純利益 | (千円) | 1,786,681 | 1,333,735 | 1,696,999 | 1,205,517 |
包括利益 | (千円) | 1,771,597 | 1,164,105 | 1,650,431 | 1,093,292 |
純資産額 | (千円) | 16,713,774 | 17,333,858 | 18,686,419 | 18,982,235 |
総資産額 | (千円) | 28,065,107 | 28,702,295 | 28,612,542 | 26,497,563 |
1株当たり純資産額 | (円) | 916.36 | 951.71 | 1,011.92 | 1,027.14 |
1株当たり当期純利益 | (円) | 99.58 | 74.34 | 94.50 | 66.14 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益 | (円) | - | - | 94.09 | 65.91 |
自己資本比率 | (%) | 58.6 | 59.5 | 64.4 | 70.7 |
自己資本利益率 | (%) | 11.3 | 8.0 | 9.6 | 6.5 |
株価収益率 | (倍) | - | - | 13.21 | 15.30 |
営業活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | 1,481,690 | 2,173,783 | 2,824,824 | 2,587,182 |
投資活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △108,417 | △939,744 | △959,530 | △410,626 |
財務活動によるキャッシュ・フロー | (千円) | △1,058,234 | △1,328,324 | △1,686,154 | △1,493,401 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 4,270,759 | 4,091,149 | 4,227,550 | 4,918,100 |
従業員数 | (人) | 903 | 870 | 882 | 850 |
(外、平均臨時雇用者数) | (150) | (151) | (146) | (164) |
2.第17期及び第18期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、新株予約権の残高はありますが、当
社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
3.当社は2019年12月10日付で東京証券取引所市場第二部に上場したため、第19期の潜在株式調整後1株当たり
当期純利益は、新規上場日から第19期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第17期及び第18期の株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
5.従業員数は就業人員(当社グループからグループ外への出向者を除き、グループ外から当社グループへの出
向者を含む。)であり、臨時雇用者数(パートタイマー、人材会社からの派遣社員、季節工を含む。)は、
年間の平均人員を( )外数で記載しております。
6.第17期以降の連結財務諸表については、「連結財務諸表の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1976年
大蔵省令第28号)に基づいて作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、三優監査
法人の監査を受けております。
7.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)を第19期の期首か
ら適用しており、第18期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準を遡って適用した後の数値とな
っております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35294] S100L1ML)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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