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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100OHD6 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社フォーラムエンジニアリング 提出会社の経営指標等 (2022年3月期)


メニュー沿革

回次第38期第39期第40期第41期第42期
決算年月2018年3月2019年3月2020年3月2021年3月2022年3月
売上高(百万円)34,49634,59132,11527,72826,914
経常利益(百万円)6,1816,3413,7532,2751,816
当期純利益(百万円)4,0344,2322,1351,3441,248
持分法を適用した場合の投資利益(百万円)-----
資本金(百万円)9090105117117
発行済株式総数(株)88,75926,627,70026,673,90026,709,60026,709,600
純資産額(百万円)10,81012,91312,84212,07011,974
総資産額(百万円)16,11717,88417,05920,89320,768
1株当たり純資産額(円)405.99484.95481.46467.87465.42
1株当たり配当額(円)24,000.0084.0048.0048.0048.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)151.50158.9680.1850.8148.64
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)--80.0450.4848.31
自己資本比率(%)67.0772.2075.2857.7757.66
自己資本利益率(%)41.6635.6816.5810.8010.39
株価収益率(倍)--7.6220.8816.76
配当性向(%)52.852.859.994.598.7
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)2,5105,1332,8932,6951,456
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△1,133△683△895△373△838
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△1,862△2,271△2,3592,806△1,405
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)7,5309,7099,34814,47813,690
従業員数(人)5,1765,0594,8324,3114,143
株主総利回り(%)---189.4157.0
(比較指標:配当込みTOPIX)(%)(-)(-)(-)(142.1)(145.0)
最高株価(円)--1,0481,1551,104
最低株価(円)--583580795
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有しておりませんので、記載しておりません。
3.第38期及び第39期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
4.第38期から第39期までの株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
5.従業員数は、就業人員であります。なお、臨時雇用者(嘱託社員、契約社員、登録型社員)は従業員総数の100分の10未満であるため、記載を省略しております。
6.2020年3月9日付をもって東京証券取引所市場第一部に株式を上場いたしましたので、第38期から第40期までの株主総利回り及び比較指標については記載しておりません。
7.最高株価及び最低株価は東京証券取引所市場第一部におけるものであります。なお、2020年3月9日付をもって同取引所に株式を上場いたしましたので、それ以前の株価については記載しておりません。
8.当社は、2018年10月18日付で普通株式1株につき300株の割合で株式分割を行っております。第38期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益を算定しております。
9.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を当事業年度の期首から適用しており、当事業年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E35487] S100OHD6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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