シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100QH0V (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社プロジェクトホールディングス 沿革 (2022年12月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期次期


年月概要
2016年1月新規事業に対するコンサルティング事業、インターネットを活用したメディアへのコンサルティング事業の運営を目的として、東京都港区虎ノ門に株式会社プロジェクトカンパニー(資本金400千円)を設立
2016年10月事業拡大に伴い、本社を東京都港区西新橋に移転
2017年6月事業拡大に伴い、本社を東京都港区西新橋内で移転
2018年6月株式会社InnoBetaより、Webサイト・スマートフォンアプリ等のリモート型のユーザビリティテストサービス「UIscope」に関する事業を譲受
2019年6月事業拡大に伴い、本社を東京都港区六本木へ移転
2021年9月東京証券取引所マザーズ市場に上場
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所のマザーズ市場からグロース市場に移行
HRソリューション領域においてサービスを展開する株式会社uloqoを子会社化
2022年7月子会社として、IT領域のコンサルティング事業を行う株式会社プロジェクトパートナーズ及び、デジタルマーケティング事業を行う株式会社プロジェクトデジタルマーケティングを新設
2022年10月株式会社cuatro pistasから事業を譲受し、システム開発やソフトウエアテスト等を中心に、SES事業を展開する株式会社クアトロテクノロジーズを子会社化
2022年11月Web3.0時代における事業開発支援を目的とし、SBIホールディングス株式会社との合弁会社、SBIデジタルハブ株式会社を設立
2023年1月株式会社プロジェクトデジタルマーケティングを株式会社DCXforceに商号変更
株式会社クアトロテクノロジーズを株式会社プロジェクトテクノロジーズに商号変更
株式会社uloqoを株式会社プロジェクトHRソリューションズに商号変更
子会社として、地方学生と成長企業の結び付きに資することを目指し、新卒採用コンサルティング事業を行う株式会社ポテンシャルを新設


前期次期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E36896] S100QH0V)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ