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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004XXX

有価証券報告書抜粋 タイガースポリマー株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性10名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
渡 辺 健太郎1948年12月22日生1971年4月株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)321
2000年7月当社入社、経理部長
2002年6月取締役経理部長就任
2007年6月常務取締役経理部長就任
2009年6月代表取締役社長就任(現任)
代表取締役
専務
澤 田 宏 治1967年10月13日生1990年4月株式会社三菱銀行(現 株式会社三菱東京UFJ銀行)入行(注)3888
1997年4月当社入社
2005年4月岡山工場長
2009年6月取締役製造部長就任
2013年6月専務取締役就任製造担当
2015年6月代表取締役専務就任(現任)
常務取締役営業部長佐々木 博1953年3月1日生1975年4月当社入社(注)332
2002年4月大阪支店長
2006年6月取締役大阪支店長就任
2009年6月常務取締役営業部長就任(現任)
常務取締役第二営業部長木 戸 俊 明1954年3月5日生1978年4月当社入社(注)311
2003年4月営業企画室長
2006年6月取締役営業企画室長就任
2009年6月常務取締役営業企画部長就任
2012年4月常務取締役第二営業部長(現任)
取締役開発研究所長高 良 寛 人1955年11月12日生1979年4月当社入社(注)323
2003年4月開発研究所長
2006年6月取締役開発研究所長就任(現任)
取締役海外事業部長源 田 晴 信1950年2月9日生1974年2月当社入社(注)33
2001年10月Tigerflex Corporation
取締役社長
2004年8月Tigerpoly (Thailand) Ltd.
取締役社長
2008年10月Tigerpoly Manufacturing, Inc.取締役社長
2009年6月取締役就任
2013年4月取締役海外事業部長(現任)
取締役溝 口 聖 規1968年12月14日生1993年10月青山監査法人入所(注)3
1998年5月公認会計士登録
2007年8月監査法人トーマツ
パートナー就任
2012年9月溝口公認会計士事務所開設
所長就任(現任)
2012年9月グロービス経営大学院
教員(現任)
2015年6月取締役就任(現任)



役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役
(常勤)
田 村 洋 一1954年10月2日生1977年4月当社入社(注)420
2005年4月静岡工場長
2014年6月監査役就任(現任)
監査役大 川 治1969年11月15日生1996年4月弁護士登録(注)514
1996年4月堂島法律事務所入所
2003年6月監査役就任(現任)
2009年10月弁護士法人堂島法律事務所設立
社員弁護士就任(現任)
監査役薩 摩 嘉 則1958年6月16日生1993年7月薩摩会計事務所開設(注)67
2006年6月監査役就任(現任)
2011年6月監査法人彌榮会計社
代表社員就任(現任)
1,021

(注) 1 取締役溝口聖規は、社外取締役であります。
2 監査役大川治及び薩摩嘉則は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役田村洋一の任期は、2014年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 監査役大川治の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
6 監査役薩摩嘉則の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
7 取締役溝口聖規、監査役大川治及び薩摩嘉則は、東京証券取引所に対し、独立役員として届け出ております。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01024] S1004XXX)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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