有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005ITA
株式会社スリー・ディー・マトリックス 役員の状況 (2015年4月期)
男性9名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数(株) | |
代表取締役 会長 | ― | 永野 恵嗣 | 1954年6月8日 | 1978年4月 | エクソン化学㈱(現エクソン モービル(有))入社 | (注)4 | 1,730,100 |
1986年6月 | ベイン・アンド・カンパニー 東京事務所入所 | ||||||
1993年4月 | 同所パートナー就任 | ||||||
1994年4月 | 同所韓国事務所長就任 | ||||||
2000年4月 | New Media Japan, Inc.設立 日本代表就任 | ||||||
2004年5月 | 当社設立 代表取締役会長 就任(現任) | ||||||
2007年10月 2012年4月 2012年10月 2014年6月 | 3-D Matrix,Inc.取締役CEO 就任(現任) 3-D Matrix Europe SAS. 取締役CEO就任(現任) 3-D Matrix Asia Pte.Ltd. 取締役CEO就任(現任) 3-D Matrix Da America Latina Representação Comercial Ltda. 取締役CEO就任(現任) | ||||||
代表取締役 社長 | ― | 髙村 健太郎 | 1955年2月3日 | 1978年4月 | 東京医科大学血清学教室入職 | (注)4 | 57,600 |
1981年1月 | HOYA㈱入社 メディカル事業部 | ||||||
1991年7月 | 日本アイオプティックス㈱ 薬事開発部長就任 | ||||||
1994年9月 | ㈱ニデック 東京研究センター 所長就任 | ||||||
1999年2月 | ㈱ジャパン・ティッシュ・エンジニアリング取締役就任 兼 ㈱ニデック 生物工学研究所長就任 | ||||||
2002年2月 | ㈱メディネット専務取締役就任 | ||||||
2002年9月 | 同社取締役最高執行責任者就任 | ||||||
2005年7月 | 当社取締役就任 | ||||||
2007年7月 | 当社代表取締役社長就任 (現任) | ||||||
取締役 副社長 | ― | 岡田 淳 | 1974年7月31日 | 1998年4月 | ベイン・アンド・カンパニー 東京事務所入所 | (注)4 | 164,000 |
2005年8月 | 当社入社 経営企画部マネー ジャー就任 | ||||||
2007年7月 2012年7月 2012年10月 2014年6月 | 当社取締役就任 当社取締役副社長就任(現任) 3-D Matrix Asia Pte.Ltd. 取締役就任(現任) 3-D Matrix Da America Latina Representação Comercial Ltda. 取締役就任(現任) | ||||||
2014年8月 | 北京立美基投資咨詢有限公司 取締役就任(現任) | ||||||
取締役 | ― | 新井 友行 | 1972年8月18日 | 1996年4月 2006年5月 2006年12月 2007年9月 2008年12月 2010年4月 2012年7月 | ㈱プロネクサス入社 CSBAコンサルティング㈱入社 シニアマネジャー就任 CSBAインベストメント㈱ 取締役就任 ㈱アスコット入社 経営企画室マネージャー就任 当社入社 コンプライアンス 室長就任 当社経営企画室長就任 当社取締役就任(現任) | (注)4 | 24,000 |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数(株) | |
取締役 | ― | 坪井 一晴 | 1975年7月5日 | 2000年4月 2006年10月 2008年7月 2012年10月 2014年8月 2015年7月 | ベイン・アンド・カンパニー 東京事務所入所 ベイン・アンド・カンパニー 東南アジア入所 テマセクホールディングス入社 アソシエイトディレクター 3-D Matrix Asia Pte. Ltd. 取締役就任(現任) 北京立美基投資咨詢有限公司 代表取締役就任(現任) 当社取締役就任(現任) | (注)4 | ― |
取締役 | ― | 島村 和也 | 1972年10月20日 | 1995年10月 1998年2月 2004年10月 2008年3月 2008年6月 2008年7月 2012年7月 2014年3月 2015年6月 | 監査法人トーマツ(現有限責任監査法人トーマツ)入所 公認会計士登録 弁護士登録 阿部・井窪・片山法律事務所 入所 島村法律会計事務所設立 代表就任(現任) ㈱ソディックプラステック 社外監査役就任 当社監査役就任 当社取締役就任(現任) コスモ・バイオ㈱ 社外取締役就任(現任) アイビーシステム㈱ 社外監査役就任(現任) | (注)4 | ― |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数(株) | |
監査役 (常勤) | ― | 河邉 務 | 1957年9月9日 | 1981年4月 | ㈱テイケイシイ(現㈱TKC)入社 | (注)5 | 8,000 |
1989年10月 | ソニー生命保険㈱入社 | ||||||
1996年7月 | アメリカンファミリー生命保険会社入社 | ||||||
1997年6月 | ㈱共栄商会入社 | ||||||
2000年4月 | ㈱スノーヴァ(現GNU㈱) 入社 | ||||||
2001年2月 | ㈱ティー・イー・エム入社 | ||||||
2003年7月 | 財団法人東京都高齢者事業 振興財団入職 | ||||||
2004年1月 | 河邉社会保険労務士事務所 設立 代表就任(現任) | ||||||
2005年6月 | ㈱CBE取締役総務担当就任 | ||||||
2005年10月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 | ― | 向川 寿人 | 1953年9月7日 | 1976年4月 | 東亜建設工業㈱入社 | (注)5 | 6,400 |
1981年4月 | 等松・青木監査法人(現有限責任監査法人トーマツ)入所 | ||||||
1985年9月 | 公認会計士登録 ㈱ファースト コンサルティング設立 取締役就任(現任) | ||||||
1990年4月 | 向川公認会計士事務所設立 代表就任(現任) | ||||||
2001年2月 | エム・アール・エス広告調査㈱社外監査役就任(現任) | ||||||
2001年6月 | オリコン㈱社外監査役就任 (現任) | ||||||
2005年6月 | ㈱アドバンスト・メディア 社外監査役就任(現任) | ||||||
2005年7月 2014年5月 | 当社監査役就任(現任) ㈱PR TIMES社外監査役就任 (現任) | ||||||
監査役 | ― | 大 毅 | 1976年5月27日 | 2000年10月 | 弁護士登録 森綜合法律事務所(現森濱田松本法律事務所)入所 | (注)5 | ― |
2003年4月 | 阿部・井窪・片山法律事務所 入所 | ||||||
2005年10月 | 大毅法律事務所設立 代表就任(現任) | ||||||
2012年7月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
計 | 1,990,100 |
(注) 1 取締役島村和也は、会社法第2条第15号に定める社外取締役であります。
2 当社は、取締役島村和也を東京証券取引所の定めに基づく独立役員として指定し、同取引所に届け出て
おります。
3 監査役河邉務、向川寿人及び大毅は、会社法第2条第16号に定める社外監査役であります。
4 取締役の任期は、2015年7月30日開催の定時株主総会の終結後2年以内に終了する事業年度のうち最
終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
5 監査役河邉務及び向川寿人の任期は、2015年7月30日開催の定時株主総会の終結後4年以内に終了する
事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。監査役大毅の任期は、
2012年7月26日開催の定時株主総会の終結後4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する
定時株主総会の終結の時までであります。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E25884] S1005ITA)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。