株式会社ＪＭＡホールディングス 役員の状況 (2015年3月期)

男性8名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
代表取締役社長	-	秋山守由	1944年6月20日	1967年4月	(社)日本能率協会入職	(注1)	甲種類 株式 200 乙種類 株式 7
				1990年6月	㈱日本能率協会コンサルティング取締役
				1999年3月	同社代表取締役社長就任
				1999年6月	(社)日本能率協会理事
				1999年6月	(社)企業情報化協会理事
				2002年6月	当社取締役
				2002年6月	(財)海外産業人材育成技術者研修協会評議員
				2005年5月	(一般財団法人)企業活力研究所理事(現任)
				2006年1月	日本BPM協会会長(現任)
				2007年11月	東京商工会議所港支部評議員(現任)
				2008年4月	㈱日本能率協会コンサルティング代表取締役会長
				2009年6月	(社)日韓経済協会理事
				2009年6月	日本能率協会グループ経営者会議議長(現任)
				2010年10月	公益社団法人日本プラントメンテナンス協会副会長(現任)
				2011年3月	当社代表取締役社長(現任)
代表取締役 副社長	-	丸尾健司	1944年2月2日	1966年4月	(社)日本能率協会入職	(注1)	甲種類 株式 190 乙種類 株式 7
				1971年11月	㈱ジェーエムエーシステムズ転籍
				1978年6月	同社取締役
				1996年6月	同社代表取締役社長(現任)
				2004年5月	(社)日本能率協会理事
				2004年6月	当社取締役就任
				2011年3月	当社副社長就任
				2012年6月	当社代表取締役副社長(現任)
				2012年6月	(公益社団法人)企業情報化協会副会長(現任)
常務取締役	-	小島 厚	1951年6月20日	1985年2月	(社)日本能率協会入職	(注1)	甲種類 株式 100 乙種類 株式 5
				1991年10月	㈱日本能率協会マネジメントセンター転籍
				2002年4月	同社取締役
				2004年2月	㈱ジェイマム人材センター代表取締役
				2007年6月	当社取締役
				2009年6月	当社代表取締役社長
				2011年3月	当社常務取締役(現任)
常務取締役	-	長谷川隆	1955年4月5日	1985年2月	(社)日本能率協会入職	(注1)	乙種類 株式 5
				1991年10月	㈱日本能率協会マネジメントセンター転籍
				2006年6月	同社取締役
				2010年6月	同社代表取締役社長(現任)
				2011年3月	当社取締役
				2012年6月	(公益社団法人)企業情報化協会常任理事(現任)
				2012年6月	当社常務取締役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数(株)
取締役	-	加藤文昭	1948年11月6日	1970年4月	(社)日本能率協会入職	(注1)	甲種類 株式 80 乙種類 株式 3
				1984年4月	㈱日本能率協会総合研究所転籍
				1999年6月	同社取締役
				2011年6月	同社代表取締役社長(現任)
				2011年6月 2012年6月	当社取締役(現任) (公益社団法人)企業情報化協会常任理事(現任)
取締役	-	鈴木 亨	1955年9月6日	1986年8月	㈱日本能率協会コンサルティング入社	(注1)	甲種類 株式 60 乙種類 株式 1
				2009年6月	同社取締役
				2013年3月	㈱日本能率協会コンサルティング代表取締役社長(現任)
				2013年6月 2013年6月	当社取締役(現任) (公益社団法人)企業情報化協会常任理事(現任)
取締役	-	永川 克彦	1961年7月27日	1985年4月	㈱日本能率協会コンサルティング入社	(注1)	甲種類 株式 60 乙種類 株式 1
				2011年4月	当社戦略企画本部長(出向)
				2012年6月	当社取締役(現任)
監査役	-	戸張眞	1949年2月25日	1979年9月	(社)日本能率協会入職	(注2)	甲種類 株式 20
				1980年4月	㈱日本能率協会コンサルティング転籍
				2003年6月	同社取締役
				2008年5月	(公益社団法人)全日本能率連盟専務理事
				2011年6月	当社監査役(現任)
計							甲種類 株式 710 乙種類 株式 29

(注1)取締役の任期は、2014年3月期に係る株主総会終結の時から2016年3月期に係る株主総会終結の時までであります。
(注2)監査役の任期は、2015年3月期に係る株主総会終結の時から2019年3月期に係る株主総会終結の時までであります。