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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VI36 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 マーソ株式会社 提出会社の経営指標等 (2024年12月期)


連結経営指標等メニュー沿革



回次第6期第7期第8期第9期第10期
決算年月2020年12月2021年12月2022年12月2023年12月2024年12月
売上高(千円)508,5971,739,4132,251,4241,809,4131,333,059
経常利益又は経常損失(△)(千円)△48,214881,751996,898601,641157,410
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)△49,175650,881653,826387,550101,003
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)-----
資本金(千円)100,000100,000100,000100,000122,351
発行済株式総数
普通株式
A種優先株式
(株)
3,156,2503,156,2503,156,2503,531,2503,552,750
750,000750,000375,000--
純資産額(千円)391,9821,042,8641,336,6911,880,1812,025,771
総資産額(千円)495,2641,698,1842,080,6962,253,1882,260,224
1株当たり純資産額(円)23.55190.17343.35532.44570.21
1株当たり配当額
(1株当たり中間配当額)
(円)-----
(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益
又は1株当たり当期純損失(△)
(円)△12.59166.63167.59112.0628.44
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)---110.5928.42
自己資本比率(%)79.161.464.283.489.6
自己資本利益率(%)-90.755.024.15.2
株価収益率(倍)---18.136.6
配当性向(%)-----
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-1,111,487696,30848,280-
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△12,950△1,434△8,306-
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)-△7,992△367,992144,356-
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)-1,416,0161,742,8971,927,227-
従業員数
〔外、平均臨時
雇用者数〕
(名)1920202124
〔3〕〔4〕〔3〕〔3〕〔1〕
株主総利回り(%)----51.5
(比較指標:東証グロース市場250指数)(%)(-)(-)(-)(-)(91.2)
最高株価(円)---2,3002,164
最低株価(円)---2,023970



(注) 1.第6期から第9期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
2.第6期から第8期の1株当たり純資産額については、優先株式を発行していたため払込金額等を控除して算定しております。
3.第6期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため、また、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。第7期から第8期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。
4.第6期は新型コロナウイルス感染症の感染拡大により、全国47都道府県に緊急事態宣言が発令され、感染抑制のため経済活動に制約が出されたことの影響により、健診施設の一時受付中止や新型コロナウイルス感染症への感染不安から一時的に健診等の受診を控える動きが見られたため、経常損失、当期純損失を計上しております。
5.第6期の自己資本利益率については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
6.第6期から第8期の当社株式は非上場であるため株価収益率を記載しておりません。
7.1株当たり配当額及び配当性向については、配当を実施していないため記載しておりません。
8.第6期については、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、キャッシュ・フロー計算書に係る各項目については記載しておりません。
9.第7期以降の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しており、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、有限責任大有監査法人により監査を受けておりますが、第6期の財務諸表については、同監査を受けておりません。
なお、第6期については、「会社計算規則」(2006年法務省令第13号)の規定に基づき算出した各数値を記載しております。
10.従業員数欄の〔外書〕は、臨時雇用者数(アルバイトを含み、派遣社員を除く)の年間平均雇用人員(1日8時間換算)であります。
11.第6期から第9期の株主総利回り及び比較指標については、2023年12月21日に東京証券取引所に上場したため、記載しておりません。第10期の株主総利回り及び比較指標は、第9期末を基準として算定しております。
12.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第8期の期首から適用しており、第8期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
13.当社は、2023年8月14日開催の取締役会決議により、2023年9月10日付で、定款の定めに基づき、A種優先株式375,000株を自己株式として取得し、対価として当該A種優先株主に普通株式375,000株を交付しております。また、同日付けにて取得したA種優先株式の全てを消却しております。
14.最高株価及び最低株価は、東京証券取引所グロース市場におけるものであります。なお、2023年12月21日をもって同取引所に株式を上場いたしましたので、それ以前の株価については記載しておりません。
15. 第10期より連結財務諸表を作成しているため、第10期の持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E39171] S100VI36)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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