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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004ZS2

有価証券報告書抜粋 日本高純度化学株式会社 提出会社の経営指標等 (2015年3月期)


メニュー沿革

回次第40期第41期第42期第43期第44期
決算年月2011年
3月
2012年
3月
2013年
3月
2014年
3月
2015年
3月
売上高(千円)10,553,8369,721,1659,971,8369,189,8199,556,139
経常利益(千円)1,497,8171,309,0881,207,1911,025,0301,176,334
当期純利益(千円)885,400697,872807,119670,311768,276
持分法を適用した
場合の投資利益
(千円)
資本金(千円)1,279,1821,281,5751,281,5751,283,1961,283,196
発行済株式総数(株)63,13063,15863,15863,1726,317,200
純資産額(千円)7,008,2507,027,5867,313,1287,606,8899,010,394
総資産額(千円)7,960,5807,888,4608,274,4388,790,98010,706,160
1株当たり純資産額(円)112,816.10115,406.061,221.011,301.651,537.88
1株当たり配当額
(うち、1株当たり
中間配当額)
(円)8,0008,0008,0008,00080
(4,000)(4,000)(4,000)(4,000)(40)
1株当たり当期
純利益金額
(円)14,389.0311,437.16134.20114.80131.87
潜在株式調整後
1株当たり当期
純利益金額
(円)14,386.1711,435.79134.20114.74131.44
自己資本比率(%)87.288.187.986.283.8
自己資本利益率(%)13.110.011.49.09.3
株価収益率(倍)16.618.716.519.918.8
配当性向(%)55.670.059.469.560.7
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)310,3351,027,094325,1421,787,048784,625
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△729,685672,014△80,815△182,035△127,203
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△492,264△770,633△629,595△795,579△442,171
現金及び現金同等物
の期末残高
(千円)2,345,1593,273,6362,888,3663,697,8003,913,051
従業員数
(外、平均臨時雇用者数)
(名)4845464850
(7)(7)(8)(9)(6)


(注) 1 当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については、記載しておりません。
2 売上高には、消費税等は含まれておりません。
3 持分法を適用した場合の投資利益につきましては、関連会社が存在しないため記載しておりません。
4 資本金の第41期につきましては、新株予約権の行使により2,393千円増加し、1,281,575千円となっております。
第43期につきましては、新株予約権の行使により1,621千円増加し、1,283,196千円となっております。
5 自己資本利益率につきましては、期首期末平均純資産額に基づいて算出しております。
6 従業員数欄の( )は、臨時従業員の年間平均雇用人員であり、外数で記載しております。
7 発行済株式総数の第41期につきましては、新株予約権の行使により28株増加し、63,158株となっております。
第43期につきましては、新株予約権の行使により14株増加し、63,172株となっております。
第44期につきましては、2014年4月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行ったことにより6,254,028株増加し、6,317,200株となっております。
8 2014年4月1日付で普通株式1株につき100株の割合で株式分割を行っております。第42期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額および潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01060] S1004ZS2)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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