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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005TH6

有価証券報告書抜粋 五洋食品産業株式会社 提出会社の経営指標等 (2015年5月期)


メニュー沿革


回次第36期第37期第38期第39期第40期
決算年月2011年5月2012年5月2013年5月2014年5月2015年5月
売上高(千円)1,034,3101,230,0421,187,6911,334,3551,639,120
経常利益又は
経常損失(△)
(千円)△56,246△6,234△163,735△42,09339,536
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)△52,30912,712△154,274△37,56638,794
持分法を適用した場合の投資利益(千円)
資本金(千円)143,158162,407162,407162,407100,000
発行済株式総数(株)216,838237,393237,393949,572949,572
純資産額(千円)△48,9472,181△152,145△189,733△150,961
総資産額(千円)1,201,4881,325,0221,189,4611,214,0051,554,315
1株当たり純資産額(円)△56.432.29△160.28△199.89△159.05
1株当たり配当額
(1株当たり
中間配当額)
(円)
(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり
当期純利益金額又は
1株当たり
当期純損失金額(△)
(円)△60.3014.63△162.51△39.5840.87
潜在株式調整後
1株当たり
当期純利益金額
(円)
自己資本比率(%)△4.10.2△12.8△15.6△9.7
自己資本利益率(%)
株価収益率(倍)34.1711.99
配当性向(%)
営業活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△24,806△44,194△84,051122,805112,003
投資活動による
キャッシュ・フロー
(千円)△35,692△27,530△11,18830,295△3,769
財務活動による
キャッシュ・フロー
(千円)37,23295,52515,803△58,016212,016
現金及び現金同等物の
期末残高
(千円)76,02699,82520,389115,473435,724
従業員数
[ほか、平均臨時
雇用人員]
(名)3539434854
[68][69][63][55][56]


(注) 1.売上高には、消費税等は含まれておりません。
2.従業員数は就業人員であり、臨時雇用者数は、期中の平均人員を[ ]外数で記載しております。
3.当社は、連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
4.金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、第37期、第38期、第39期及び第40期の財務諸表については如水監査法人の監査を受けておりますが、第36期の財務諸表については、当該監査を受けておりません。
5.持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社が存在しないため記載しておりません。
6.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、第36期は潜在株式は存在しますが1株当たり当期純損失を計上しているため、第37期、第38期、第39期及び第40期は潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.自己資本利益率については、第36期、第38期及び第39期は当期純損失を計上しているため、第37期及び第40期は期中平均の自己資本がマイナスのため記載しておりません。
8.第36期については当社株式は非上場であるため、第38期及び第39期については1株当たり当期純損失が計上されているため株価収益率を記載しておりません。
9.1株当たり配当額及び配当性向は、配当を行っていないため記載しておりません。
10.1株当たり純資産額及び1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額については、第36期期首に株式分割が行われたと仮定して算定しております。なお、株式分割は2013年10月16日付で、1株につき4株の割合をもって行っております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E26570] S1005TH6)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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