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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10051RQ

有価証券報告書抜粋 アキレス株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性11名 女性1名 (役員のうち女性の比率8.3%)
役名職名氏名生年月日略歴
※他の会社の代表者であるときの会社名
任期所有株式数
(千株)
代表取締役 社長伊 藤 守1954年1月31日生1979年4月当社入社(注)3126
2002年4月当社執行役員電子材料開発担当兼
研究開発本部開発第一グループ長
兼静電気技術部長
2004年6月当社取締役工業資材製造担当兼研
究開発副本部長
2006年6月当社取締役研究開発本部長
2006年9月当社取締役研究開発本部長兼知的
財産部長
2007年6月当社常務取締役新規事業担当兼研
究開発本部長
2008年6月当社常務取締役産業資材部門統轄兼研究開発本部長
2008年10月当社常務取締役プラスチック部門統轄兼産業資材部門統轄
2010年6月当社専務取締役(代表取締役)
営業部門管掌兼海外事業担当
2012年6月当社取締役社長(代表取締役)
(現在に至る)
専務取締役製造部門管掌小 林 英 明1956年1月21日生1978年4月当社入社(注)365
2008年6月当社執行役員ウレタン事業部長
2010年6月当社取締役産業資材部門担当兼ウレタン事業部長
2011年4月当社常務取締役営業統轄兼産業資材部門担当兼ウレタン事業部長
2011年6月当社常務取締役営業統轄兼産業資材部門担当
2012年6月当社常務取締役営業部門統轄
2013年10月当社常務取締役事業部門統轄
2014年1月当社常務取締役製造部門統轄
2014年6月当社専務取締役製造部門管掌
(現在に至る)
※アキレスマリン㈱、アキレスウエルダー㈱、昆山阿基里斯人造皮有限公司
常務取締役営業部門統轄兼プラスチック部門担当美 濃 眞1951年11月12日生1975年4月当社入社(注)327
2008年6月当社執行役員コモディティ事業部長兼農業資材部長
2009年4月当社執行役員化成品事業部長
2012年6月当社取締役プラスチック部門担当兼化成品事業部長
2013年10月当社取締役事業部門統轄補佐兼プラスチック部門担当兼化成品事業部長
2014年1月当社取締役営業部門統轄兼プラスチック部門担当兼化成品事業部長
2014年6月当社常務取締役営業部門統轄兼プラスチック部門担当兼化成品事業部長
2015年4月当社常務取締役営業部門統轄兼プラスチック部門担当(現在に至る)
※アキレスコアテック㈱、アキレス大阪ビニスター㈱、ACHILLES USA,INC.、阿基里斯(上海)国際貿易有限公司
取締役経理本部長兼経営企画本部長藤 澤 稔1960年3月11日生1978年4月当社入社(注)334
2010年6月当社執行役員経理本部長
2012年6月当社取締役経理本部長兼経営企画本部長(現在に至る)



役名職名氏名生年月日略歴
※他の会社の代表者であるときの会社名
任期所有株式数
(千株)
取締役営業部門統轄補佐兼産業資材部門担当兼購買本部長日 景 一 郎1961年6月4日生1985年4月当社入社(注)322
2010年6月当社執行役員断熱資材事業部長
2012年6月当社取締役産業資材部門担当兼断熱資材事業部長
2014年1月当社取締役営業部門統轄補佐兼産業資材部門担当兼断熱資材事業部長
2014年4月当社取締役営業部門統轄補佐兼産業資材部門担当兼断熱資材事業部長兼購買本部長
2014年6月当社取締役営業部門統轄補佐兼産業資材部門担当兼購買本部長
(現在に至る)
※東北アキレス㈱、阿基里斯先進科技股份有限公司
取締役CSR担当兼人事総務本部長兼コンプライアンス本部長荒 木 謙一郎1953年1月13日生1975年4月当社入社(注)337
2008年6月当社執行役員断熱資材事業部長
2010年6月当社執行役員人事総務本部長兼法務文書部長
2012年6月当社執行役員人事総務本部長兼コンプライアンス本部長兼法務文書部長
2014年6月当社取締役CSR担当兼人事総務本部長兼コンプライアンス本部長(現在に至る)
※アキレス商事㈱
取締役シューズ部門担当兼シューズ事業部長兼シューズ営業本部長永 島 照 明1959年11月26日生1983年4月当社入社(注)325
2008年6月当社執行役員エコー事業部長兼エコー販売部長
2012年6月当社執行役員シューズ事業部長兼シューズ営業本部長
2014年6月当社取締役シューズ部門担当兼シューズ事業部長
2015年3月当社取締役シューズ部門担当兼シューズ事業部長兼シューズ営業本部長(現在に至る)
※ACHILLES HONG KONG CO.,LTD.、崇徳有限公司、広州崇徳鞋業有限公司
取締役米 竹 孝一郎1949年5月2日生1975年4月青森中央短期大学講師、山形大学工学部産業研究所研究補佐員(注)3
1981年9月山形大学助手工学部
1985年5月東京工業大学文部省内地研究員
1986年3月工学博士(東京工業大学)
1986年12月山形大学 助教授
1997年4月ケンブリッジ大学(英国)客員研究員
2001年4月山形大学 教授
2002年4月山形大学工学部学務委員長
2004年4月国立大学法人山形大学工学部機能高分子工学科長
国立大学法人山形大学大学院理工学研究科教授
2005年4月国立大学法人山形大学工学部キャリアサービスセンター長
2007年4月国立大学法人山形大学大学院理工学研究科有機デバイス工学専攻長
2009年10月国立大学法人山形大学工学部図書館長兼工学部学術情報基盤センター長
2014年6月当社取締役(現在に至る)
2015年4月国立大学法人山形大学大学院理工学研究科客員教授(現在に至る)
国立大学法人岩手大学大学院工学研究科客員教授(現在に至る)
2015年5月国立大学法人山形大学名誉教授(現在に至る)



役名職名氏名生年月日略歴
※他の会社の代表者であるときの会社名
任期所有株式数
(千株)
常勤監査役富 川 隆1949年6月2日生1975年4月当社入社(注)49
2001年6月当社スケッチャーズ販売部副部長
2005年10月当社業務監理室副部長
2008年4月当社監査部長
2014年6月当社常勤監査役(現在に至る)
常勤監査役山 田 茂1956年10月9日生1975年4月当社入社(注)4
1
2006年6月当社原価計算部長
2010年1月当社足利総務部長
2013年1月当社原価計算部長
2015年6月当社常勤監査役(現在に至る)
監査役近 野 博1947年5月25日生1981年2月公認会計士開業登録(注)4
2
1990年2月税理士開業登録
2007年6月当社監査役(現在に至る)
2011年2月近野博公認会計士事務所
(現在に至る)
監査役須 藤 昌 子1972年9月9日生1998年4月弁護士登録(注)4

2002年6月岩本法律事務所(現在に至る)
2011年6月当社監査役(現在に至る)
348



(注) 1 取締役米竹孝一郎氏は、社外取締役である。
2 監査役近野博氏及び須藤昌子氏は、社外監査役である。
3 2014年6月27日開催の定時株主総会の終結の時から2年間
4 2015年6月26日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5 当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1名を選任している。補欠監査役の略歴は次のとおりである。
氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
有 賀 美 典1964年7月19日生1989年10月中央新光監査法人(注)
1994年3月公認会計士登録
1995年10月プライスウォーターハウスクーパースLLP
2000年10月中央青山監査法人
2004年9月公認会計士有賀美典事務所
(現在に至る)
2004年9月税理士酒巻敬二事務所
2005年11月税理士登録
2011年6月当社補欠監査役(現在に至る)
2011年9月アクティビア・プロパティーズ投資法人監督役員(現在に至る)
2013年1月税理士有賀美典事務所
(現在に至る)

(注)補欠監査役の任期は、就任した時から退任した監査役の任期の満了する時までである。

5 当社では意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、執行役員制度を導入している。
執行役員は9名で、次のとおりである。
柏 瀬 功 次建装事業部長兼デザインセンター長
山 本 勝 治ウレタン事業部長兼支社ウレタン販売部長
小 林 一 俊品質保証本部長兼安全環境担当兼滋賀地区製造担当兼環境安全推進部長
大 蔵 孝 也車輌資材事業部長
木 村 正 典製造部門管掌補佐兼製造管理本部長兼生産革新担当
宮 嵜 徹関西支社長兼支社断熱資材販売部長
嶋 倉 茂 夫プラスチック製造本部長兼プラスチック工場長
松 田 光 弘断熱資材事業部長
鈴 木 卓 郎ACHILLES USA,INC.社長


株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01096] S10051RQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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