住友ゴム工業株式会社 研究開発活動 (2014年12月期)

当社グループにおいては、当社の研究開発組織・施設を核として世界各地に所在する子会社・関連会社群との密接な連携のもと、タイヤ・スポーツ・産業品他事業、幅広い領域・分野で研究開発を推進しております。
なお、当連結会計年度の研究開発費の総額は、23,543百万円であります。
セグメント別の主要な研究開発活動は、次のとおりであります。

(1)タイヤ事業
2009年度に竣工したタイヤテクニカルセンターを当社グループのタイヤ技術研究開発の中心とし、「タイヤが地球環境の為に貢献できること」をテーマに、「原材料」「低燃費性」「省資源」の3つの方向性で環境配慮商品の開発に取り組んでおります。
開発技術につきましては、当社独自の新材料開発技術「4D NANO DESIGN(フォーディーナノデザイン)」をさらに進化させた「ADVANCED 4D NANO DESIGN(アドバンスド フォーディーナノデザイン)」を2015年度に完成し、2016年度以降に発売する商品への採用を目指して大型の実験施設や計算施設を融合的に活用しながら開発活動を推進しております。更に2020年を目標年度として、素材開発からタイヤ性能までの一気通貫の大規模なシミュレーションである「NEXT 4D NANO DESIGN(ネクスト フォーディーナノデザイン)」の基礎構想にも着手しています。
新工法の取り組みにつきましては、高性能・高品質なタイヤ開発における「超高精度」を実現する革新的な次世代新工法「NEO-T01(ネオ・ティーゼロワン)」を2012年度に完成させました。2014年11月にはこの「NEO-T01」による安全性と快適性、軽量化を高次元でバランスさせた次世代の高性能タイヤであるプレミアムランフラットタイヤ「SP SPORT MAXX 050 NEO(エスピー・スポーツマックス・ゼロゴーゼロ・ネオ)」を発売しました。
商品につきましては、ラベリング制度における「低燃費性能」「ウエットグリップ性能」でともに最高ランクの「AAA-a」を達成したエナセーブのフラッグシップ低燃費タイヤ「エナセーブ NEXT(ネクスト)」を2014年9月に発売しました。さらに、剛性分布を最適化した「新パターン」採用により優れた耐摩耗性能を実現させたミニバン専用の低燃費タイヤ「エナセーブ RV504(アールブイゴーマルヨン)」を2015年2月に発売しました。
当事業に係る研究開発費は20,543百万円であります。

(2)スポーツ事業
ダンロップスポーツ㈱並びにクリーブランド社に研究開発部門を設置しており、最新のコンピューターシミュレーション技術等を用いて新技術・新商品の開発並びに評価、試験に取り組んでおります。
独自のデジタルシミュレーション技術である「デジタルインパクトテクノロジー」は、ゴルフスイングにおけるインパクトの瞬間を1億分の1秒ごとに細分して分析することを可能にした高精度のシミュレーション技術である「デジタルインパクト」から、さらに対象をインパクトの前後にまで拡大し、人間の感性・フィーリングといった領域まで踏み込んだ「デジタルインパクトⅡ」へと発展させており、ゴルフボールやゴルフクラブ等の商品開発に大きな成果をあげております。
ゴルフクラブにおいては、「ゼクシオ」ブランドにおいて、「NEW ゼクシオ プライム」を2014年12月に発売しました。シャフトには新素材の「ストレッチフィル」を採用し、シャフト先端の強度を向上させることでシャフトの軽量化を実現しました。また、この「ストレッチフィル」が伸縮することでショット時の衝撃を吸収し、気持ち良い打球感を実現しております。
ゴルフボールにおいては、「スリクソン」ブランドにおいて、「NEW スリクソン Z-STAR(ゼット スター)」シリーズを2015年2月に発売しました。新開発の「強弾道324スピードディンプル」が空気抵抗を軽減し、さらに強い弾道を実現します。また、新開発コーティング「Spin Skin(スピン スキン)」と極薄スーパーソフトネオウレタンカバーにより、ソフトなフィーリングと安定したスピン性能をさらに進化させております。
当事業に係る研究開発費は1,478百万円であります。

(3)産業品他事業
高減衰ゴムを用いた制振事業、医療用ゴム部品、プリンター・コピー機用精密ゴム部品等の商品において、消費者ニーズに合わせた商品開発に積極的に取り組んでおります。
制振事業においては、戸建て住宅用制震ダンパー「ミライエ」では、「ミライエ・2×4(ツーバイフォー)」や「ミライエ・リフォーム」等、商品ラインナップを拡充し、お客様の要求に幅広く対応できる体制を整えました。
また、医療用ゴム部品分野におきましては、2015年1月にスイスのLonstroff(ロンストロフ) Holding AG社を買収し、欧州における製造・販売拠点を確保しました。今後も市場からの要求が強まることが予想されているこの分野におきましても、高い機能性を持つ新商品の開発を推進してまいります。
当事業に係る研究開発費は1,522百万円であります。