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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10052P7

有価証券報告書抜粋 ニッタ株式会社 事業の内容 (2015年3月期)


沿革メニュー関係会社の状況


当社及び当社の関係会社(当社、子会社26社及び関連会社10社(2015年3月31日現在)により構成)においては、ベルト・ゴム製品、ホース・チューブ製品、その他産業用製品、不動産、経営指導を主たる事業としております。
各事業における当社及び主要関係会社の位置づけ等は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。
なお、第2四半期連結会計期間より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項(セグメント情報等)」をご参照下さい。

事業主要製品地域会社名
ベルト・ゴム製品ベルト製品
搬送用製品
ゴム製品 通信機器、電子機器
国内当社、㈱パワーテクノ、ニッタテクノ㈱、関西化工㈱
海外ニッタコーポレーションオブアメリカ、ニッタホールディングB.V.、ニッタインダストリーズヨーロッパGmbH、ニッタコーポレーションオブシンガポールPTE LTD、三友産業(香港)有限公司、ニッタ精密伝動(常州)有限公司、賛友貿易(深圳)有限公司、ニッタ(上海)企業管理有限公司、ニッタコーポレーションインディアPvtLtd、ニッタブラジルLtda
歯付ベルト、Vベルト
オートテンショナー
プーリ等
国内ゲイツ・ユニッタ・アジア㈱
海外ゲイツコリアCO.,LTD、ゲイツユニッタコリアCO.,LTD、ゲイツニッタベルトカンパニーLLC、ゲイツユニッタ(タイランド)CO.,LTD、ゲイツユニッタ(インディア)CO.,LTD、ゲイツユニッタアジアトレーディングカンパニーPTE LTD
ホース・チューブ製品樹脂ホース・チューブ製品
金具及びフィッテイング メカトロ製品
国内当社、㈱パワーテクノ、ニッタテクノ㈱、関西化工㈱
海外韓国ニッタムアー㈱、ニッタムアー科技(常州)有限公司、ニッタムアーメキシコ、ニッタムアー(広州)軟管有限公司、常州ニッタムアー伊藤金属有限公司、ニッタ机電科技(常州)有限公司、ニッタコーポレーションタイLtd
その他産業用製品空調製品
センサ製品
感温性粘着テープ
国内当社、モリミツ㈱、協和工業㈱
海外台湾ニッタ股份有限公司
精密研磨用パッド
精密研磨用スラリー他
国内ニッタ・ハース㈱
海外ロームアンドハースエレクトロニックマテリアルズCMPアジア,Inc
不動産国内当社
経営指導国内当社
その他国内当社、北海道ニッタ㈱、㈱新田牧場、㈱芦原自動車教習所、ニッタアソシオ㈱(奈良県大和郡山市)

(注)1.ニッタアソシオ(株)(大阪市浪速区)は、2014年4月1日付けで当社が吸収合併しております。
2.ニッタコーポレーションタイLtd.は、2015年3月に設立しております。

事業の系統図は、次のとおりであります。

沿革関係会社の状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01111] S10052P7)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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