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有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S1004URQ

有価証券報告書抜粋 ＨＯＹＡ株式会社 連結経営指標等 (2015年3月期)

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前期次期
第73期より、国際会計基準(以下、「IFRS」という。)により連結財務諸表を作成しております。
回次IFRS
第73期第74期第75期第76期第77期
決算年月2011年
3月		2012年
3月		2013年
3月		2014年
3月		2015年
3月
売上収益(継続事業)(百万円)373,586360,673372,494427,575489,961
税引前当期利益(継続事業)(百万円)63,24554,02191,20485,486118,249
当期利益(全事業)(百万円)59,57942,68072,40360,14092,941
当期包括利益(全事業)(百万円)46,54935,394114,90994,420113,112
親会社の所有者に帰属する持分(百万円)376,836384,802470,733536,526590,014
総資産額(百万円)578,641575,235618,084704,283733,732
1株当たり親会社所有者帰属持分(円)873.49891.931,090.931,241.691,391.77
基本的1株当たり利益(円)138.49100.18167.47135.26218.23
希薄化後1株当たり利益(円)138.41100.16167.44135.04217.63
親会社所有者帰属持分比率(%)65.166.976.276.280.4
親会社所有者帰属持分当期利益率(%)16.311.316.911.616.5
株価収益率(倍)13.718.610.623.822.1
営業活動によるキャッシュ・フロー(全事業)(百万円)92,51473,71988,991102,670115,380
投資活動によるキャッシュ・フロー(全事業)(百万円)△38,491△22,497△948△20,882△27,387
財務活動によるキャッシュ・フロー(全事業)(百万円)△31,244△29,259△68,997△27,794△85,929
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)185,252204,772248,896331,094348,819
従業員数(名)36,54732,36335,13036,60534,635
(注)1.売上収益には、消費税及び地方消費税は含まれておりません。
2.包括利益計算書項目は連結包括利益計算書に記載されている金額によっております。すなわち、IFRSの売上収益及び税引前当期利益は、継続事業の金額であり、非継続事業を含めておりません。また、当期利益については、全事業の金額であり、非継続事業を含めております。
3.キャッシュ・フロー項目は連結キャッシュ・フロー計算書に記載されている金額(全事業)によっております。
4.キャッシュ・フローに関する数値の△は、現金及び現金同等物の流出を示しております。
5.第74期においてPENTAXイメージング・システム事業を株式会社リコーに譲渡したため、同事業は非継続事業に分類し、第73期を修正しております。
6.当社グループは、IAS第19号「従業員給付」の改訂に伴い第76期より会計方針を変更したため、当該会計方針の変更を反映した遡及修正後の数値を記載しております。なお、第74期以前に係る累積的影響額については、第75期の期首の数値に反映させております。


回次日本基準
第73期
決算年月2011年
3月
売上高(百万円)422,205
経常利益(百万円)66,833
当期純利益(百万円)57,467
包括利益(百万円)45,378
純資産額(百万円)369,053
総資産額(百万円)568,789
1株当たり純資産額(円)855.45
1株当たり当期純利益金額(円)133.21
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)133.14
自己資本比率(%)64.5
自己資本利益率(%)16.1
株価収益率(倍)14.2
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)92,715
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△38,491
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)△31,445
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)185,252
従業員数(名)36,547
(注)1.売上高には、消費税及び地方消費税は含まれておりません。
2.キャッシュ・フローに関する数値の△は、現金及び現金同等物の流出を示しております。
3.第73期日本基準については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づく監査を受けておりません。

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このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01124] S1004URQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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