有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004URQ
HOYA株式会社 事業の内容 (2015年3月期)
当社グループは、HOYA株式会社及び連結子会社118社(国内11社、海外107社)並びに関連会社9社(国内4社、海外5社)により構成されており、エレクトロニクス関連製品、映像関連製品、ヘルスケア関連製品、メディカル関連製品の製造販売及びそれらに附帯する事業を行っております。(2015年3月31日現在)
各製品は、当社及び国内外の関係会社によって製造されております。
一方、販売は、国内については、製・商品の大部分がメーカー、専門店等に対する直接販売方式によっており、輸出については、主に当社から各国の関係会社を通じて行っております。
当社グループはグローバルベースのグループ連結経営によって運営されております。グループ本社の立案した経営戦略を、情報・通信及びライフケアを中心とした各事業部門がそれぞれの事業責任のもと遂行いたします。
地域別には、北米・欧州・アジアの各地域の地域本社が、国・地域とのリレーションの強化、法務支援及び内部監査等を行い事業活動の推進をサポートしております。また、グループ全体の財務本部をオランダに置いております。
事業領域別の当社及び関係会社(地域本社等4社を除く)の位置づけは次のとおりであります。なお、事業区分(部門)はセグメント情報の主要製品及び役務の分類と同一であります。
事業の系統図は次のとおりであります。
各製品は、当社及び国内外の関係会社によって製造されております。
一方、販売は、国内については、製・商品の大部分がメーカー、専門店等に対する直接販売方式によっており、輸出については、主に当社から各国の関係会社を通じて行っております。
当社グループはグローバルベースのグループ連結経営によって運営されております。グループ本社の立案した経営戦略を、情報・通信及びライフケアを中心とした各事業部門がそれぞれの事業責任のもと遂行いたします。
地域別には、北米・欧州・アジアの各地域の地域本社が、国・地域とのリレーションの強化、法務支援及び内部監査等を行い事業活動の推進をサポートしております。また、グループ全体の財務本部をオランダに置いております。
事業領域別の当社及び関係会社(地域本社等4社を除く)の位置づけは次のとおりであります。なお、事業区分(部門)はセグメント情報の主要製品及び役務の分類と同一であります。
分野 | 事業区分(部門) | 主要製品及び役務 | 会社名 |
情報・通信 | エレクトロ ニクス | 半導体用マスクブランクス・フォトマスク、液晶用マスク、ハードディスク用ガラスサブストレート | 当社ブランクス事業部門、マスク事業部門、 MD事業部門 HOYA CORPORATION USA HOYA GLASS DISK (THAILAND) LTD. その他13社 |
映像 | 光学レンズ・光学ガラス材料、デジタルカメラモジュール、オプトデバイス、各種レーザー機器 | 当社オプティクス事業部門等 HOYA OPTICS (THAILAND) LTD. HOYA CANDEO OPTRONICS㈱ その他10社 | |
ライフケア | ヘルスケア | メガネレンズ、コンタクトレンズ | 当社ビジョンケアカンパニー部門、アイケア事業部門 HOYA HOLDINGS N.V. (欧州地域本社) HOYA LENS DEUTSCHLAND GMBH. HOYA LENS U.K. LTD. HOYA LENS OF AMERICA, INC. HOYA LENS THAILAND LTD. その他49社 |
メディカル | 内視鏡、処置具(メディカルアクセサリー)、眼内レンズ、人工骨、金属製整形インプラント | 当社メディカル事業部門、ライフケア事業部門等 HOYA MEDICAL SINGAPORE PTE, LTD. その他29社 | |
その他 | 情報システム構築、業務請負 | HOYAサービス㈱ その他2社 |
事業の系統図は次のとおりであります。
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- 発行済株式総数、資本金等の推移
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01124] S1004URQ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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