有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005BD3
TOTO株式会社 事業の内容 (2015年3月期)
当社グループは、TOTO株式会社(当社)及び子会社53社、関連会社5社により構成されており、主な事業内容と子会社及び関連会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。
(1)国内住設事業………主要な製品は、レストルーム、バス・キッチン・洗面商品等です。
当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ㈱が衛生陶器の
一部を、TOTOバスクリエイト㈱がユニットバスルームを、TOTOハイリビング㈱がシステム
キッチンと洗面化粧台を、TOTOウォシュレットテクノ㈱が温水洗浄便座等を、TOTOアクアテクノ㈱が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等を、サンアクアTOTO㈱が水栓金具の一部を、TOTOプラテクノ㈱が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品の一部及びプラスチック浴槽の一部とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。
TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っ
ています。また、TOTOエンジニアリング㈱は、バス・キッチン・洗面商品の設計・施工
ほかを行っています。
国内連結子会社のTOTOエムテック㈱、TOTO関西販売㈱などが当企業集団で製造した製品を販売しています。
その他、TOTOビジネッツ㈱が当社に対する人事事務・福利厚生サービスを行うなど、
5社の連結子会社が当社等に対しサービス等の役務提供業務をしています。
(2)海外住設事業………主要な製品は、レストルーム、バス・洗面商品等です。
米州……………… 海外連結子会社のTOTO AMERICAS HOLDINGS, INC.を米州における統括・販売拠点とし、
TOTO U.S.A.,Inc.を製造・販売拠点としているほか、TOTO MEXICO,S.A.DE C.V.が衛生陶器を
製造しています。TOTO Do Brasil Distribuicao e Comercio, Ltda.が住宅設備機器の
販売を行っています。
中国……………… 海外連結子会社の東陶(中国)有限公司を中国における統括・販売拠点としているほか、
北京東陶有限公司、東陶機器(北京)有限公司、東陶華東有限公司、東陶(福建)有限公司が衛生陶器を、東陶(上海)有限公司、東陶機器(広州)有限公司が衛生設備関連商品を、
東陶(大連)有限公司が水栓金具及び部品を、南京東陶有限公司が浴槽を製造しています。また、東陶(香港)有限公司が住宅設備機器の販売を行っています。
関連会社については、厦門和利多衛浴科技有限公司他2社があります。
アジア・オセアニア……
海外連結子会社のTOTO Asia Oceania Pte.Ltd.をアジア・オセアニアにおける統括・
販売拠点としているほか、台湾東陶股份有限公司、TOTO VIETNAM CO.,LTD.、TOTO INDIA INDUSTRIES PVT.LTD.、TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.が衛生陶器を製造・販売し、TOTO MALAYSIA SDN.BHD.が温水洗浄便座等を製造しています。TOTO KOREA LTD.が住宅設備機器の販売を行っています。
関連会社については、P.T.SURYA TOTO INDONESIAがあります。
欧州……………… 海外連結子会社のTOTO Europe GmbHを欧州における統括・販売拠点としているほか、
TOTO Germany GmbHが腰掛便器用シートを製造・販売しています。
(3)新領域事業…………主要な製品は、セラミック、タイル・ハイドロテクト商品です。
セラミック事業… 当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社のTOTOファインセラミックス㈱
がセラミック製品の製造を行っています。
環境建材事業…… 当社が販売しているほか、国内連結子会社のTOTOマテリア㈱がタイル建材製品
の製造を、TOTOオキツモコーティングス㈱が塗料の開発を、TOTOエクセラ㈱がタイル製品の販売を行っています。
(4)その他………………報告セグメントに含まれていない事業セグメントであり、TOTOビジネッツ㈱が当社に対して
行っている事務所など不動産の賃貸業等です。
以上、述べた事項について事業系統図を示すと次頁のとおりです。
(1)国内住設事業………主要な製品は、レストルーム、バス・キッチン・洗面商品等です。
当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社では、TOTOサニテクノ㈱が衛生陶器の
一部を、TOTOバスクリエイト㈱がユニットバスルームを、TOTOハイリビング㈱がシステム
キッチンと洗面化粧台を、TOTOウォシュレットテクノ㈱が温水洗浄便座等を、TOTOアクアテクノ㈱が水栓金具・電気温水器・手すり・浴室換気暖房乾燥機等を、サンアクアTOTO㈱が水栓金具の一部を、TOTOプラテクノ㈱が腰掛便器用シートとプラスチック・ゴム成形部品の一部及びプラスチック浴槽の一部とマーブライトカウンターを製造し、当社に供給しています。
TOTOメンテナンス㈱は、これらの製品の補修業務などのアフターサービス業務を行っ
ています。また、TOTOエンジニアリング㈱は、バス・キッチン・洗面商品の設計・施工
ほかを行っています。
国内連結子会社のTOTOエムテック㈱、TOTO関西販売㈱などが当企業集団で製造した製品を販売しています。
その他、TOTOビジネッツ㈱が当社に対する人事事務・福利厚生サービスを行うなど、
5社の連結子会社が当社等に対しサービス等の役務提供業務をしています。
(2)海外住設事業………主要な製品は、レストルーム、バス・洗面商品等です。
米州……………… 海外連結子会社のTOTO AMERICAS HOLDINGS, INC.を米州における統括・販売拠点とし、
TOTO U.S.A.,Inc.を製造・販売拠点としているほか、TOTO MEXICO,S.A.DE C.V.が衛生陶器を
製造しています。TOTO Do Brasil Distribuicao e Comercio, Ltda.が住宅設備機器の
販売を行っています。
中国……………… 海外連結子会社の東陶(中国)有限公司を中国における統括・販売拠点としているほか、
北京東陶有限公司、東陶機器(北京)有限公司、東陶華東有限公司、東陶(福建)有限公司が衛生陶器を、東陶(上海)有限公司、東陶機器(広州)有限公司が衛生設備関連商品を、
東陶(大連)有限公司が水栓金具及び部品を、南京東陶有限公司が浴槽を製造しています。また、東陶(香港)有限公司が住宅設備機器の販売を行っています。
関連会社については、厦門和利多衛浴科技有限公司他2社があります。
アジア・オセアニア……
海外連結子会社のTOTO Asia Oceania Pte.Ltd.をアジア・オセアニアにおける統括・
販売拠点としているほか、台湾東陶股份有限公司、TOTO VIETNAM CO.,LTD.、TOTO INDIA INDUSTRIES PVT.LTD.、TOTO Manufacturing(Thailand)Co.,Ltd.が衛生陶器を製造・販売し、TOTO MALAYSIA SDN.BHD.が温水洗浄便座等を製造しています。TOTO KOREA LTD.が住宅設備機器の販売を行っています。
関連会社については、P.T.SURYA TOTO INDONESIAがあります。
欧州……………… 海外連結子会社のTOTO Europe GmbHを欧州における統括・販売拠点としているほか、
TOTO Germany GmbHが腰掛便器用シートを製造・販売しています。
(3)新領域事業…………主要な製品は、セラミック、タイル・ハイドロテクト商品です。
セラミック事業… 当社が製造・販売しているほか、国内連結子会社のTOTOファインセラミックス㈱
がセラミック製品の製造を行っています。
環境建材事業…… 当社が販売しているほか、国内連結子会社のTOTOマテリア㈱がタイル建材製品
の製造を、TOTOオキツモコーティングス㈱が塗料の開発を、TOTOエクセラ㈱がタイル製品の販売を行っています。
(4)その他………………報告セグメントに含まれていない事業セグメントであり、TOTOビジネッツ㈱が当社に対して
行っている事務所など不動産の賃貸業等です。
以上、述べた事項について事業系統図を示すと次頁のとおりです。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01138] S1005BD3)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。