有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004EA9
株式会社クロス・マーケティンググループ 役員の状況 (2014年12月期)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
代表取締役 社長兼CEO | ― | 五十嵐 幹 | 1973年5月10日 | 1996年4月 | 日本アジア投資株式会社入社 | 注2 | 8,321,500 |
2003年4月 | 株式会社クロス・マーケティング設立、代表取締役社長就任 | ||||||
2006年12月 | 株式会社リサーチパネル取締役就任(現任) | ||||||
2011年3月 | 株式会社クロス・マーケティング代表取締役社長兼CEO就任(現任) | ||||||
2011年7月 | 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント取締役就任 | ||||||
2011年12月 | 株式会社クロス・コミュニケーション代表取締役就任 | ||||||
2012年2月 | Cross Marketing China Inc.董事長就任 | ||||||
2013年6月 | 当社代表取締役社長就任 | ||||||
2014年1月 | 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント代表取締役就任(現任) | ||||||
2014年3月 | 当社代表取締役社長兼CEO就任(現任) | ||||||
2014年6月 | ㈱レアジョブ取締役就任(現任) | ||||||
2014年11月 | Kadence International Business Reserch Pte.Ltd. Director 就任(現任) | ||||||
2015年1月 | ㈱クロス・コミュニケーション取締役会長就任(現任) | ||||||
取締役 | ― | 松田 武久 | 1962年4月17日 | 1985年4月 | 株式会社リクルート入社 | 注4 | ― |
2002年10月 | 株式会社リクルートエイブリック出向 | ||||||
2003年10月 | 同社 セカンドキャリア支援推進部部長就任 | ||||||
2004年10月 | 株式会社リクルートキャリアコンサルティング出向 | ||||||
2009年4月 | 同社 執行役員 人材総合営業本部 本部長就任 | ||||||
2011年4月 | 株式会社リクルートキャリアコンサルティング 転籍 同社 執行役員 統括室室長就任 | ||||||
2012年4月 | 同社 採用開発本部 本部長就任 | ||||||
2013年7月 | 株式会社クロス・マーケティング入社 同社 グループ事業推進室 室長就任 | ||||||
2014年1月 | 同社 マーケティング&リサーチ部 部長就任 | ||||||
2014年7月 | 同社 マーケティング&リサーチ本部 本部長就任(現任) | ||||||
2014年9月 | 同社 取締役就任(現任) | ||||||
2014年9月 | 当社 取締役就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
取締役 | ― | 亀井 晋 | 1965年9月22日 | 1990年3月 | 株式会社マップインターナショナル(現 株式会社エイチ・アイ・エス)入社 | 注2 | 3,000 |
1997年10月 | 同社 トランスオービットUK Director兼General Manager就任 | ||||||
2001年3月 | 株式会社インフォプラント(現 株式会社マクロミル)入社 C-NEWS部 部長就任 | ||||||
2006年1月 | 同社 営業本部 本部長就任 | ||||||
2010年9月 | 株式会社クロス・マーケティング入社 | ||||||
2011年1月 | 同社 マーケティング&リサーチ本部 副本部長就任 | ||||||
2013年7月 | 同社 マーケティングソリューション部 部長就任(現任) | ||||||
2014年9月 | 同社 取締役就任(現任) | ||||||
2015年3月 | 当社 取締役就任(現任) | ||||||
取締役 | ― | 杉 村 昌 宏 | 1971年12月15日 | 1994年4月 | 日商岩井株式会社(現双日株式会社)入社 | 注3 | ― |
2000年4月 | 株式会社リクルート入社 | ||||||
2006年3月 | 株式会社チップワンストップ入社 | ||||||
2007年1月 | 株式会社クロス・マーケティング入社 | ||||||
2012年3月 | 株式会社クロス・マーケティング取締役就任(現任) | ||||||
2014年3月 | 当社取締役就任(現任) | ||||||
取締役 | コーポレート本部 本部長 | 小野塚 浩二 | 1976年10月21日 | 2001年8月 | フィールズ株式会社入社 | 注4 | ― |
2007年7月 | 株式会社キズナキャスト常務取締役就任 | ||||||
2007年10月 | 株式会社キズナビジョン代表取締役社長就任 | ||||||
2008年10月 | エン・ジャパン株式会社入社 | ||||||
2009年1月 | 同社 経営企画室室長就任 | ||||||
2010年11月 | 株式会社ファーマネットワーク取締役就任 | ||||||
2012年3月 | 株式会社クロス・マーケティング入社 同社 経営企画室室長就任 | ||||||
2013年1月 | 同社 営業企画部部長就任 | ||||||
2014年1月 | 同社 グループ事業推進部部長就任 | ||||||
2014年2月 | 当社 出向 | ||||||
2014年6月 | 当社 コーポレート本部 本部長就任(現任) | ||||||
2014年9月 | 株式会社クロス・マーケティング 取締役就任(現任) | ||||||
2014年9月 | 当社 取締役就任(現任) | ||||||
2014年11月 | Kadence International Business Reserch Pte.Ltd. Director 就任(現任) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有株式数 (株) | |
監査役 (常勤) | ― | 町 田 惠 保 | 1945年10月7日 | 1968年4月 | 株式会社電通リサーチ(現株式会社電通マーケティングインサイト)入社 | 注5 | ― |
1997年6月 | 同社取締役就任 | ||||||
2009年1月 | 株式会社クロス・マーケティング顧問就任 | ||||||
2013年3月 | 株式会社クロス・マーケティング監査役就任(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 (非常勤) | ― | 内 田 輝 紀 | 1941年2月28日 | 1964年4月 | 大蔵省(現財務省)入省 | 注5 | ― |
1990年7月 | 関東財務局東京証券取引所監理官 兼 大臣官房審議官(証券局担当) | ||||||
1992年6月 | 印刷局長 | ||||||
1993年6月 | 電源開発株式会社常務取締役就任 | ||||||
2001年4月 | 株式会社大阪証券取引所副社長就任 | ||||||
2002年6月 | 株式会社武富士取締役副会長就任 | ||||||
2007年2月 | 弁護士登録 | ||||||
2007年3月 | 株式会社クロス・マーケティング監査役就任 | ||||||
2007年9月 | 渥美綜合法律事務所(現渥美坂井法律事務所・外国法共同事業)入所(現任) | ||||||
2013年6月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
監査役 (非常勤) | ― | 田 原 泰 明 | 1951年4月1日 | 1973年4月 | 川崎製鉄株式会社(現JFEスチール株式会社)入社 | 注5 | ― |
1995年6月 | LSI Logic Corporation(現LSI Corporation)入社 | ||||||
2002年6月 | 株式会社武富士入社 | ||||||
2004年6月 | 同社執行役員就任 | ||||||
2008年6月 | ユニマット山丸証券株式会社(現三田証券株式会社)監査役就任 | ||||||
2009年3月 | 株式会社クロス・マーケティング監査役就任 | ||||||
2013年6月 | 当社監査役就任(現任) | ||||||
計 | 8,324,500 |
(注) 1.監査役内田輝紀、田原泰明は社外監査役であります。
2.任期は、2015年3月26日から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
3.任期は、2014年3月26日から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.任期は、2014年9月2日から2015年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.任期は、当社の設立日である2013年6月3日から2016年12月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E27421] S1004EA9)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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