有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100502Y
イソライト工業株式会社 沿革 (2015年3月期)
昭和 | 2年 | 11月 | 珪藻土質耐火断熱れんがの販売を目的として設立、本店を大阪市に置く |
昭和 | 3年 | 4月 | 石川県に和倉工場(現七尾工場)を設置 |
昭和 | 28年 | 1月 | 大阪株式店頭売買承認銘柄となる |
昭和 | 29年 | 9月 | 名古屋株式店頭売買承認銘柄となる |
昭和 | 33年 | 4月 | 愛知県に豊川工場を設置 |
昭和 | 36年 | 10月 | 大阪・名古屋証券取引所市場第二部に上場 |
昭和 | 37年 | 6月 | 米国法人Babcock & Wilcox Company(略称B&W社)の技術導入によるLBKれんが等の製造を開始 |
昭和 | 42年 | 11月 | 高温用セラミックファイバー国産化のため、B&W社と合弁によるイソライトバブコック耐火株式会社(IBR)を設立 |
昭和 | 44年 | 10月 | 集成材の製造・販売を目的とするイソライト建材株式会社を設立 |
昭和 | 49年 | 7月 | 石油製品販売事業(ガソリンスタンド)と七尾工場周辺の原料山採掘跡地の活用を図る目的でイソライト土地開発株式会社を設立 |
昭和 | 58年 | 3月 | 東南アジアにおける当社製品の販売拠点Isolite Foster Refractory(Singapore)Pte.Ltd.を設立(2000年4月に当社シンガポール支店に改組) |
昭和 | 61年 | 12月 | セラミックファイバーの海外生産のためIsolite Eastern Union Refractories Co., Ltd.(IER)を台湾に設立 |
昭和 | 63年 | 5月 | IBRを吸収合併 |
昭和 | 63年 | 11月 | セラミックファイバーの海外生産のためIsolite Ceramic Fibers Sdn. Bhd.(ICF)をマレーシアに設立 |
平成 | 2年 | 4月 | シンガポールのFoster Engineering Pte. Ltd.に資本参加 |
平成 | 2年 | 8月 | 耐火断熱れんがの海外生産のためIsolite Insulating Firebrick Sdn. Bhd.(IIF)をマレーシアに設立 |
平成 | 3年 | 9月 | 大阪・名古屋証券取引所の市場第二部より同市場第一部に指定替え |
平成 | 4年 | 7月 | 台湾に販売会社Isolite Fanshin(Taiwan)Co., Ltd.を設立 |
平成 | 9年 | 3月 | 中国にセラミックファイバーの海外生産のため蘇州伊索来特耐火繊維有限公司(SIE)を設立 |
平成 | 11年 | 11月 | 音羽工場に技術研究所を統合新設 |
平成 | 12年 | 11月 | 音羽工場の用地の拡張と倉庫の拡充 |
平成 | 13年 | 2月 | マレーシアのIIFの耐火断熱れんがの製造設備増強・拡充 |
平成 | 13年 | 5月 | 豊川工場を閉鎖 |
平成 | 14年 | 1月 | 中国のSIEのセラミックファイバー製造設備を増強・拡充 |
平成 | 14年 | 10月 | 会社組織を事業部制に再編 |
平成 | 14年 | 11月 | 台湾のIERのセラミックファイバー製造設備を増強・拡充 |
平成 | 15年 | 8月 | 台湾のIERのセラミックファイバー製造設備を増強・拡充 |
平成 | 16年 | 6月 | 台湾のIERのセラミックファイバー製造設備を増強・拡充 |
平成 | 16年 | 11月 | 品川白煉瓦株式会社(現品川リフラクトリーズ株式会社)を引受人として第三者割当増資を実施し、品川白煉瓦株式会社(現品川リフラクトリーズ株式会社)が当社の親会社となる |
平成 | 17年 | 3月 | 名古屋証券取引所での上場を廃止 |
平成 | 17年 | 4月 | サンゴバン・ティーエム株式会社が分社したセラミックファイバー事業部門を取得し、連結子会社とする(株式会社ITM(ITM)) |
平成 | 17年 | 6月 | 中国市場に対する製品拡販のため、依索(上海)貿易有限公司(IST)を設立 |
平成 | 17年 | 8月 | ITMがヨーロッパ地域における製品拡販のため、ITM Europe GmbHをドイツに設立 |
平成 | 18年 | 4月 | 当社の住機事業を分社化し、石川県七尾市に株式会社イソライト住機を設立 |
平成 | 18年 | 5月 | 中国のSIEのセラミックファイバー製造設備を増強・拡充 |
平成 | 18年 | 7月 | ITMのセラミックファイバー製造設備を増強・拡充 |
平成 | 20年 | 3月 | マレーシアのICFに追加出資 |
平成 | 20年 | 3月 | イソライト土地開発株式会社のディスカウントショップ(物販部)を閉鎖 |
平成 | 20年 | 4月 | マレーシアのICFのセラミックファイバー製造設備を増強・拡充 |
平成 | 22年 | 11月 | 中国のISTに追加出資 |
平成 | 24年 | 1月 | ITMが米国のUnifrax I LLCと合弁会社ITM-UNIFRAX株式会社を設立 |
平成 | 24年 | 6月 | 株式会社イソライト住機に追加出資 |
平成 | 25年 | 7月 | 東京証券取引所と大阪証券取引所の統合に伴い、東京証券取引所市場第一部に上場 |
平成 | 26年 | 3月 | イソライト土地開発株式会社のディスカウントショップ(酒販部)を閉鎖 |
平成 | 26年 | 10月 | 株式会社イソライト住機に追加出資 |
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01145] S100502Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。