シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004ZNL

有価証券報告書抜粋 日本ヒューム株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性13名 女性0名 (役員のうち女性の比率0%)
役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(千株)
取 締 役
会 長
代表取締役野 村 靜 夫1949年3月12日生1971年4月当社入社(注)432
2001年6月熊谷工場長、株式会社安斉鉄工所(現 技工曙株式会社)代表取締役社長
2002年6月当社取締役就任、技術研究所長
2003年6月当社常務取締役就任
経営企画部長、管理本部長
株式会社エヌエィチ・フタバ代表取締役社長
2007年3月不動産・環境関連事業部長
日本上下水道設計株式会社(現 株式会社NJS)社外監査役
2007年6月当社専務取締役就任
国際事業部管掌
2007年10月内部監査室長
2008年6月人事部長
2009年6月


2015年6月
当社代表取締役社長就任
旭コンクリート工業株式会社社外取締役
当社代表取締役会長就任(現)
取 締 役社 長代表取締役大 川 内 稔1954年2月7日生1985年9月当社入社(注)421
1992年6月ニッポンヒュームインターナショナルリミテッド代表取締役社長
1999年4月国際事業部長
2003年6月当社取締役就任
2009年6月当社常務取締役就任
ニッポンヒュームインターナショナルリミテッド取締役
2009年10月同社常務取締役(現)
2011年3月日本上下水道設計株式会社(現 株式会社NJS)社外取締役
2011年4月国際事業部管掌
2011年6月株式会社デイ・シイ社外監査役
2013年6月当社専務取締役就任、経営企画部長
2014年6月

2015年6月
管理本部長
経営企画部管掌
当社代表取締役社長就任(現)
専 務
取 締 役
内部監査室長兼管理本部長、国際事業部管掌、不動産・環境関連事業部管掌豊 口 直 樹1951年8月9日生1974年4月当社入社(注)415
2003年6月大阪支社長
2007年6月当社取締役就任
東京支社長
2011年6月当社常務取締役就任
東京支社長
2012年6月



営業本部長、製品営業部長、市場開発部長 日本ヒュームエンジニアリング株式会社代表取締役社長 株式会社ヒュームズ代表取締役社長
2013年3月


2014年6月

2015年6月
下水道関連事業部管掌
日本上下水道設計株式会社(現 株式会社NJS)社外監査役(現)
日本ヒュームエンジニアリング株式会社取締役会長
当社専務取締役就任(現)
内部監査室長(現)、管理本部長(現)、国際事業部管掌(現)、不動産・環境関連事業部管掌(現)
株式会社デイ・シイ社外監査役(現)



役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(千株)
取 締 役営業本部長、下水道関連事業部管掌遠 藤 裕 邦1955年10月3日生1980年4月当社入社(注)44
2006年12月福岡支社長
2011年6月
2012年6月
当社副理事就任
大阪支社長
2013年6月



2015年3月

2015年6月
当社取締役就任(現)
東京支社長
東邦ヒューム管株式会社代表取締役社長
日本上下水道設計株式会社(現 株式会社NJS)社外取締役(現)
営業本部長(現)
下水道関連事業部管掌(現)
取 締 役安全管理部長兼技術本部長、工事本部長、技術部長、生産部長、品質管理部長朝 妻 雅 博1959年3月20日生1982年4月当社入社(注)47
2006年4月尼崎工場長
2010年4月熊谷工場長
2013年6月当社取締役就任(現)
技術部長、工事技術部長
2014年6月
2015年6月
工事本部長兼技術部長(現)
安全管理部長(現)、技術本部長(現)、生産部長(現)、品質管理部長(現)、技術研究所管掌(現)
取 締 役経営企画部長増 渕 智 之1964年11月6日生1992年2月当社入社(注)43
2011年4月当社経営企画部部長
2013年6月旭コンクリート工業株式会社社外取締役
2014年6月

2015年6月
当社取締役就任(現)
経営企画部長(現)
旭コンクリート工業株式会社監査役(現)
取 締 役東京支社長大 橋 正 孝1954年5月19日生1974年4月
2007年6月
2011年6月
2015年6月
当社入社
札幌支社長
当社副理事就任
当社取締役就任(現)
東京支社長(現)
(注)44
取 締 役非 常 勤鈴 木 知 己1949年11月15日生1969年5月
2006年3月
2008年2月
2009年4月
2015年4月
2015年6月
警視庁入庁
同庁第五方面本部長
同庁第八方面本部長兼警務部参事官
明治安田生命保険相互会社顧問
当社顧問就任
当社取締役就任(現)
(注)4
取 締 役非 常 勤浦 上 勝 治1945年7月15日生1970年4月
2001年6月
2007年6月
2012年6月
2015年6月
旭コンクリート工業株式会社入社
同社取締役
同社常務取締役
同社代表取締役社長
当社取締役就任(現)
旭コンクリート工業株式会社監査役(現)
(注)4
監 査 役常 勤宮野川 繁 男1947年11月1日生1970年4月当社入社(注)522
1998年4月名古屋支社長
2001年6月人事部長
2003年3月総務部長兼人事部長
2003年6月当社取締役就任、総務部長
株式会社ヒュームズ代表取締役社長
2004年6月総務部長兼人事部長
2005年6月営業本部副本部長兼製品営業部長
2008年6月当社常務取締役就任、営業本部副本部長兼製品営業部長、工事本部管掌
2009年6月営業本部長兼製品営業部長、工事本部管掌、下水道関連事業部管掌
2010年6月営業本部長兼製品営業部長、下水道関連事業部長、工事本部管掌
2011年6月当社専務取締役就任
営業本部長兼製品営業部長、市場開発部長、下水道関連事業部管掌
日本ヒュームエンジニアリング株式会社代表取締役社長
2012年6月当社常勤監査役就任(現)



役 名職 名氏 名生年月日略 歴任期所有株式数
(千株)
監 査 役非 常 勤下 山 善 秀1951年4月24日生1976年4月日本セメント株式会社(現 太平洋セメント株式会社)入社(注)5
1997年9月同社中央研究所セメント・コンクリート研究部主席研究員
1998年10月同社研究本部佐倉研究所第4グループリーダー
2004年4月同社中央研究所技術企画部部長
2008年3月株式会社太平洋コンサルタント代表取締役社長
2008年4月太平洋セメント株式会社参与
2008年6月当社監査役就任(現)
監 査 役非 常 勤原 護1946年8月14日生1970年4月東京エレクトロン株式会社入社(注)5
1989年12月同社取締役
1996年4月東京エレクトロン東北株式会社専務取締役
1996年6月東京エレクトロン株式会社取締役退任
1999年3月東京エレクトロンEE株式会社代表取締役社長
2001年7月東京エレクトロンデバイス株式会社代表取締役会長
2002年2月東京エレクトロンAT株式会社代表取締役社長
2002年6月東京エレクトロン株式会社取締役
2003年4月同社取締役専務執行役員管理部門統轄
2003年6月同社代表取締役専務執行役員
2005年3月同社取締役
2005年12月シミック株式会社(現 シミックホールディングス株式会社)社外取締役(現)
2010年6月東京エレクトロン株式会社常勤監査役
2012年6月当社監査役就任(現)
監 査 役非 常 勤清 田 啓 一1948年7月25日生1972年4月株式会社富士銀行(現 株式会社みずほ銀行)入行(注)5
1991年5月同行情報開発部詰ロンドン駐在
1995年2月同行高松支店長
1998年9月同行コーポレートアドバイザリー営業部長
2001年5月みずほ証券株式会社常務執行役員アドバイザリー第二グループ担当
2003年7月千秋商事株式会社常勤監査役
千秋オフィスサービス株式会社監査役
2004年3月株式会社エスアールエル常勤監査役
2007年6月みずほ総合研究所株式会社常勤監査役
2008年6月大陽日酸株式会社常勤監査役
2012年6月当社監査役就任(現)
常磐興産株式会社監査役(現)
108



(注) 1.取締役鈴木知己、浦上勝治は、社外取締役であります。
2.監査役下山善秀、原護並びに清田啓一は、社外監査役であります。
3. 当社は、社外取締役鈴木知己、浦上勝治並びに社外監査役清田啓一を独立役員として東京証券取引所に届け出ております。
4.取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5.監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01157] S1004ZNL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。