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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004W7Y

有価証券報告書抜粋 株式会社バルカー 役員の状況 (2015年3月期)


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男性 8名 女性 -名 (役員のうち女性の比率 -%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
瀧 澤 利 一1960年10月24日生1984年4月大成建設株式会社入社注31,686
1987年4月当社入社
1991年4月伊藤忠商事株式会社出向
1994年10月当社海外事業部副事業部長兼業務部長
1995年6月当社取締役海外事業部長兼同業務部長
1996年6月当社常務取締役社長室担当兼海外事業部長兼同業務部長
1996年10月当社取締役副社長〔代表取締役〕、社長補佐兼社長室担当兼海外事業部長
1996年11月当社取締役社長〔代表取締役〕
2003年6月当社取締役社長兼CEO〔代表取締役〕(現任)
専務取締役黒 川 清 敬1947年2月17日生1969年4月株式会社住友銀行入行注3304
1998年4月同行本店支配人
1999年5月当社顧問
1999年6月当社常務取締役財務担当
2000年4月当社常務取締役
2001年6月当社専務取締役(現任)
取締役加 藤 慶 治1939年11月28日生1962年3月当社入社注340
1997年6月当社取締役
2000年4月当社取締役辞任
当社常務執行役員
2005年4月当社専務執行役員
2007年1月当社専務執行役員兼CCO
2007年6月当社取締役専務執行役員兼CCO(現任)
取締役清 川 佑 二1942年1月18日生1965年4月通商産業省入省注35
1995年6月特許庁長官
1996年7月海外経済協力基金(OECF)理事
2003年6月株式会社東芝取締役執行役専務
2007年10月一般財団法人日中経済協会理事長
2012年6月特定非営利活動法人日中産学官交流機構理事長(現任)

2013年6月
当社社外取締役(現任)
一般財団法人日中経済協会評議員(現任)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
常勤監査役林 遙1943年10月10日生1968年3月当社入社注4 27
2001年6月当社常務執行役員
2010年8月飯田パッキン工業株式会社代表取締役副社長
2012年6月当社常勤監査役(現任)
監査役楽 満 靖1940年10月13日生1963年3月当社入社注4 30
1996年6月当社取締役機能樹脂事業部長
1998年4月当社取締役営業統括部長
1999年6月バルカーテクノ東京株式会社取締役社長
2001年6月当社常勤監査役
2012年6月当社監査役(現任)
監査役中 根 堅次郎1947年7月9日生1975年10月公認会計士登録注4 25
1977年7月税理士登録
1988年4月清新監査法人設立代表社員(現任)
2001年6月日機装株式会社社外監査役
2003年7月清新税理士法人設立代表社員(現任)
2006年6月当社社外監査役(現任)
2012年6月日機装株式会社社外取締役(現任)
監査役中 神 啓四郎1937年2月20日生1973年4月東京弁護士会弁護士登録注4 53
田平宏法律事務所入所
1995年6月当社社外監査役
2011年6月当社社外監査役退任
2012年6月当社社外監査役(現任)
2012年7月中神法律事務所開設
2,171
(注) 1 取締役 清川 佑二は、社外取締役であります。
2 監査役 中根 堅次郎および中神 啓四郎は、社外監査役であります。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4 監査役の任期は、2012年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
5 当社では、意思決定・監督と執行の分離による取締役会の活性化のため、また、能力主義に基づく積極的な人材の登用のため、執行役員制度を導入しております。
執行役員は15名で、専務執行役員3名、常務執行役員4名および執行役員7名(この他、代表取締役社長瀧澤利一がCEOを兼務しております)で構成されております。
6 当社では、法令で定める監査役の人数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監
査役を1名選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
原 慎 一
1940年5月22日生
1965年4月東京弁護士会弁護士登録
3
田平宏法律事務所入所
1990年6月当社顧問弁護士
2011年6月当社社外監査役
2012年5月雨宮眞也法律事務所入所
2012年6月当社社外監査役退任

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01164] S1004W7Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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