有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1006RHJ
株式会社オハラ 役員の状況 (2015年10月期)
男性12名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
代表取締役 社長執行役員 | 経営全般 | 齋藤 弘和 | 1959年9月24日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)3 | 7,860 |
1998年5月 | 当社経営企画室長 | ||||||
2002年11月 | 小原光学(香港)有限公司総経理 | ||||||
2002年12月 | 小原光学(中山)有限公司総経理 | ||||||
2003年1月 | 当社取締役 | ||||||
2005年1月 | 当社常務取締役 小原光学(香港)有限公司董事長 | ||||||
2009年1月 | 当社代表取締役社長 | ||||||
2009年3月 | 小原光学(香港)有限公司董事長 | ||||||
2009年11月 | 台湾小原光学股份有限公司董事長 | ||||||
2010年1月 | OHARA OPTICAL(M)SDN.BHD.会長 | ||||||
2010年2月 | 小原光学(中山)有限公司董事長 | ||||||
2013年11月 | 当社代表取締役社長光製品事業部長 兼 光製品関連子会社統括 | ||||||
台湾小原光学股份有限公司董事長 (現在) | |||||||
OHARA OPTICAL(M)SDN.BHD.会長 (現在) | |||||||
小原光学(香港)有限公司董事長 (現在) | |||||||
小原光学(中山)有限公司董事長 (現在) | |||||||
2016年1月 | 当社代表取締役社長執行役員(現在) | ||||||
取締役 専務執行役員 | 生産、技術 管掌 | 関戸 仁 | 1955年5月25日生 | 1978年4月 | 当社入社 | (注)3 | 8,431 |
1998年5月 | 当社光学製品第一部長 | ||||||
2003年1月 | 当社取締役 | ||||||
2003年8月 | 当社相模原工場長 | ||||||
2006年5月 | 当社常務取締役 | ||||||
2009年1月 | 当社専務取締役 | ||||||
2011年1月 | 当社専務取締役技術、生産子会社統括 | ||||||
2011年2月 | 小原光学(中山)有限公司董事長 | ||||||
2011年3月 | 台湾小原光学股份有限公司董事長 | ||||||
OHARA OPTICAL(M)SDN.BHD.会長 | |||||||
2012年3月 | 台湾小原光学材料股份有限公司董事長 | ||||||
2013年11月 | 当社専務取締役特殊品事業部長 兼 特殊品関連子会社統括 | ||||||
Ohara Corporation 会長(現在) | |||||||
OHARA GmbH 会長(現在) | |||||||
2016年1月 | 当社取締役専務執行役員 生産、技術 管掌(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役 常務執行役員 | 財務、管理 管掌 兼 管理センター長 | 中島 隆 | 1960年5月22日生 | 1996年5月 | ㈱日本FCI入社 | (注)3 | 3,195 |
1997年2月 | 当社入社 | ||||||
2004年4月 | 当社経理部長 | ||||||
2005年1月 | 当社取締役管理本部経理部長 | ||||||
2006年5月 | 当社取締役経理部長 | ||||||
2009年1月 | 当社常務取締役経営企画、経理担当 兼 経理部長 | ||||||
2013年1月 | 当社常務取締役経営管理担当 | ||||||
2013年11月 | 当社常務取締役管理センター長 | ||||||
2016年1月 | 当社取締役常務執行役員 財務、管理 管掌 兼 管理センター長(現在) | ||||||
取締役 常務執行役員 | 営業、マーケティング、知的財産 管掌 | 青木 哲也 | 1958年9月28日生 | 1982年4月 | 当社入社 | (注)3 | 3,195 |
2000年11月 | 当社材料生産センター技術部長 | ||||||
2002年9月 | 当社商品開発部長 | ||||||
2004年4月 | 当社研究開発部長 | ||||||
2006年5月 | 当社人事部長 | ||||||
2008年1月 | 当社取締役人事部長 | ||||||
2011年1月 | 当社常務取締役業務監査、総務、人事担当 兼 総務部長 | ||||||
2013年1月 | 当社常務取締役業務監査、総務担当 | ||||||
2013年11月 | 当社常務取締役事業支援センター長 兼 調達部長 | ||||||
2016年1月 | 当社取締役常務執行役員 営業、マーケティング、知的財産 管掌(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
取締役 | 内藤 昭男 | 1960年11月9日生 | 1984年4月 | ㈱服部セイコー(現・セイコーホールディングス㈱)入社 | (注)3 | - | |
2002年1月 | SEIKO Australia Pty Ltd 社長 | ||||||
2006年5月 | セイコー㈱(現・セイコーホールディングス㈱)法務部長 | ||||||
2011年6月 | セイコーホールディングス㈱ 取締役法務部長 | ||||||
2012年6月 | セイコーオプティカルプロダクツ㈱ 監査役 | ||||||
㈱和光監査役(現在) | |||||||
セイコータイムシステム㈱監査役 | |||||||
2012年10月 | セイコーホールディングス㈱取締役 | ||||||
2012年12月 | セイコーソリューションズ㈱監査役 | ||||||
2013年1月 | セイコーインスツル㈱監査役 | ||||||
当社取締役(現在) | |||||||
2013年6月 | セイコーインスツル㈱取締役(現在) | ||||||
セイコータイムシステム㈱取締役 (現在) | |||||||
セイコーホールディングス㈱ 常務取締役(現在) | |||||||
2014年3月 | セイコーオプティカルプロダクツ㈱ 取締役(現在) | ||||||
2014年4月 | セイコーソリューションズ㈱取締役 (現在) | ||||||
取締役 | 眞榮田 雅也 | 1952年10月17日生 | 1975年4月 | キヤノン㈱入社 | (注)3 | - | |
2002年1月 | 同社DCP開発センター所長 | ||||||
2003年7月 | 同社DC事業部副事業部長 | ||||||
2004年4月 | 大分キヤノン㈱取締役(現在) | ||||||
2006年1月 | キヤノン㈱DC事業部長 | ||||||
2006年4月 | 同社理事 | ||||||
2007年3月 | 同社取締役 | ||||||
キヤノンオプトロン㈱取締役(現在) | |||||||
2007年4月 | キヤノン㈱取締役イメージコミュニケーション事業本部長 | ||||||
宮崎ダイシンキヤノン㈱取締役(現在) | |||||||
2008年1月 | 当社取締役(現在) | ||||||
2008年7月 | 長崎キヤノン㈱取締役(現在) | ||||||
2010年1月 | キヤノン㈱常務取締役イメージコミュニケーション事業本部長 | ||||||
2014年3月 | 同社専務取締役イメージコミュニケーション事業本部長(現在) | ||||||
取締役 | 小泉 達也 | 1938年9月12日生 | 1968年4月 | 古河電気工業㈱入社 | (注)4 | - | |
1989年10月 | Furukawa Electric Technologies, inc.社長 | ||||||
1993年6月 | 古河電気工業㈱研究開発本部横浜研究所長 | ||||||
1995年6月 | 同社取締役研究開発本部副本部長兼横浜研究所長 | ||||||
1997年6月 | 同社常務取締役研究開発本部長 | ||||||
1999年6月 | 理研電線㈱取締役社長 | ||||||
2000年11月 | ㈱オプトラン取締役会長 | ||||||
2008年3月 | 同社代表取締役会長 | ||||||
2010年3月 | 同社相談役(現在) | ||||||
2016年1月 | 当社取締役(現在) | ||||||
取締役 | 内田 省寿 | 1950年12月2日生 | 1974年4月 | 三井造船㈱入社 | (注)4 | - | |
2004年6月 | 三造メタル㈱代表取締役社長 | ||||||
2007年6月 | 三井ミーハナイト・メタル㈱代表取締役社長 | ||||||
2009年12月 | MESアフティ㈱代表取締役社長 | ||||||
2014年4月 | 三井造船㈱機械システム事業本部長補佐、特命担当(現在) | ||||||
2016年1月 | 当社取締役(現在) |
役名 | 職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | |
常勤監査役 | 久保田 桂詞 | 1952年4月24日生 | 1995年7月 | 石川ガスケット㈱入社 | (注)5 | 3,116 | |
1996年4月 | 当社入社 | ||||||
1999年1月 | 当社品質保証センター長 | ||||||
2000年4月 | 当社光学製品第二部長 | ||||||
2000年11月 | 当社情報製品事業部長 | ||||||
2003年1月 | 当社相模原工場品質保証部長 | ||||||
2005年1月 | 当社業務監査室長 | ||||||
2012年1月 | 当社常勤監査役(現在) | ||||||
監査役 | 三上 誠一 | 1956年6月25日生 | 1979年4月 | ㈱服部時計店(現・セイコーホールディングス㈱)入社 | (注)5 | - | |
2001年7月 | セイコーウオッチ㈱経理部長 | ||||||
2008年3月 | 同社取締役 | ||||||
2010年6月 | セイコーホールディングス㈱監査役 (現在) | ||||||
2012年6月 | ㈱和光監査役(現在) | ||||||
2013年6月 | セイコーウオッチ㈱監査役(現在) | ||||||
セイコータイムシステム㈱監査役(現在) | |||||||
2015年1月 | 当社監査役(現在) | ||||||
監査役 | 脇屋 相武 | 1955年11月8日生 | 1979年4月 | キヤノン㈱入社 | (注)5 | - | |
2009年4月 | 同社経理本部グローバル経理統括センター副所長 | ||||||
2010年1月 | 同社経理本部グローバル経理統括センター所長 | ||||||
2010年4月 | キヤノンアネルバ㈱監査役 | ||||||
2011年1月 | キヤノン㈱経理本部グローバル経営管理統括センター所長 | ||||||
2011年4月 | 同社経理本部副本部長 | ||||||
同社グローバル財務経理統括センター所長 | |||||||
2012年1月 | 当社監査役(現在) | ||||||
2012年4月 | キヤノン㈱執行役員経理本部副本部長 | ||||||
2013年1月 | 同社経理本部グループ経営統括センター所長(現在) | ||||||
同社財務経理統括センター所長(現在) | |||||||
2013年4月 | 同社取締役経理本部副本部長(現在) | ||||||
監査役 | 杉田 光義 | 1942年6月27日生 | 1975年4月 | 弁護士登録(第二東京弁護士会) 原後法律事務所(現・原後綜合法律事務所)入所 | (注)6 | - | |
1981年4月 | 杉田法律事務所開設 | ||||||
1996年9月 | 松本・杉田法律事務所に名称変更 | ||||||
2004年10月 | 杉田法律事務所に名称変更 | ||||||
2009年8月 | 原後綜合法律事務所再入所(現在) | ||||||
2011年1月 | 当社監査役(現在) | ||||||
計 | 25,797 |
(注) 1 取締役 内藤昭男氏、眞榮田雅也氏、小泉達也氏及び内田省寿氏は、社外取締役であります。
2 監査役 三上誠一氏、脇屋相武氏及び杉田光義氏は、社外監査役であります。
3 2015年1月29日開催の定時株主総会の終結の時から2年間であります。
4 2016年1月28日開催の定時株主総会の終結の時から1年間であります。
5 2016年1月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
6 2015年1月29日開催の定時株主総会の終結の時から4年間であります。
7 当社では、経営の意思決定及び監督機能と、業務執行機能を分離することにより、執行責任をより明確にするとともに業務執行の迅速化を図るため、執行役員制度を導入しております。取締役を除く執行役員は11名で、上級執行役員光製品事業部長 広瀬孝二、上級執行役員事業支援センター長 開沼敬三、上級執行役員特殊品事業部長 後藤直雪、執行役員戦略企画室長 鈴木雅智、執行役員管理センター管理部長 原田洋宏、執行役員管理センター総務部長 西田明生、執行役員光製品事業部光製品BU長 遠藤弘康、執行役員光製品事業部光材料BU長 岸和之、執行役員特殊品事業部特殊品BU長 吉田聡明、執行役員特殊品事業部LB-BU長 中島耕介、執行役員事業支援センター品質保証部長 前川正史で構成されております。
8 所有する当社の株式数には、2015年10月31日現在の役員持株会名義分を含んでおります。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01170] S1006RHJ)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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