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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004Y73

有価証券報告書抜粋 株式会社ウィルグループ 提出会社の経営指標等 (2015年3月期)


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回次第5期第6期第7期第8期第9期
決算年月2011年3月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月
売上高及び営業収益(千円)330,000598,140779,0071,119,7101,466,539
経常利益(千円)1,804103,056209,572346,409542,850
当期純利益又は
当期純損失(△)
(千円)△30,0675,326177,267338,849518,151
資本金(千円)125,000125,000125,000591,281605,681
発行済株式総数(株)9,9009,9009,9002,353,2004,754,400
純資産額(千円)646,234808,3511,003,2082,221,9782,682,951
総資産額(千円)984,0041,108,3141,248,6752,449,3652,916,160
1株当たり純資産額(円)69,637.36400.24480.88931.11563.02
1株当たり配当額(円)8501,7783,28026.0024.00
(うち1株当たり中間配当額)(―)(―)(―)(―)(―)
1株当たり当期純利益金額
又は1株当たり当期純損失
金額(△)
(円)△3,223.532.7989.53161.63109.69
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益金額
(円)157.26108.70
自己資本比率(%)65.771.576.389.591.8
自己資本利益率(%)0.720.321.621.3
株価収益率(倍)13.1112.15
配当性向(%)318.318.316.121.9
従業員数(人)1224283746
(外、平均臨時雇用者数)(―)(―)(―)(1)(1)

(注) 1.売上高及び営業収益には、消費税等は含まれておりません。
2.第8期の1株当たり配当額には、東証二部上場の記念配当7円50銭を、第9期の1株当たり配当額には、東証一部指定の記念配当12円00銭を含んでおります。
3.第5期、第6期、第7期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は非上場であり、期中平均株価が把握できないため記載しておりません。第5期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。また、第8期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新規上場日から第8期末までの平均株価を期中平均株価とみなして算定しております。
4.第5期の自己資本利益率及び配当性向については、当期純損失を計上しているため記載しておりません。
5.第5期から第7期までの株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
6.第6期以降の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、三優監査法人の監査を受けておりますが、第5期の財務諸表については、当該監査を受けておりません。
7.第6期より、「1株当たり当期純利益に関する会計基準」(企業会計基準第2号 2010年6月30日)、「1株当たり当期純利益に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第4号 2010年6月30日公表分)及び「1株当たり当期純利益に関する実務上の取扱い」(実務対応報告第9号 2010年6月30日)を適用しております。2013年10月10日付で株式1株につき200株の株式分割を行っておりますが、第6期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。
8.2014年9月1日付で1株につき2株の株式分割を行っておりますが、第9期の期首に当該株式分割が行われたと仮定し、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30140] S1004Y73)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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