有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1004F4Z
東洋炭素株式会社 連結経営指標等 (2014年12月期)
回次 | 第69期 | 第70期 | 第71期 | 第72期 | 第73期 | |
決算年月 | 2011年5月 | 2012年5月 | 2013年5月 | 2013年12月 | 2014年12月 | |
売上高 | (千円) | 37,557,801 | 38,714,106 | 28,409,548 | 20,542,705 | 34,066,654 |
経常利益 | (千円) | 5,614,718 | 6,062,059 | 673,123 | 1,303,128 | 1,501,432 |
当期純利益又は当期純損失(△) | (千円) | 3,699,571 | 3,466,829 | △210,868 | △111,733 | 1,327,330 |
包括利益 | (千円) | 3,359,364 | 3,851,497 | 2,432,995 | 1,998,318 | 2,725,577 |
純資産額 | (千円) | 51,748,364 | 55,064,948 | 56,966,645 | 58,552,942 | 60,918,373 |
総資産額 | (千円) | 65,191,641 | 71,900,718 | 73,508,971 | 74,229,295 | 75,831,570 |
1株当たり純資産額 | (円) | 2,436.08 | 2,580.53 | 2,664.70 | 2,733.13 | 2,850.98 |
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△) | (円) | 178.43 | 167.20 | △10.17 | △5.39 | 64.02 |
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額 | (円) | - | - | - | - | 63.90 |
自己資本比率 | (%) | 77.5 | 74.4 | 75.2 | 76.3 | 78.0 |
自己資本利益率 | (%) | 7.5 | 6.7 | △0.4 | △0.2 | 2.3 |
株価収益率 | (倍) | 25.1 | 13.3 | - | - | 30.9 |
営業活動による キャッシュ・フロー | (千円) | 7,301,545 | 3,964,596 | 1,751,415 | 3,496,740 | 7,374,619 |
投資活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △5,380,622 | △3,920,389 | △8,381,766 | △1,442,331 | △2,314,641 |
財務活動による キャッシュ・フロー | (千円) | △550,050 | 158,178 | 4,696,535 | △1,464,731 | △3,406,628 |
現金及び現金同等物の期末残高 | (千円) | 7,090,978 | 7,205,865 | 5,823,949 | 6,871,521 | 9,061,506 |
従業員数 | (人) | 2,196 | 2,235 | 2,026 | 1,959 | 1,969 |
(外、平均臨時雇用者数) | (174) | (198) | (190) | (164) | (167) |
2.第69期および第70期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。また、第71期および第72期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
3.第71期および第72期の株価収益率については、1株当たり当期純損失金額であるため記載しておりません。
4.第72期は、決算期変更により2013年6月1日から2013年12月31日までの7ヶ月間となっております。なお、12月決算および従来3月決算の子会社は9ヶ月間、従来5月決算の子会社は7ヶ月間を連結対象期間としております。
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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01223] S1004F4Z)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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