東洋炭素株式会社 研究開発活動 (2014年12月期)

(1)研究開発活動の方針
当企業グループは、「C(カーボン)の可能性を追求し世界に貢献する」という経営理念の基に、等方性黒鉛材料製造で培われた材料開発技術を基盤とした新しい等方性黒鉛材料やカーボン系複合材料等の新素材の研究開発を進めています。また、新規用途の開発への着目や、従来の特性を超えたカーボン製品開発へ挑戦することにより、顕著に差別化され独自性を有する高品位、高付加価値製品を提供し、顧客満足を得るとともに顧客ニーズを喚起することを基本方針としております。

(2)研究開発体制
当企業グループの研究開発は、主として当社の技術開発部門が担っておりますが、生産部門と営業部門との連携により、ユーザーや大学、研究機関等との共同研究も積極的に進め、顧客ニーズに合致した製品やそれを掘り起こす製品の早期開発を推進しております。なお、当連結会計年度末における研究開発要員は99名であります。

(3)研究開発活動
当連結会計年度の研究開発費の総額は1,790百万円であり、主な研究開発活動は次のとおりであります。
①特殊黒鉛製品
新機能材料の開発につきましては、エレクトロニクス分野において太陽電池製造用黒鉛材料、半導体製造用の新型黒鉛材料を開発し、市場評価を推進しております。一般産業分野におきましても超硬の放電加工用電極向けの高機能黒鉛材料を開発し、従来の銅および銅タングステン電極に替わる材料として市場での評価を経て本格的な拡販を、また連続鋳造分野においても銅合金鋳造用の新型黒鉛材料の開発を継続して推進しております。エネルギー関連材料につきましては、原子力用途において、地上に太陽エネルギーを人工的に創るべく研究が進められている核融合炉のプラズマ対向壁用黒鉛材料や、多目的高温ガス炉用黒鉛材料の開発を継続しております。

②一般カーボン製品(機械用カーボン分野)
一般産業機械用におきましては、メカニカルシール用としての高機能カーボン材料を開発し、市場評価を推進しております。輸送機械用におきましては、耐摩耗性に優れた新パンタグラフ用すり板の開発を継続しております。

③一般カーボン製品(電気用カーボン分野)
小型モーター用につきましては、主に高性能掃除機用カーボンブラシ、バッテリータイプ電動工具用カーボンブラシの開発を推進し、海外向け洗濯機用カーボンブラシおよび自動車用カーボンブラシの開発を継続しております。大型モーター用におきましては、長寿命の汎用カーボンブラシの開発を継続しているほか、自動車用カーボンブラシについての開発を加速しております。


④複合材その他製品
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)より、2012年度の戦略的省エネルギー技術革新プログラムとして「CMP-free 超高温安定化 EPI-ready SiCナノ表面制御プロセスの開発」のテーマが採択され、次世代半導体としてますます期待が高まる単結晶SiC(炭化ケイ素)ウェハー表面に残存している加工起因の変質層を除去し、ウェハー品質を向上させるプロセスの開発を目的とした実用化研究を積極的に推進しております。これまでに加工起因による変質層の除去条件など基礎的な観点からの検討を行い、製品化に必要な技術の確立を進めています。また、2010年度第2回産業技術実用化開発助成事業であった「超高温耐熱TaCを用いた自己循環型SiCプロセス環境の実用化」についても製品化に向けた研究活動を推進しています。市場での評価結果は良好であり、新しいSiCデバイス製造プロセスに優位性があることが実証されています。
また、テーラーメイド可能なメソ孔を多く含んだ特殊な構造を有する新しいカーボン材料CNovel(R) (クノーベル(R))の開発を推進し、第4四半期より量産販売を開始し、顧客ニーズへの迅速な対応に向けてグレードの多様化を図るとともに、顧客評価を加速する目的でサンプルキットの販売を開始しました。
炭素材料の中に各種金属成分を均一に分散する新技術を用いた金属-炭素複合材料KLASTA MATE(R) (クラスターメイト(R))においては、ナノカーボン分野だけではなく、ダイヤモンドライクカーボン膜のカーボン源としての用途開発を推進しています。また、この金属-炭素複合化の技術を応用し、これまでその使用が制限されていた高温での大気中においても使用可能な耐酸化性カーボン材の開発も進めております。カーボン表面を炭化金属層で覆うことで「発塵」を抑えた新製品であるMetalizeKote(R) (メタライズコート(R))については、量産化に向けた技術構築を進めております。地球環境保護の推進に寄与する製品の開発におきましては、光デバイス白色LED用の製造に欠かせないSiCコーティング黒鉛製品の高純度化、高精度化を図り市場への投入を継続しております。
なお、生産技術開発の強化・推進のため、技術開発本部に生産技術開発部を新設しました。