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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10059VO

有価証券報告書抜粋 ポバール興業株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
会長
-神田隆生1955年8月3日生1980年4月 大日本インキ化学工業(株)(現DIC(株))入社
1984年4月 当社入社
1987年12月 代表取締役社長
2012年12月 POVAL KOBASHI(THAILAND)CO.,LTD.取締役(現任)
2012年12月 博宝楽輸送帯科技(昆山)有限公司董事長(現任)
2013年3月 POBAL DEVICE KOREA CO.,LTD.理事(現任)
2015年6月 代表取締役会長(現任)
(注)3473,230
代表取締役
社長
-松井孝敏1965年4月3日生1984年4月 当社入社
2012年6月 営業部長
2013年6月 取締役営業部長
2015年6月 代表取締役社長(現任)
(注)31,630
取締役管理担当坂倉 満1955年4月7日生1978年4月 フジパン(株)入社
1982年9月 丸川製菓(株)入社
1991年3月 (株)伊藤彰産業入社
1992年5月 当社入社
2008年4月 管理部長代理
2009年4月 取締役管理部長
2012年12月 博宝楽輸送帯科技(昆山)有限公司監事(現任)
2013年3月 POBAL DEVICE KOREA CO.,LTD.監事(現任)
2015年4月 管理担当取締役(現任)
(注)32,100
取締役製造担当安井正己1955年8月1日生1974年4月 (株)エルモ社入社
1982年1月 (株)マルティーポンプコンサルタント入社
1983年6月 当社入社
1999年9月 製造部長
2004年9月 取締役製造部長
2012年12月 POVAL KOBASHI(THAILAND)CO.,LTD.取締役(現任)
2013年3月 POBAL DEVICE KOREA CO.,LTD.理事(現任)
2015年4月 製造担当取締役(現任)
(注)313,200
取締役-大島幸一1968年12月17日生1996年10月 監査法人伊東会計事務所入所
1999年4月 公認会計士登録
2007年8月 あずさ監査法人(現有限責任 あずさ監査法人)入所
2009年8月 大島公認会計士事務所開設(現任)
2012年6月 (株)クロップス取締役(現任)
2014年6月 当社取締役(現任)
(注)3-
常勤監査役-畔柳 修1956年3月5日生1978年4月 太田油脂(株)入社
1978年12月 (株)高木化学研究所入社
1988年3月 当社入社
1996年9月 技術部長
1999年9月 取締役技術部長
2012年6月 監査役(現任)
(注)416,700
監査役-伊東和男1968年4月11日生1996年10月 監査法人伊東会計事務所入所
2000年4月 公認会計士登録
2005年11月 公認会計士伊東和男事務所開設
2006年9月 (株)伊東アカウンティングオフィス代表取締役(現任)
2008年6月 santec(株)監査役(現任)
2009年4月 当社監査役(現任)
(注)4500


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
監査役-春馬 学1973年11月4日生2001年10月 弁護士登録
石原総合法律事務所入所
2006年10月 春馬・野口法律事務所開設
2010年6月 (株)ネクステージ監査役(現任)
2013年6月 当社監査役(現任)
(注)4-
507,360
(注)1.取締役大島幸一は、社外取締役であります。
2.監査役伊東和男及び春馬学は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2015年6月26日開催の定時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2014年3月18日開催の臨時株主総会終結の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E30692] S10059VO)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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