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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10080V4

有価証券報告書抜粋 株式会社フルッタフルッタ 提出会社の経営指標等 (2016年3月期)


メニュー沿革

回次第10期第11期第12期第13期第14期
決算年月2012年3月2013年3月2014年3月2015年3月2016年3月
売上高(千円)1,182,1311,674,3212,873,7623,344,9512,571,014
経常利益又は経常損失(△)(千円)58,85040,212239,151349,157△579,865
当期純利益又は当期純損失(△)(千円)27,90751,021153,287201,155△683,353
持分法を適用した場合の投資利益(千円)-----
資本金(千円)90,00090,000166,000363,340363,465
発行済株式総数(株)6,0546,0549,0941,009,4001,009,900
純資産額(千円)231,103219,437611,2391,195,125504,906
総資産額(千円)603,765683,2401,630,7142,490,2862,714,639
1株当たり純資産額(円)38,173.73465.40672.131,184.00499.96
1株当たり配当額(円)-----
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益金額又は1株当たり当期純損失金額(△)(円)4,609.75108.12329.79214.35△676.99
潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額(円)---201.94-
自己資本比率(%)38.332.137.548.018.6
自己資本利益率(%)12.922.736.922.3-
株価収益率(倍)---10.68-
配当性向(%)-----
営業活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△18,864△74,537△639,391△1,194,879
投資活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△25,449△49,484△18,320△3,995
財務活動によるキャッシュ・フロー(千円)-△34,069462,919669,044956,866
現金及び現金同等物の期末残高(千円)-114,154453,232506,641287,576
従業員数(人)2125334137
(外、平均臨時雇用者数)(3)(9)(13)(23)(20)
(注)1.当社は連結財務諸表を作成しておりませんので、連結会計年度に係る主要な経営指標等の推移については記載しておりません。
2.売上高には、消費税等は含まれておりません。
3.第10期から第12期までの潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、新株予約権の残高はありますが、当社株式は非上場であるため、期中平均株価が把握できませんので記載しておりません。また、第14期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式は存在するものの、1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
4.第10期から第12期までの株価収益率については、当社株式は非上場であるため、記載しておりません。
5.第14期の自己資本利益率及び株価収益率については、当期純損失であるため記載しておりません。
6.持分法を適用した場合の投資利益については、当社は関連会社を有していないため記載しておりません。
7.当社の財務諸表については、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(1963年大蔵省令第59号)に基づき作成しております。
なお、第11期以降の財務諸表については、金融商品取引法第193条の2第1項の規定に基づき、三優監査法人の監査を受けておりますが、第10期の財務諸表については、当該監査を受けておりません。
8.第10期は、キャッシュ・フロー計算書を作成しておりませんので、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー及び現金及び現金同等物の期末残高は、記載しておりません。
9.パートタイマーは、1カ月168時間を1名で換算しております。
10.商品、製品、原材料の評価方法について、従来、先入先出法による原価法を採用しておりましたが、第11期より月別移動平均法による原価法に変更しております。そのため、第10期については、当該会計方針の変更を反映した遡及適用後の数値となっております。
11.当社は、2014年10月3日付で普通株式1株につき100株の株式分割を行っております。第11期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益金額及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額を算定しております。

沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31035] S10080V4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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