シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10058VL

有価証券報告書抜粋 東京鋼鐵株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
栗 原 英 夫1950年2月4日生1975年4月三井物産㈱入社2015年
6月

2016年
6月
2
2003年4月三井物産㈱鉄鋼製品本部中部鉄鋼部長
2006年1月三井物産㈱内部監査部室長検査役
2011年10月三井物産㈱内部監査部特任監査人
2012年4月当社顧問
2012年6月当社代表取締役社長(現任)
常務取締役工場長中 野 收1952年9月17日生1973年4月日平産業㈱入社同上3
1984年9月㈱ミツトヨ入社
1993年2月当社入社
2005年4月当社工務部長
2007年6月当社取締役工務部長
2008年6月当社取締役副工場長兼工務部長
2009年6月当社常務取締役工場長兼工務部 長
2013年4月当社常務取締役工場長(現任)
取締役製造部長安 保 義 久1951年12月4日生1974年4月ダイワスチール㈱入社同上2
1999年3月同社退社
2005年12月当社入社
2007年5月当社製造部長
2009年6月当社取締役製造部長
2013年4月当社取締役製造部長兼工務部長
2015年6月当社取締役製造部長(現任)
取締役鉄構開発部長兼経理部長小 口 芳 一1962年7月1日生1981年4月当社入社同上7
2006年4月当社経理部経理課長
2008年4月当社経理部長
2009年6月当社取締役経理部長兼総務部長
2012年4月当社取締役鉄構開発部長兼経理部長(現任)
取締役石 井 政 史1955年4月26日生1979年4月三井物産㈱入社同上1
2002年9月三井物産㈱中部支社金属部鋼材第二室長
2008年7月三井物産スチール㈱中部支社
副支社長
2009年5月三井物産スチール㈱執行役員
2012年4月当社入社
2012年6月当社取締役内部監査室長
2013年4月
当社取締役総務部長兼内部監査室長
2014年4月当社取締役営業部管掌兼総務部長
2015年4月当社取締役営業部・総務部管掌
2015年6月当社取締役営業部・購買部・総務部管掌(現任)




役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役副工場長兼
工務部長
富 田 正 夫1954年7月7日生1973年4月当社入社2015年
6月

2016年
6月
6
2005年4月当社製造部圧延課長
2009年4月当社管理部長
2015年6月当社取締役副工場長兼工務部長(現任)
取締役
(監査等委員)
峯 岸 裕1953年4月6日生1972年4月当社入社2015年
6月

2017年
6月
10
1997年4月当社販売課課長
2005年4月当社営業部長
2008年6月当社取締役営業部長
2013年4月当社取締役
2014年4月当社取締役購買部管掌兼内部監査室長
2015年4月当社取締役購買部管掌
2015年6月当社取締役(監査等委員)
(現任)
取締役
(監査等委員)
宇 津 木 修1948年8月8日生1978年1月公認会計士登録同上1
1983年12月当社常勤監査役
1989年9月当社監査役
2015年6月当社取締役(監査等委員)
(現任)
取締役
(監査等委員)
池 田 文 美1949年7月5日生1974年11月アーンスト&アーンスト会計事務所(現:新日本アーンスト&ヤング)入社同上
1982年3月公認会計士登録
1987年6月㈱コメリ取締役
1995年5月池田公認会計士事務所開設
2007年6月
2015年6月
当社監査役
当社取締役(監査等委員)
(現任)
33

(注) 1.2015年6月25日開催の定時株主総会において定款の変更が決議されたことにより、当社は同日付をもって監査等委員会設置会社へ移行しました。
2.取締役宇津木修、池田文美は、社外取締役であります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01263] S10058VL)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。