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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10051GP

有価証券報告書抜粋 高砂鐵工株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況

男性7名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
代表取締役社長企画担当大植 啓一1953年3月7日生1976年4月
1999年4月
2002年4月
2004年7月

2007年4月
2007年6月

2010年6月
2015年6月
新日本製鐵㈱入社
同社堺製鐵所総務部長
同社八幡製鐵所労働・購買部長
同社技術総括部スラグ・セメント事業推進部長
当社参与
当社取締役経理・情報システム担当総務部長
当社代表取締役社長
当社代表取締役社長企画担当(現職)
(注)310
常務取締役調達、
販売、
名古屋支店
担当
須崎 義美1950年9月21日生1974年3月
2006年6月
2009年6月


2013年6月

2015年6月
当社入社
当社取締役ステンレス製造部長兼企画室長兼開発技術部部長
当社常務取締役管理・調達、ステンレス販売、みがき帯鋼販売担当企画室長
当社常務取締役販売、名古屋支店担当調達部長
当社常務取締役調達、販売、名古屋支店担当(現職)
(注)310
取締役総務担当
経理部長
畑田 正樹1955年3月18日生1977年4月
2002年4月

2005年4月
2010年6月
㈱第一勧業銀行入行
㈱みずほコーポレート銀行業務監査部シンガポール監査室室長
当社経理部部長
当社取締役総務担当経理部長(現職)
(注)3-
取締役品質保証部長
製造部長
城石 稔1957年8月20日生1982年3月
2005年6月

2009年6月
2011年1月
2013年6月

2015年6月
当社入社
当社みがき帯鋼事業部みがき帯鋼製造部長
当社品質保証部長
当社名古屋支店長
当社取締役企画室長兼品質保証部長兼製造部長
当社取締役品質保証部長兼製造部長(現職)
(注)310


役名職名氏名生年月日略歴任期所有
株式数
(千株)
常勤監査役小林 徹1945年8月20日生1968年4月
2001年6月
2003年6月
2004年6月
2010年4月

2012年6月
当社入社
当社取締役経理部長
当社取締役総務・経理担当
㈱アールケー・エキセル取締役
アールケー・ジャパン㈱代表取締役社長
当社常勤監査役(現職)
(注)410
監査役小西 政勝1947年6月25日生1970年4月
1995年6月


2002年4月


2008年6月
新日本製鐵㈱入社
同社社外勤務休職
日鉄日立システムエンジニアリング㈱取締役管理本部長
日鉄日立システムエンジニアリング㈱常務取締役人事・総務部担当財務部長
当社監査役(現職)
(注)4-
監査役丸尾 吉則1959年6月7日生1982年4月
2007年4月

2009年6月
2012年4月

2014年4月
2014年6月
2015年6月
新日本製鐵㈱入社
新日鐵住金ステンレス㈱財務部長
同社原料・業務部長
同社営業本部自動車鋼材営業部長
同社執行役員財務部長
当社監査役(現職)
新日鐵住金ステンレス㈱取締役執行役員財務部長(現職)
(注)5-
40

(注)1.監査役 小西政勝氏、丸尾吉則氏は社外監査役であります。
2.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査
役2名を選任しております。
3.2015年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
4.2012年6月22日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
5.2014年6月25日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

補欠監査役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数(千株)
辰口 教彦1944年4月29日生1967年4月
1993年4月
1996年6月
2003年6月
2008年6月
2009年6月
㈱日本勧業銀行入行
㈱第一勧業銀行上野毛支店長
当社取締役
当社常勤監査役
当社顧問
当社顧問退任
-
布施 一夫1952年9月28日生1977年4月
2004年5月
2007年4月
2010年11月
2015年1月
㈱第一勧業銀行入行
㈱みずほフィナンシャルグループ監査業務部長
日本土地建物㈱執行役員
同社常務執行役員
同社監査役(現職)
-

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01275] S10051GP)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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