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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1009HZ8

有価証券報告書抜粋 アートグリーン株式会社 役員の状況 (2016年10月期)


株式所有者別状況メニューコーポレートガバナンス状況


男性9名 女性0名 (役員のうち女性の比率 - %)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(株)
代表取締役
社長
田中 豊1966年1月21日1988年4月
STT株式会社(現PGMホールディングス株式会社)入社(注)3716,000
1991年12月
当社設立 代表取締役社長(現任)
専務取締役事業本部長根本和典1965年3月19日1988年4月
STT株式会社(現PGMホールディングス株式会社)入社(注)384,000
1992年4月
当社入社 専務取締役(現任)
2015年4月当社事業本部長(現任)
取締役事業本部
副本部長
柴田益司1951年9月6日1988年4月合資会社大城物産入社(注)3
1992年4月有限会社シバタナーセリー設立 代表取締役
1998年12月当社入社 取締役種苗部部長
2012年5月当社取締役辞任
2015年4月当社事業本部副本部長(現任)
2016年1月当社取締役(現任)
取締役事業本部
副本部長
伊藤正之1969年9月27日1990年4月
合資会社オーキッドバレー入社(注)34,000
1994年10月
2005年10月
当社入社
当社取締役(現任)
2015年4月当社事業本部副本部長(現任)
取締役管理部長芝田新一郎1964年7月8日1990年4月
1995年4月
学校法人早稲田大学勤務
株式会社ポルケ入社
(注)320,000
2007年4月当社入社
2012年6月当社取締役(現任)
2015年4月当社管理部長(現任)
取締役小松隆一1942年12月9日1995年6月ユニバーサル証券株式会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)取締役(注)3
1998年6月同社常務取締役
1999年6月同社専務取締役
2002年4月つばさ不動産株式会社(現MUSビジネスサービス株式会社)代表取締役
2003年4月UFJつばさビジネスサービス株式会社(現MUSビジネスサービス株式会社)特別顧問
2006年5月株式会社セールスアウトソーシング代表取締役
2010年8月同社相談役
2016年1月当社取締役(現任)
常勤監査役横田 孝1949年12月1日1972年4月
大和証券投資信託販売株式会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)入社(注)4
2002年7月大新東株式会社入社
2006年4月
株式会社セールスアウトソーシング入社
2007年8月同社取締役管理部長
2009年11月
同社常務取締役営業本部長兼管理部長
2012年5月同社常務取締役管理部長
2014年3月当社常勤監査役(現任)
監査役藤本健介1941年11月30日1966年4月日清製粉株式会社入社(注)4
1994年6月同社取締役
1997年6月NBC株式会社 常務取締役
2002年6月
ヤマジョウ商事株式会社 専務取締役
2007年11月当社顧問
2008年1月当社監査役(現任)
監査役山田孝雄1944年9月12日1963年4月

1998年4月


1999年6月
2003年6月

2006年6月

2007年7月

2008年4月

2009年9月

2015年1月
株式会社住友銀行(現三井住友銀行)入行
住銀ファイナンス株式会社(現SMBCファイナンスサービス株式会社)入社
同社取締役営業統括部長
同社常務取締役ファクタリング本部副本部長
同社常務取締役ファクタリング本部長
株式会社新日本アーバンマトリックス入社
株式会社スーパーホテル 開発営業顧問
株式会社新日本建物 監査役
当社監査役(現任)
(注)4
824,000


(注) 1.取締役 小松隆一は、社外取締役であります。
2.常勤監査役 横田孝及び監査役 山田孝雄は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2016年10月期に係る定時株主総会終結の時から2018年10月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2015年8月28日開催の臨時株主総会終結の時から選任後4年以内に終了する事業年度のうち、最終のものに関する定時株主総会終結の時までであります。

株式所有者別状況コーポレートガバナンス状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E31918] S1009HZ8)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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