ＳＷＣＣ株式会社 役員の状況 (2015年3月期)

男性13名 女性1名 (役員のうち女性の比率7.14%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
代表取締役 取締役社長		相原雅憲	1951年6月16日生	1974年4月	当社入社	(注)3	91
				2006年6月	当社管理本部総務統括部長兼企画本部人事統括部長
				2007年6月	当社取締役
				2009年6月	当社常務取締役
				2011年6月	当社代表取締役・取締役社長(現任)
常務取締役		戸川隆	1957年4月9日生	2008年4月	㈱東芝経営監査部経営監査第一担当グループ長	(注)3	13
				2009年6月	当社経理統括部次長
				2010年6月	当社執行役員、経理統括部長
				2011年6月	当社取締役
				2014年6月	当社常務取締役(現任) 昭和電線ビジネスソリューション㈱取締役社長(現任)
常務取締役		田中幹男	1957年1月24日生	1981年4月	当社入社	(注)3	21
				2005年2月	当社通信ケーブルユニット製造部長兼仙台事業所長
				2009年6月	昭和電線デバイステクノロジー㈱常務取締役
				2013年6月	当社取締役、昭和電線デバイステクノロジー㈱取締役社長(現任)
				2015年6月	当社常務取締役(現任)
取締役	経営企画部長兼調達企画部長	中島文明	1959年11月3日生	1983年4月	当社入社	(注)3	5
				2010年6月	当社経営企画部長
				2011年6月	当社経営企画部長兼調達企画部長(現任)
				2012年6月	当社取締役(現任)
取締役	技術企画室長	長谷川隆代	1959年10月15日生	1984年4月	当社入社	(注)3	36
				2005年6月	当社技術開発センター次長兼超電導プロジェクト長
				2010年4月	昭和電線ケーブルシステム㈱常務取締役、
					当社執行役員、技術企画室長(現任)
				2013年6月	当社取締役(現任)
取締役		大橋省吾	1954年1月22日生	1978年4月	当社入社	(注)3	8
				2005年1月	当社通信システム営業技術部長
				2012年6月	昭和電線ケーブルシステム㈱常務取締役
				2013年6月	当社取締役(現任)、昭和電線ケーブルシステム㈱取締役社長(現任)
取締役	経理統括部長	山口太	1962年4月2日生	1988年11月	当社入社	(注)3	7
				2006年11月	当社経理統括部次長
				2014年6月	当社経理統括部長(現任)
				2015年6月	当社取締役(現任)
取締役	海外事業企画推進室長	張東成	1964年1月6日生	1993年4月	当社入社	(注)3	4
				2006年10月	当社経営企画部次長
				2012年6月	当社執行役員、海外事業企画推進室長(現任)
				2015年6月	当社取締役(現任)
取締役		戸川清	1948年5月21日生	2010年4月	日立化成工業㈱(現日立化成㈱)執行役専務	(注)3	-
				2015年6月	当社取締役(現任)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴		任期	所有株式数 (千株)
取締役		平井隆一	1950年7月22日生	2012年4月	太平洋セメント㈱代表取締役専務執行役員	(注)3	-
				2015年6月	当社取締役(現任)
常勤監査役		武氏英明	1954年7月20日生	1979年4月	当社入社	(注)5	30
				2006年4月	当社管理本部経理統括部長
				2007年6月	当社常勤監査役(現任)
監査役		村山良樹	1945年4月28日生	2009年4月	富国生命保険(相)取締役常務執行役員	(注)4	40
				2009年6月	当社監査役(現任)
監査役		笠井秀樹	1951年3月20日生	2008年6月	りそな債権回収㈱代表取締役社長	(注)4	40
				2009年6月	当社監査役(現任)
監査役		磯邊謙二郎	1954年12月13日生	2013年6月	日本相互証券㈱常勤監査役	(注)5	-
				2015年6月	当社監査役(現任)
計							300

(注)1 取締役のうち、戸川清、平井隆一は社外取締役である。
2 監査役のうち、村山良樹、笠井秀樹、磯邊謙二郎は社外監査役である。
3 取締役の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2016年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
4 監査役のうち村山良樹、笠井秀樹の任期は、2013年3月期に係る定時株主総会終結の時から2017年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。
5 監査役のうち武氏英明、磯邊謙二郎の任期は、2015年3月期に係る定時株主総会終結の時から2019年3月期に係る定時株主総会終結の時までである。