有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S10052IG
東京特殊電線株式会社 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析 (2015年3月期)
(1)財政状態
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末比で710百万円増加し17,059百万円となりました。流動資産は、70百万円増加し8,840百万円となりました。これは主に、現金及び預金368百万円及び未収入金106百万円の減少がありましたが、受取手形及び売掛金197百万円及び預け金300百万円の増加によるものであります。固定資産は、639百万円増加し8,218百万円となりました。これは主に、投資有価証券572百万円及び繰延税金資産102百万円の増加によるものであります。負債は、前連結会計年度末比で8百万円増加し9,934百万円となりました。流動負債は、732百万円減少し4,939百万円となりました。これは主に、未払法人税等158百万円及び未払費用163百万円の増加がありましたが、支払手形及び買掛金247百万円及び短期借入金895百万円の減少によるものであります。固定負債は、741百万円増加し4,995百万円となりました。これは主に、環境対策引当金1,076百万円の減少がありましたが、長期借入金1,641百万円及び退職給付に係る負債195百万円の増加によるものであります。
純資産は、前連結会計年度末比で701百万円増加し7,124百万円となりました。これは主に、前連結会計年度末比で資本剰余金901百万円の減少がありますが、利益剰余金899百万円、為替換算調整勘定383百万円及び退職給付に係る調整累計額152百万円の増加によるものです。
(2)経営成績
「1【業績等の概要】(1)業績」をご参照願います。
(3)キャッシュ・フローの状況
「1【業績等の概要】(2)キャッシュ・フロー」をご参照願います。
当連結会計年度末の総資産は、前連結会計年度末比で710百万円増加し17,059百万円となりました。流動資産は、70百万円増加し8,840百万円となりました。これは主に、現金及び預金368百万円及び未収入金106百万円の減少がありましたが、受取手形及び売掛金197百万円及び預け金300百万円の増加によるものであります。固定資産は、639百万円増加し8,218百万円となりました。これは主に、投資有価証券572百万円及び繰延税金資産102百万円の増加によるものであります。負債は、前連結会計年度末比で8百万円増加し9,934百万円となりました。流動負債は、732百万円減少し4,939百万円となりました。これは主に、未払法人税等158百万円及び未払費用163百万円の増加がありましたが、支払手形及び買掛金247百万円及び短期借入金895百万円の減少によるものであります。固定負債は、741百万円増加し4,995百万円となりました。これは主に、環境対策引当金1,076百万円の減少がありましたが、長期借入金1,641百万円及び退職給付に係る負債195百万円の増加によるものであります。
純資産は、前連結会計年度末比で701百万円増加し7,124百万円となりました。これは主に、前連結会計年度末比で資本剰余金901百万円の減少がありますが、利益剰余金899百万円、為替換算調整勘定383百万円及び退職給付に係る調整累計額152百万円の増加によるものです。
(2)経営成績
「1【業績等の概要】(1)業績」をご参照願います。
(3)キャッシュ・フローの状況
「1【業績等の概要】(2)キャッシュ・フロー」をご参照願います。
- 有価証券報告書 抜粋メニュー
- 連結経営指標等
- 提出会社の経営指標等
- 沿革
- 事業の内容
- 関係会社の状況
- 従業員の状況
- 業績等の概要
- 生産、受注及び販売の状況
- 対処すべき課題
- 事業等のリスク
- 経営上の重要な契約等
- 研究開発活動
- 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- 株式の総数等
- 発行済株式総数、資本金等の推移
- 株価の推移
- 最近6月間の月別最高・最低株価
- 株式所有者別状況
- 役員の状況
- コーポレートガバナンス状況
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01337] S10052IG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。