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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S1005CKW

有価証券報告書抜粋 中国工業株式会社 役員の状況 (2015年3月期)


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男性10名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役社長野 村 實 也1945年11月30日生1968年4月当社入社注311
2001年10月高圧機器事業部長
2002年6月取締役高圧機器事業部長兼高圧機器工場長
2004年6月常務取締役製造部統轄兼高圧機器事業部長
2007年6月代表取締役
2008年6月高圧プラント検査株式会社代表取締役社長(現)
2013年1月代表取締役兼営業部門管掌
2013年6月代表取締役(現)
常務取締役管理部門
管掌
原 田 宏 昭1942年10月7日生1966年4月当社入社注38
1998年7月経営管理部長
2004年6月取締役経営総括部統轄兼経営管理部長
2008年6月常務取締役管理部門管掌(現)
2008年6月豊栄プレス有限会社代表取締役社長(現)
常務取締役製造部門
管掌兼鉄構輸送機部長
肥 後 裕 一1949年1月1日生1971年4月日新製鋼株式会社入社注35
2001年6月同社技術研究所鋼材研究部長
2003年6月当社取締役高圧機器事業部高圧機器副工場長
2004年6月当社取締役高圧機器事業部高圧機器工場長
2007年6月当社取締役高圧機器事業部長兼高圧機器工場長
2007年7月当社取締役高圧機器工場長
2011年7月当社取締役製造部門管掌
2012年6月当社常務取締役製造部門管掌
2012年9月当社常務取締役製造部門管掌兼高圧機器工場長
2013年10月当社常務取締役製造部門管掌
2015年4月当社常務取締役製造部門管掌兼鉄構輸送機部長(現)
常務取締役営業部門管掌兼営業推進部長中 村 博 年1951年2月17日生1975年4月当社入社注33
2004年4月当社大阪支店長
2010年7月当社東京支社長
2013年1月当社営業部門管掌代行兼東京支社長
2013年3月当社営業部門管掌代行兼営業推進部長
2013年6月取締役営業部門管掌兼営業推進部長
2013年9月取締役営業部門管掌兼西日本営業担当兼営業推進部長
2015年6月常務取締役営業部門管掌兼営業推進部長(現)


役名職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役事業開発
部長
細 川 光 一1947年1月8日生1969年4月当社入社注37
2003年5月大阪支店長
2004年4月事業開発部長
2008年6月取締役事業開発部長(現)
取締役非常勤保 岡 義 昭1936年2月23日生1962年5月中鋼運輸株式会社入社注30
1989年6月同社取締役呉営業所長
1995年6月同社常務取締役西日本ブロック長
1999年6月同社代表取締役社長(現)
2005年6月当社取締役(現)
取締役非常勤河 野 隆1946年10月9日1969年4月当社入社注1
注3
1983年6月当社退社
1983年7月株式会社共栄経営センター創業
1990年3月同社代表取締役(現)
2015年6月当社取締役(現)
監査役
(常勤)
山 田 秀 昭1945年3月8日生1969年4月当社入社注43
2004年1月FRP製品事業部業務部長
2007年7月施設機器部製造担当部長
2008年6月常勤監査役(現)
監査役旭 爪 勝1944年10月15日生1968年4月中国電力株式会社入社注2
注4
2001年6月同社研修センター所長
2002年6月中電環境テクノス株式会社取締役総務部長
2005年6月同社常務取締役企画部長
2006年4月同社常務取締役企画部長兼経営品質活動推進本部副本部長
2008年6月同社顧問
2008年6月当社監査役(現)
監査役古 居 正 武1944年4月2日生1998年7月益田税務署長注2
注4
2000年7月岩国税務署長
2002年7月岡山東税務署長
2003年7月同署退職
2003年8月税理士登録開業(現)
2008年6月当社監査役(現)
41


(注) 1 取締役河野隆は、社外取締役であります。
2 監査役旭爪勝及び古居正武は、社外監査役であります。
3 2015年6月29日開催の定時株主総会の終結の時から1年以内に終了する事業年度に関する定時株主総会の終結の時。
4 2012年6月28日開催の定時株主総会の終結の時から4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時。

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このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01366] S1005CKW)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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