株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス 役員の状況 (2017年2月期)

男性8名 女性-名 (役員のうち女性の比率-%)

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
代表取締役	CEO	吉村 元久	1964年4月9日生	1988年4月 大和証券株式会社入社 1997年10月 モルガン・スタンレー証券株式会社(現三菱UFJモルガン・スタンレー証券株式会社)入社 2005年2月 株式会社日本コーバン代表取締役 2008年3月 株式会社エルパートナーズ設立代表取締役社長 (現株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス代表取締役CEO)(現任)	(注)3	1,743,159
代表取締役	COO	北堀 孝男	1947年11月2日生	1966年3月 株式会社万栄本店(現三井食品株式会社)入社 1982年12月 株式会社埼玉ウルノ入社 1992年10月 株式会社ミズホ(現株式会社ヨシムラ・フード)入社 2005年9月 株式会社ミズホ代表取締役 2010年7月 当社代表取締役COO(現任) 2010年7月 株式会社ジョイ・ダイニング・プロダクツ代表取締役 2012年9月 楽陽食品株式会社代表取締役(現任) 2014年2月 株式会社ダイショウ代表取締役(現任) 2014年5月 白石興産株式会社代表取締役(現任) 2015年1月 株式会社雄北水産代表取締役(現任) 2016年9月 栄川酒造株式会社代表取締役(現任) 2016年9月 株式会社エスケーフーズ代表取締役(現任) 2017年2月 純和食品株式会社代表取締役(現任)	(注)3	3,706
取締役	CFO	安東 俊	1978年6月2日生	2002年4月 YKK株式会社入社 2007年4月 りそなキャピタル株式会社入社 2008年9月 株式会社レバレッジパートナーズ(現株式会社ヨシムラ・フード・ホールディングス)入社 2010年7月 当社執行役員経営企画室長 2012年10月 当社取締役CFO(現任)	(注)3	-
取締役	-	高田 素行	1947年2月16日生	1969年4月 住友商事株式会社入社 1983年8月 日東工器株式会社取締役 1992年6月 同社代表取締役社長 2004年6月 同社相談役 2012年10月 医療法人社団バリューメディカルバリューHRビルクリニック常務理事(現任) 2016年5月 当社取締役(現任)	(注)3	-
取締役	-	大竹 博幸	1950年2月14日生	1974年4月 古河電気工業株式会社入社 2008年2月 蘇州古河電力光纜有限公司 董事長兼総経理 2010年6月 古河電気工業株式会社執行役員 (海外事業推進担当) 2013年6月 同社取締役 兼 執行役員常務 2014年4月 同社取締役 兼 執行役員専務 2016年4月 同社シニア・フェロー 2017年4月 同社特別顧問(現任) 2017年5月 当社取締役(現任)	(注)3	-

役名	職名	氏名	生年月日	略歴	任期	所有株式数 (株)
監査役 (常勤)	-	田中 修	1948年10月13日生	1973年4月 株式会社埼玉銀行(現株式会社埼玉りそな銀行)入行 1989年5月 株式会社伊藤園出向 1994年3月 りそなキャピタル株式会社入社 2006年5月 アイ・シグマ・キャピタル株式会社入社 2014年9月 当社監査役(現任)	(注)4	-
監査役	-	竹村 勲	1942年5月16日生	1967年4月 大和証券株式会社入社 1988年4月 同社事業法人部長 1997年6月 同社参与 1998年6月 大和住銀投信投資株式会社常務取締役 2001年6月 大和証券エス・エム・ビー・シー株式会社(現大和証券株式会社)監査役 2010年7月 当社監査役(現任)	(注)4	-
監査役	-	池田 淳	1961年10月5日生	1985年4月 株式会社埼玉銀行(現りそな銀行)入行 1989年9月 エヌイーディ株式会社入社 1999年4月 安田企業投資株式会社入社 2001年9月 株式会社ホットランド入社 2005年1月 タリーズコーヒージャパン株式会社入社 2006年5月 MUハンズオンキャピタル株式会社入社 2008年4月 ネオステラ・キャピタル株式会社入社 2012年10月 株式会社カルタゴ代表取締役(現任) 2017年5月 当社監査役(現任)	(注)4	-
計						1,746,865

(注)1.取締役 高田素行および大竹博幸は、社外取締役であります。
2.監査役 田中修、竹村勲および池田淳は、社外監査役であります。
3.取締役の任期は、2017年2月期に係る定時株主総会終結の時から、2年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。
4.監査役の任期は、2015年12月14日開催の臨時株主総会の時から、4年以内に終了する事業年度のうち最終のものに関する定時株主総会の終結の時までであります。