有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TUO4 (EDINETへの外部リンク)
株式会社NFKホールディングス 事業の内容 (2024年3月期)
当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社NFKホールディングス)、連結子会社1社及び持分法適用関連会社3社より構成されております。
当社は、純粋持株会社として、グループ全体の経営戦略の立案、事業子会社に対する経営指導を行っております。また、子会社は工業炉燃焼装置関連及びそれに付帯する事業を行っております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。
(1)工業炉燃焼装置関連
主要な製品は、下記のとおりであります。日本ファーネス株式会社が製造販売しております。
(2)その他
当事業においては、主に連結子会社の管理等の業務を行っております。
[事業系統図]
(注)株式会社トリプルワンは2024年4月1日付で株式会社キャストリコに商号変更いたしました。
当社は、純粋持株会社として、グループ全体の経営戦略の立案、事業子会社に対する経営指導を行っております。また、子会社は工業炉燃焼装置関連及びそれに付帯する事業を行っております。
当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。
なお、当社は特定上場会社等に該当し、インサイダー取引規制の重要事実の軽微基準のうち、上場会社の規模との対比で定められる数値基準については連結ベースの計数に基づいて判断することとなります。
(1)工業炉燃焼装置関連
主要な製品は、下記のとおりであります。日本ファーネス株式会社が製造販売しております。
区分 | 主要製品 | |
環境装置石油化学部門 | ・産業廃棄物焼却、脱臭無害化装置 | ・各種熱交換機、圧力容器、冷却器、集塵器 |
・不活性ガス発生装置 | ・石油化学用低NOxバーナ、各種ガスバーナ | |
・プロセス反応炉、焼却炉 | ・NFK・SD型スタックダンパー | |
・排煙再加熱装置 | ・エアーインテークダンパー | |
・産業用各種燃焼装置 | ・自動安全制御装置 | |
・活性炭再生装置 | ・汚泥焼却溶融装置 | |
・管式加熱炉 | ・FCC用燃焼装置 | |
工業炉部門 | ・アルミ熱処理炉(回転炉床式・連続式・バッチ式) | |
・各種熱処理炉(連続式・バッチ式) | ||
・焼成炉(連続式・バッチ式) | ||
・加熱炉(連続式・バッチ式) | ||
・各種硝子加工炉(連続式・バッチ式) | ||
・雰囲気炉(ロー付炉、無酸化炉他) | ||
・ガス発生装置(DXガス) | ||
・蓄熱型ラジアントチューブバーナ(熱処理炉向) | ||
ボイラ用機器部門 | ・ボイラ用低NOxバーナ、ボイラ用省エネルギー装置 | |
・ボイラ用パッケージバーナ、各種大・中型ボイラ用バーナ | ||
工業炉用機器部門 | ・各種工業炉用バーナ | |
・各種工業炉用低NOxバーナ(NFK・CLN型) | ||
・各種工業炉用省エネルギー機器及び製造 | ||
産業機械用機器部門 | ・各種ロータリーキルン用バーナ | |
・各種シャフトキルン用バーナ | ||
・各種石灰バーナ及び石油コークスバーナ | ||
・噴霧ユニット設備 | ||
・カルサイナー燃焼装置 | ||
メンテナンスサービス部門 | ・各種燃焼設備の整備、工事、メンテナンス等 | |
部品部門 | ・各種バーナ用付帯部品 | |
HRS部門 | ・鉄鋼、鋳鍛鋼産業向蓄熱型バーナシステム(RTバーナ、DLバーナ) | |
・自動車、非鉄金属産業向蓄熱型バーナシステム |
(2)その他
当事業においては、主に連結子会社の管理等の業務を行っております。
[事業系統図]
(注)株式会社トリプルワンは2024年4月1日付で株式会社キャストリコに商号変更いたしました。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01648] S100TUO4)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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