シェア: facebook でシェア twitter でシェア google+ でシェア

有価証券報告書 抜粋　ドキュメント番号: S100TRU1 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 ＳＭＫ株式会社 沿革 (2024年3月期)

提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

前期

1925年4月初代社長池田平四郎が東京府荏原郡(現東京都品川区豊町)に池田無線電機製作所を創立し、放送無線受信機器等の製造販売を開始。
1929年1月法人組織に改組、資本金を1万2千円とし、昭和無線工業株式会社に改称。
漁業無線機器およびラジオ受信機ならびに部品の製造販売を開始。
1946年4月電子機器機構部品の製造販売を開始。
1953年10月大阪営業所(現大阪支店)を開設。
1962年9月東京証券取引所市場第二部上場。
1963年12月富山工場(現富山事業所)を開設。
1969年11月名古屋営業所(現名古屋支店)を開設。
1970年3月茨城工場(現ひたち事業所)を開設。
1973年9月米国駐在員事務所を現地法人化、SMK Electronics Corporation of America(現 SMK Electronics Corporation, U.S.A.)を設立。
1978年6月香港駐在員事務所を現地法人化、SMK Electronics (H.K.) Ltd.を設立。
11月東京証券取引所市場第一部上場(指定替)。
1985年2月SMK株式会社に社名変更。
1989年4月マレーシアに現地法人SMK Electronics (Malaysia) Sdn. Bhd.を設立。
1990年5月SMK Electronics (H.K.) Ltd.のシンガポール支店を現地法人化、SMK Electronics Singapore Pte. Ltd.を設立。
1994年12月中国広東省東莞市に東莞高廠昭和電子廠(SMK Dongguan Gaobu Factory)を直接委託加工方式で運営。(2011年1月にSMK Electronics (Dongguan) Co., Ltd.へ転換。)
1996年8月中国広東省シンセン市に現地法人和林電子有限公司(SMK Electronics (Shenzhen) Co., Ltd.)を設立。
1998年2月フィリピンに現地法人SMK Electronics (Phils.) Corporationを設立。
2005年4月中国上海市にSMK Electronics Trading (Shanghai) Co., Ltd.を設立。
2006年3月中国上海市にSMK Electronics Int'l Trading (Shanghai) Co., Ltd.を設立。
2009年12月中国広東省シンセン市にSMK Electronics Technology Development(Shenzhen)Co., Ltd.を設立。

2011年1月中国広東省東莞市にSMK Electronics (Dongguan) Co., Ltd.を設立。
2013年2月中国広東省シンセン市にSMK Electronics Trading (Shenzhen) Co., Ltd.を設立。
2015年3月アイルランドに現地法人SMK Electronics (Europe) Ltd.を設立。
2022年4月東京証券取引所の市場区分の見直しにより市場第一部からプライム市場へ移行。


前期

提出会社の経営指標等事業の内容

トップ 検索に戻る
検索に戻る
このコンテンツは、EDINET閲覧（提出）サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E01805] S100TRU1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート（以下、本レポート）です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。

トップ