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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TR8D (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 大成温調株式会社 提出会社の経営指標等 (2024年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第69期第70期第71期第72期第73期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
売上高(千円)47,239,49237,453,18838,573,73933,108,16142,313,155
経常利益(千円)1,990,3571,136,2201,647,0281,511,8482,722,269
当期純利益(千円)1,410,988933,9991,006,4491,166,4741,884,964
資本金(千円)5,195,0575,195,0575,195,0575,195,0575,195,057
発行済株式総数(株)6,882,4876,882,4876,882,4876,882,4876,882,487
純資産額(千円)22,667,73323,035,66923,389,40523,129,21623,158,513
総資産額(千円)41,394,09335,489,03836,384,49735,407,21237,410,514
1株当たり純資産額(円)3,469.783,526.143,691.143,946.613,926.00
1株当たり配当額(円)70.0072.0076.0082.00128.00
(うち1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益(円)215.98142.97157.01195.34322.33
潜在株式調整後
1株当たり当期純利益
(円)----311.21
自己資本比率(%)54.864.964.365.361.9
自己資本利益率(%)6.34.14.35.08.1
株価収益率(倍)7.914.112.19.913.9
配当性向(%)32.450.448.442.039.7
従業員数(人)593587590589580
(外、平均臨時雇用者数)(2)(1)(1)(1)(1)
株主総利回り(%)111.1135.9133.5141.2307.9
(比較指標:JASDAQ INDEX、東証スタンダード市場)(%)(87.9)(124.8)(109.1)(104.7)(127.8)
最高株価(円)2,3372,2542,0382,0976,240
最低株価(円)1,4211,5001,8561,7771,948
(注)1.潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、第69期及び第70期については潜在株式が存在しないため、また、第71期及び第72期については希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
2.最高株価及び最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所JASDAQ(スタンダード)におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所スタンダード市場におけるものであります。
3.第71期までは株主総利回りの比較指標にJASDAQ INDEXを用いておりましたが、2022年4月4日の東京証券取引所の市場再編に伴い廃止されました。このため第72期から比較指標を東証スタンダード市場株価指数に変更しております。なお、第72期の比較指標の割合は、東証スタンダード市場の2023年3月31日の株価指数を直近日(市場再編日)である2022年4月4日の株価指数で除した割合を記載しております。
4.第70期より株式報酬制度を導入しております。当該株式報酬制度の信託財産として、株式会社日本カストディ銀行(信託口)が保有する当社株式を、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式に含めております。また、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めております。

5.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第71期の期首から適用しており、第71期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00233] S100TR8D)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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