有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W6PG (EDINETへの外部リンク)
株式会社 キング 沿革 (2025年3月期)
| 1946年3月 | 故山田松義が個人で悉皆業山田商店を創業 |
| 1948年9月 | 株式会社キング染工芸社を設立し、京都市中京区に本社を置き、呉服業開始 |
| 1949年9月 | キング染織株式会社に社名変更し、本社を京都市下京区に移転 |
| 〃 | 呉服からテキスタイルに転換開始 |
| 1957年2月 | 東京都千代田区に出張所を開設 |
| 1958年6月 | 本社を京都市中京区に移転 |
| 1960年12月 | 東京出張所を中央区に移転(日本橋店) |
| 1961年7月 | キング商事株式会社に社名変更 |
| 1968年3月 | レディスアパレルに進出 |
| 1968年5月 | 福岡市博多区に福岡店を設置 |
| 1970年4月 | 大阪市東区に大阪店を設置 |
| 1972年4月 | 京都市下京区に本社新築 |
| 1974年10月 | 東京都品川区に五反田店新築 |
| 1977年9月 | 東京都品川区に第二五反田店を開設 |
| 1978年3月 | 株式会社キングに社名変更 |
| 1978年9月 | 大阪証券取引所市場第二部、京都証券取引所に株式上場 |
| 1980年5月 | 西独デュッセルドルフに海外駐在員事務所開設 |
| 1981年3月 | 大阪府吹田市に大阪店新築 |
| 1982年1月 | 株式会社プリンスエイジェンシー設立 |
| 1983年10月 | 株式会社ポーン設立(現 連結子会社) |
| 1984年4月 | 株式会社東京ベリータ設立 |
| 1986年4月 | 株式会社ザ・ケイ・コレクション設立 |
| 1987年10月 | 株式会社エス企画設立(現 連結子会社) |
| 1988年7月 | ケイ・サービス株式会社設立 |
| 1988年12月 | 東京都渋谷区に原宿オフィス、千駄ヶ谷オフィスを開設 |
| 〃 | 西独デュッセルドルフ海外駐在員事務所を閉鎖 |
| 1990年1月 | 五反田店を東京本社に、第二五反田店を五反田店に、それぞれ名称を変更 |
| 1993年12月 | 東京都品川区に東京本社アネックス店を開設し、原宿オフィス、千駄ヶ谷オフィスを移転 |
| 1996年3月 | 東京都品川区(東京本社隣接地)に東京本社新築(第一期工事) |
| 1996年9月 | 大阪証券取引所市場第一部銘柄に指定 |
| 1997年4月 | 東京都渋谷区に原宿アネックスを開設し、日本橋店を移転 |
| 1998年6月 | 福岡店を大阪店に統合 |
| 1998年8月 | 東京都品川区に東京本社を新築(第二期工事)し、五反田店、東京本社アネックス店を統合 |
| 2000年4月 | 株式会社東京ベリータとケイ・サービス株式会社が合併し、株式会社キングファッションサービスに社名変更 |
| 2001年7月 | 本社機能を本社(京都)から大阪店に移転すると共に、大阪店を大阪本社に、本社(京都)を京都本店(登記上の本店)に、それぞれ名称を変更 |
| 〃 | 株式会社キングファッションサービスが株式会社キングアパレルサポート(現 連結子会社)に社名変更 |
| 2001年12月 | 東京都渋谷区に渋谷店を開設し、原宿アネックスを移転 |
| 2003年4月 | 株式会社ザ・ケイ・コレクションを吸収合併 |
| 〃 | 株式会社キングテキスタイル設立 |
| 2010年4月 | 本社機能を大阪本社から東京本社に移転すると共に、大阪本社を大阪店に名称を変更 |
| 〃 | 株式会社ポーンが株式会社キングテキスタイルを吸収合併 |
| 2013年7月 | 大阪証券取引所と東京証券取引所の現物市場統合により、東京証券取引所市場第一部に上場 |
| 2016年3月 | 株式会社プリンスエイジェンシーを清算 |
| 2022年4月 | 東京証券取引所の市場区分の見直しにより、東京証券取引所の市場第一部からスタンダード市場に移行 |
| 2022年10月 2024年9月 | 株式会社プリマ設立 株式会社プリマを清算 |
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E02645] S100W6PG)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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