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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TR1Y (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アトム 提出会社の経営指標等 (2024年3月期)


連結経営指標等メニュー沿革

回次第49期第50期第51期第52期第53期
決算年月2020年3月2021年3月2022年3月2023年3月2024年3月
売上高(百万円)45,44132,17031,07635,23936,947
経常利益又は経常損失(△)(百万円)1,477△1,328△976△1,1349
当期純利益又は当期純損失(△)(百万円)△3,532△1,856748△2,165△1,470
持分法を適用した場合の投資利益(百万円)-----
資本金(百万円)4,073100100100100
発行済株式総数(株)
普通株式184,559,297193,559,297193,559,297193,559,297193,559,297
第1回優先株式9,000,000----
第2回優先株式55555
第3回優先株式55555
第4回優先株式1212121212
純資産額(百万円)12,37310,09010,3848,2166,763
総資産額(百万円)25,91524,18724,27622,52820,318
1株当たり純資産額(円)45.1132.1442.2130.9823.46
1株当たり配当額(円)
普通株式2.002.00---
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第1回優先株式4.003.70---
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第2回優先株式1,500,000.001,500,000.00---
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第3回優先株式1,500,000.001,500,000.00---
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
第4回優先株式1,500,000.001,500,000.00---
(内1株当たり中間配当額)(-)(-)(-)(-)(-)
1株当たり当期純利益又は1株当たり当期純損失(△)(円)△19.56△10.223.71△11.38△7.79
潜在株式調整後1株当たり当期純利益(円)-----
自己資本比率(%)47.741.742.836.533.3
自己資本利益率(%)△24.6△18.47.2△23.3△19.6
株価収益率(倍)--202.16--
配当性向(%)--0.0--
営業活動によるキャッシュ・フロー(百万円)---1,193944
投資活動によるキャッシュ・フロー(百万円)---△1,743△1,865
財務活動によるキャッシュ・フロー(百万円)---△9491
現金及び現金同等物の期末残高(百万円)---5,5684,649
従業員数(人)1,004900816687663
[外、平均臨時雇用者数][2,871][2,050][1,944][2,842][2,843]
株主総利回り(%)87.078.276.781.992.9
(比較指標:TOPIX配当込)(%)(90.5)(128.6)(131.2)(138.8)(196.2)
最高株価(円)1,048984814833961
最低株価(円)705693713723800
(注)1.第50期及び第51期の売上高の大幅な減少は新型コロナウイルス感染症の継続・拡大によるものです。
2.第49期、第52期及び第53期の当期純利益等の大幅な減少は、減損損失の計上等によるものです。
3.第50期の資本金の減少は、資本金3,973百万円をその他資本剰余金へ振り替えたことによるものです。
4.第50期の発行済株式総数の増加及び第1回優先株式の減少は第1回優先株式から普通株式への転換が9,000,000株発生したことによるものです。
5.第49期、第50期、第52期及び第53期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、潜在株式は存在するものの1株当たり当期純損失であるため記載しておりません。
6.第51期の潜在株式調整後1株当たり当期純利益については、希薄化効果を有している潜在株式が存在しないため記載しておりません。
7.第49期、第50期、第52期及び第53期の株価収益率及び配当性向については、当期純損失であるため記載しておりません。
8.第51期までは連結財務諸表を作成しておりますので、第51期までの持分法を適用した場合の投資利益、営業活動によるキャッシュ・フロー、投資活動によるキャッシュ・フロー、財務活動によるキャッシュ・フロー並びに現金及び現金同等物の期末残高は記載しておりません。
9.第52期及び第53期の持分法を適用した場合の投資利益については、関連会社がないため記載しておりません。
10.最高株価及び最低株価は2022年4月4日より東京証券取引所(スタンダード市場)におけるものであり、それ以前は東京証券取引所(市場第二部)におけるものであります。
11.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第51期の期首から適用しており、第51期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。

連結経営指標等沿革


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03231] S100TR1Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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