有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100VYT1 (EDINETへの外部リンク)
株式会社ノジマ 提出会社の経営指標等 (2025年3月期)
回次 | 第59期 | 第60期 | 第61期 | 第62期 | 第63期 | |
決算年月 | 2021年3月 | 2022年3月 | 2023年3月 | 2024年3月 | 2025年3月 | |
売上高 | (百万円) | 261,882 | 269,349 | 284,324 | 278,861 | 314,342 |
経常利益 | (百万円) | 28,448 | 29,906 | 30,097 | 22,378 | 26,037 |
当期純利益 | (百万円) | 21,025 | 25,588 | 22,881 | 16,860 | 19,557 |
資本金 | (百万円) | 6,330 | 6,330 | 6,330 | 6,330 | 6,330 |
発行済株式総数 | (株) | 51,289,616 | 51,289,616 | 102,579,232 | 102,579,232 | 102,579,232 |
純資産額 | (百万円) | 95,105 | 114,035 | 133,586 | 147,149 | 162,065 |
総資産額 | (百万円) | 177,064 | 198,401 | 272,191 | 258,424 | 278,092 |
1株当たり純資産額 | (円) | 1,882.02 | 1,131.11 | 1,335.12 | 1,476.59 | 1,662.48 |
1株当たり配当額 (うち1株当たり 中間配当額) | (円) | 46.00 | 50.00 | 41.00 | 33.00 | 45.00 |
(22.00) | (24.00) | (26.00) | (15.00) | (20.00) | ||
1株当たり当期純利益 | (円) | 425.24 | 258.67 | 234.39 | 171.87 | 202.88 |
潜在株式調整後 1株当たり当期純利益 | (円) | 414.25 | 253.81 | 231.51 | 169.71 | 193.50 |
自己資本比率 | (%) | 52.4 | 56.2 | 48.1 | 55.9 | 57.3 |
自己資本利益率 | (%) | 25.5 | 25.6 | 18.9 | 12.2 | 12.9 |
株価収益率 | (倍) | 6.6 | 4.5 | 6.0 | 9.9 | 12.5 |
配当性向 | (%) | 10.8 | 9.7 | 12.0 | 19.2 | 22.2 |
従業員数 (外、平均臨時 雇用者数) | (名) | 2,560 | 2,586 | 2,712 | 2,676 | 2,904 |
(2,537) | (2,927) | (2,831) | (2,833) | (2,972) | ||
株主総利回り (比較指標:配当込みTOPIX) | (%) | 160.3 | 135.3 | 165.5 | 203.6 | 301.1 |
(142.1) | (145.0) | (153.4) | (216.8) | (213.4) | ||
最高株価 | (円) | 3,220 | 3,350 | 3,090 ※1,457 | 1,935 | 2,594 |
最低株価 | (円) | 1,582 | 2,219 | 2,304 ※1,207 | 1,232 | 1,478 |
(注)1.1株当たり情報の算定上の基礎となる期中平均株式数及び期末普通株式数から控除する自己株式にESOP信託口が保有する当社株式を含めております。
2.2022年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割を行っております。そのため、第60期の期首に当該株式分割が行われたと仮定して、1株当たり純資産額、1株当たり当期純利益及び潜在株式調整後1株当たり当期純利益を算定しております。
3.株主総利回りは、株式分割(2022年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割)による影響を調整のうえ算出しております。
4.「収益認識に関する会計基準」(企業会計基準第29号 2020年3月31日)等を第60期から適用しており、第60期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。
5.最高・最低株価は、2022年4月3日以前は東京証券取引所市場第一部におけるものであり、2022年4月4日以降は東京証券取引所プライム市場におけるものであります。
6.※印は、株式分割(2022年10月1日付で普通株式1株につき2株の割合で株式分割)による権利落後の最高・最低株価を示しております。
7.「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を第63期から適用しており、第62期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。なお、2022年改正会計基準については第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いを適用しております。この結果、第63期に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等になっております。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03235] S100VYT1)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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