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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100U48Y (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社グリーンクロス 沿革 (2024年4月期)


提出会社の経営指標等メニュー事業の内容

年月事項
1969年1月福岡市南区に交通標識製作所を創業
1971年7月株式会社交通標識製作所を法人設立(資本金3百万円、福岡市南区小笹二丁目17番35号)
1972年5月北九州市小倉区真鶴に小倉営業所(現 北九州支社)を開設
1976年7月長崎県西彼杵郡長与町に長崎営業所(現 長崎支社)を開設
1976年9月福岡市中央区小笹五丁目に本社を新築移転
1977年8月熊本市高江町に熊本営業所(現 熊本支社)を開設
1978年5月大分市元町に大分営業所(現 大分支社)を開設
1979年7月宮崎市恒久南に宮崎営業所(現 宮崎支社)を開設
1980年6月北九州市小倉北区中井へ小倉営業所(現 北九州支社)を移転
1980年8月鹿児島市原良町に鹿児島営業所(現 鹿児島支社)を開設
1981年7月福岡県久留米市長門石町に久留米営業所(現 久留米支社)を開設
1981年10月広島市西区観音町に広島営業所(現 広島支社)を開設
1983年5月商号を株式会社グリーンクロスに変更
1984年10月佐賀市鍋島町に佐賀営業所を開設(現 佐賀支社)
1984年10月長崎県西彼杵郡時津町に長崎営業所(現 長崎支社)を移転
1986年5月山口市本町に山口営業所(現 山口支社)を開設
1987年10月長崎県佐世保市天神町に佐世保営業所(現 佐世保支社)を開設
1989年2月当社オリジナル商品としてグリーンコーン販売開始
1990年2月全拠点にカッティングマシーンを導入
1991年4月鹿児島市山田町に鹿児島支社を新築移転
1992年3月IBMコンピューター全社オンラインシステムの導入
1992年9月本社社屋増築
1993年3月長崎県西彼杵郡長与町に長崎支社を新築移転
1993年6月広島市安佐南区へ広島営業所(現 広島支社)を移転
1993年6月福岡県甘木市秋月に研修所兼保養所を購入
1993年7月福岡県久留米市津福本町に久留米支社を新築移転
1995年7月宮崎市大字赤江に宮崎支社を新築移転
1996年12月福岡証券取引所へ株式上場、同時に公募増資により資本金6億6,630万円に増資
1997年1月鹿児島県鹿屋市田崎町に鹿屋営業所(現 鹿屋支社)を開設
1997年4月熊本県球摩郡あさぎり町(旧免田町)に人吉営業所を開設
1997年4月沖縄県浦添市字西原に沖縄営業所(現 沖縄支社)を開設
1997年4月松江市西津田に島根営業所を開設
1997年8月広島県福山市南蔵王町に福山営業所を開設
1997年9月山口県下関市幡生宮の下町に下関営業所を開設
1997年9月熊本市戸島町に熊本支社を新築移転
1998年3月高松市木太町に高松営業所(現 高松支社)を開設
1998年3月松山市空港通に松山営業所を開設
1998年12月徳島市川内町に徳島営業所を開設
1998年12月北九州市小倉北区長浜町へ小倉支社を新築移転、併せて北九州支社へ名称変更
1998年12月鳥取市南栄町に鳥取営業所(現 鳥取支社)を開設
1999年2月高知市城山町に高知営業所(現 高知支社)を開設
1999年2月福岡市中央区赤坂にグリーンメディア事業部を開設
1999年11月福岡県久留米市にグリーンレンタル事業部を開設
2001年8月兵庫県姫路市西庄に姫路営業所(現 姫路支社)を開設


年月事項
2002年4月名古屋市緑区浦里に名古屋営業所(現 名古屋支社)を開設
2002年7月新基幹システムを全社に導入
2002年8月福岡市博多区比恵町へグリーンメディア事業部を移転
2002年10月広島市安佐南区緑井へ広島支社を移転、併せてグリーンメディア事業部広島営業所及びグリーンレンタル事業部広島営業所(現 広島支社に統合)を開設
2002年11月営業支援システムを全社に導入
2003年3月神戸市中央区港島南町に神戸営業所(現 神戸支社)を開設
2004年4月神戸市中央区港島南町にグリーンメディア事業部神戸営業所(現 神戸支社に統合)を開設
2004年9月大阪市住之江区平林に大阪営業所(現 大阪支社)を開設
2004年11月三重県四日市市三ツ谷町に四日市営業所を開設
2005年5月大阪市住之江区平林にグリーンメディア事業部大阪営業所(現 大阪支社に統合)を開設
2005年10月京都市伏見区竹田田中殿町に京都営業所(現 京都支社)を開設
2006年9月株式会社児島産業岡山(岡山県倉敷市中島)の株式を取得し連結子会社とする
2008年9月株式会社児島産業岡山を吸収合併し倉敷営業所(現 岡山支社に統合)を開設
2008年12月岡山市中区藤崎に岡山営業所(現 岡山支社)を開設
2010年2月神戸営業所(現 神戸支社)にエコプリントシステムを導入
2010年3月佐賀県鳥栖市に新業態への総合創新の基地建設用地取得
2010年10月東亜安全施設株式会社(東京都杉並区)の株式を取得し連結子会社とする
2010年11月東京都杉並区にグリーンメディア事業部東京営業所(現 グリーンメディア事業部東京本部)を開設
2011年2月佐賀県鳥栖市に新業態への総合創新の基地グリーンクロスロジスティクスが完成
2011年9月東京都杉並区に東京支社を開設
2012年1月仙台市太白区に仙台営業所(現 仙台支社)を開設
2012年2月さいたま市北区に埼玉営業所(現 埼玉支社)を開設
2012年9月宮城県石巻市に石巻営業所(現 石巻支社)を開設
2013年2月埼玉県久喜市に新業態への総合創新の基地建設用地取得
2013年10月岩手県大船渡市に大船渡営業所を開設
2013年11月福島県郡山市に郡山営業所(現 郡山支社)を開設
2014年2月埼玉県久喜市に関東ロジスティクス及び関東営業所(現 関東支社)を開設
2014年8月静岡市葵区に静岡営業所(現 静岡支社)を開設
2015年5月横浜市鶴見区に横浜営業所(現 横浜支社)を開設
2015年7月東京都中央区に東京事務所を開設
2015年10月株式会社トレード(名古屋市中川区)の株式を取得し連結子会社とする
2016年2月沖縄県名護市に名護営業所を開設
2016年4月相模原市緑区に相模原営業所(現 相模原支社)を開設
2016年10月千葉市中央区に千葉営業所(現 千葉支社)を開設
2017年1月
岐阜県羽島市に東海ロジスティクス並びに岐阜営業所(現 岐阜支社)及びコンストラクション岐阜営業所を開設
2017年4月宮城県登米市に東北ロジスティクスを開設
2018年5月新基幹システムを全社に導入
2018年8月福岡市東区多の津へ本社営業部(現 福岡支社)を移転
2019年2月北斗ネオン株式会社(福岡市博多区)の株式を取得し連結子会社とする
2019年10月
奈良市に関西ロジスティクス及び奈良営業所、大阪市中央区本町にグリーンメディア事業部大阪営業所を開設
2019年10月株式会社G-サイン(福岡市東区)を設立し連結子会社とする
2020年10月山形県山形市に山形営業所(現 山形支社)を開設


年月事項
2022年5月福岡市東区多の津2丁目に本社営業部(現 福岡支社)及びメディア事業部本部を移転
2022年5月
有限会社山行舎(現 株式会社サンエクセル)(名古屋市緑区)の株式を取得し連結子会社と
する
2022年5月マクテック株式会社(大阪市平野区)の株式を取得し連結子会社とする
2022年8月安全機器株式会社(北海道札幌市)の株式を取得し連結子会社とする
2022年8月有限会社安全サービス(北海道札幌市)の株式を取得し連結子会社とする
2022年9月兵庫県姫路市に姫路ロジスティクスを開設
2022年11月鳥取県境港市にレンタル事業部山陰営業所を開設
2022年12月株式会社アスコ(兵庫県伊丹市)の株式を取得し連結子会社とする
2023年1月香川県高松市に四国ロジスティクスを開設
2023年3月
東京都中央区東日本橋にグリーンクロスビルを取得、東京事務所及びグリーンメディア事業部
東京本部を移転
2024年3月GCJI8株式会社及び山本シーリング工業株式会社(東京都品川区)の株式を取得し連結子会社とする
2024年3月株式会社アイ工芸(東京都板橋区)の株式を取得し連結子会社とする

提出会社の経営指標等事業の内容


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03279] S100U48Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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