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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TPBB (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 株式会社アートネイチャー 研究開発活動 (2024年3月期)


事業等のリスクメニュー株式の総数等

当社グループにおける研究開発活動は、総合毛髪事業において、最高の品質と最良のサービスを提供することにより、お客様に満足頂ける毛髪文化を創造していくために、「ウィッグ・増毛商品」、「育毛・備品」の研究開発に注力しております。なお、研究開発活動をセグメントに配分することは困難なため、「ウィッグ・増毛商品」、「育毛・備品」に分けて以下記載しております。

(1) 「ウィッグ・増毛商品」

「ウィッグ・増毛商品」分野では、当社商品開発部を中核としてANフィリピン社及びANMP社の各製造子会社の研究開発セクションと連携して、高度化・多様化するお客様ニーズに対応することにより、お客様の満足を得られる商品を提供することが出来るよう、メンズ・レディース製品、ウィッグのベース及び毛髪素材の開発やウィッグのベースに対する植毛方法の改良に加え、職人の手わざを忠実に再現できるウィッグ自動植毛機の開発、導入による品質安定化に取り組んでおります。
また、各製造子会社では、当社商品開発部の依頼による試作の他、既存製品の改良や品質向上に向けた取り組みを行っております。
当連結会計年度における「ウィッグ・増毛商品」の研究開発の成果としましては、男性向け新増毛商品として、2023年9月に、従来の「マープラッシュ」から倍増した4本の「アシスト毛髪」が根本から地肌をサポートし、さらに約0.1mmの太めの髪でアートネイチャーならではの増毛効果を実感していただける「マープラッシュ プレミアム」、11月に、生え際を自然に地肌へとけこませる『ネイティブフロント加工』を新採用したメンズウィッグ「レクアファントム」、2024年3月に、「しっかり髪を増やしたい」その反面、「急に増えても困る」という相反するお客様のニーズを叶えるため、当社の先端技術を駆使した商品・サービスを用いて、お客様のご希望に合わせて無理なく段階的な増毛ができるシステム「HAIR UNION(ヘア ユニオン)」を発売しました。
女性向け新増毛商品として、2023年9月、ベースネットにストレッチ素材を採用し、伸びて戻る力でフィット感をパワーアップさせ、“軽い、快適、カンタン”を追求したピンでとめないウィッグ「フィーリン」シリーズ第5弾の「フィーリン ウルトラフィット」、2024年3月に、ナチュラルな色も大胆な色も、オーダーメイドウィッグで色のデザインを楽しむ、髪のおしゃれを新提案。色だけでなく、自然な仕上がりの前髪のアップ・ダウンも自分で簡単にアレンジでき、ベースネットに新構造「AIRポケット」を採用し、“風”を感じる通気性が魅力の「STYLIA(スタイリア)」を発売しました。

(2) 「育毛・備品」
「育毛・備品」分野では、ウィッグの装着部材(粘着剤・テープ・ストッパー等)やメンテナンス商品(トリートメント、スタイリング剤等)の開発に加え、お客様の毛髪や頭皮の状態にあったシャンプー、トリートメント、コンディショナーや、育毛剤、健康食品等、通販向け商品を含めたヘアケア及びスキンケア関連商品の開発を幅広く行っております。
当連結会計年度においては、2023年6月に爽やかな冷感体験を表現し、髪のダメージを補修しながら、頭皮環境を健やかにうるおし、しなやかさとハリのある髪に導く「CARE FACTOR クールシャンプー」「CARE FACTOR クールコンディショナー」、頭皮の毛穴汚れをすっきり除去するとともに、冷感効果でいつものシャンプーにさっぱり感をプラスする頭皮用ジェル「CARE FACTOR クールジェル」、12月にパウダー吐出量がアップし、より少ない回数で、スピーディーに仕上げることができ、ラベンダー香料やカキ果実エキス配合で、香りで気になる頭皮のニオイをカバーする「アートミクロン パウダー」「アートミクロン フィニッシュスプレー」を発売しました。


以上により、当連結会計年度における研究開発費は205百万円を計上しております。主な内訳は、「ウィッグ・増毛商品」分野で173百万円、「育毛・備品」分野で32百万円であります。

事業等のリスク株式の総数等


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E03493] S100TPBB)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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