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有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100TN75 (EDINETへの外部リンク)

有価証券報告書抜粋 プラス・テク株式会社 役員の状況 (2024年3月期)


株式所有者別状況メニュー


① 役員一覧
男性9名 女性―名 (役員のうち女性の比率―%)
役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
代表取締役
社長
八 村 哲 郎1964年8月25日生
1987年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1987年4月同社ゴム事業部企画管理課
1991年10月東ソー株式会社ゴム事業部ゴム営業部ゴム課
2009年6月当社出向
2013年6月Philippine Resins Industries,Inc.出向
2018年6月東ソー株式会社化学品事業部企画管理室長
2023年6月当社常務取締役営業本部長
2024年5月当社常務取締役営業本部長兼東ソー株式会社執行役員
2024年6月当社代表取締役社長(現)
(注)54
取締役
生産技術本部長
永 野 洋 介1964年7月10日生
1987年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1987年4月同社PO事業部PPプロジェクトチームPP開発チーム
1996年4月東ソー株式会社四日市研究所PO市場開発チーム
2013年6月当社生産技術本部技術開発部長 兼成形品製造・開発グループリーダー
2014年4月当社生産技術本部技術開発部長
2015年6月当社執行役員生産技術本部長
2017年6月当社取締役生産技術本部長
2019年2月当社取締役生産技術本部長兼つくば工場長
2023年1月当社取締役生産技術本部長兼環境安全・品質保証部長兼つくば工場長
2023年5月当社取締役生産技術本部長兼つくば工場長(現)
(注)510
取締役
営業本部長
戸 山 浩 之1968年6月10日生
1992年4月東ソー株式会社入社
1992年4月同社ポリオレフィン事業部営業部管理課
1992年6月同社石化事業本部企画管理室管理課
1995年10月同社石化事業本部企画管理室
1995年11月北越化成株式会社出向
2003年6月東ソー株式会社ポリマー事業部ポリエチレン部
2018年6月同社大阪支店
2021年6月当社営業本部コンパウンド営業部長
2024年6月当社取締役営業本部長兼コンパウンド営業部長(現)
(注)5-


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
取締役
内部監査室長
松 岡 克 行1969年12月29日生
1992年4月東ソー株式会社入社
1992年4月同社オレフィン事業部営業部営業第二課
1998年10月同社オレフィン事業部営業部営業第一課
1999年6月同社オレフィン事業部営業部
2012年5月同社秘書室
2016年6月同社南陽事業所総務部総務課長
2020年6月同社広報室長兼CSR委員会兼コンプライアンス委員会
2021年6月同社広報室長兼CSR委員会兼コンプライアンス委員会兼CO2削減・有効利用戦略室
2024年6月当社取締役内部監査室長(現)
(注)5-
取締役村 田 恒1966年1月20日生
1989年4月東ソー株式会社入社
1989年4月同社塩ビ樹脂事業部塩ビ営業部企画開発課
1989年10月同社大阪支店塩ビ営業課
1994年6月同社大阪支店ゴム・ペースト課
1996年1月同社塩ビ課・ゴム課
1996年5月同社化学品事業部ソーダ営業部ソーダ課
1999年6月同社化学品事業部ソーダ営業部
2013年6月同社広報室長
2014年4月同社広報室長兼80年史社史編纂室長
2017年6月東曹(広州)化工有限公司出向
2022年9月東ソー株式会社オレフィン事業部営業部長
2023年6月当社取締役兼東ソー株式会社執行役員化学品事業部長(現)
(注)5
取締役畑 謙一郎1960年11月26日生
1983年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1983年6月同社財務部経理課
1991年12月東ソー株式会社国際事業室
1996年4月Holland Sweetener Company出向
1999年6月環境テクノ株式会社出向
2011年6月燐化学工業株式会社出向
2014年6月東ソー株式会社富山事務所長兼燐化学工業株式会社出向
2016年6月同社セメント事業室長兼RC委員会
2020年12月同社セメント事業室
2021年6月当社取締役兼太平化学製品株式会社取締役兼大洋塩ビ株式会社監査役(現)
(注)5
常勤監査役小 丸 英 俊1962年9月3日生
1986年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1986年4月同社購買部原燃料課
1991年5月同社ファイン・ケミカル事業部営業第三部アミン課
1993年3月同社ファイン・ケミカル事業部営業第一部営業第二課
1995年6月同社塩ビ・ゴム事業部ゴム営業部
2000年6月同社ポリマー事業部機能性ポリマー部
2006年6月同社南陽事業所総務部総務課長
2011年6月当社経営管理部長兼総務人事グループリーダー
2014年6月東ソー・ファインケム株式会社出向
2019年6月東ソー株式会社四日市事業所総務部長
2022年6月当社監査役(現)
(注)6


役職名氏名生年月日略歴任期所有株式数
(千株)
監査役齋 藤 寛1962年6月7日生
1986年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1990年5月東ソー株式会社経営企画本部関連企業部
1990年10月同社国際事業室
1993年6月同社石化事業本部企画管理室企画開発課
1995年11月当社出向
1999年6月東ソー株式会社国際事業室
2000年6月同社経営管理室
2003年6月石油化学工業協会出向
2006年6月東ソー株式会社経営管理室
2019年6月同社監査役会事務局長
2022年6月東ソー・クォーツ株式会社監査役兼東北電機鉄工株式会社監査役兼東邦運輸株式会社監査役
2023年6月当社監査役兼東ソー・クォーツ株式会社監査役兼東北電機鉄工株式会社監査役兼東邦運輸株式会社監査役(現)
(注)7
監査役田 中 康 嗣1960年1月30日生
1983年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1983年6月同社財務部南陽経理課
1995年1月東ソー株式会社社長室
1997年9月同社石化事業本部企画管理室
1999年6月同社南陽事業所事業所長室
2008年6月東ソー日向株式会社出向
2014年6月東ソー・ファインケム株式会社
2022年6月同社監査役
2023年6月当社監査役兼東ソー・ファインケム株式会社監査役(現)
(注)7
14

(注) 1.取締役畑謙一郎は、社外取締役であります。
2.監査役齋藤 寛、監査役田中康嗣は、社外監査役であります。
3.当社は、法令に定める社外取締役の員数を欠くことになる場合に備え、補欠の社外取締役1名を選任しております。補欠社外
取締役の略歴は次のとおりであります。
氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
堤 眞 人1953年9月9日生1978年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)入社
1978年6月同社南陽本部経理課
1979年8月有限会社東洋ストファーケミカル(現東ソー・ファインケム株式会社)出向
1985年1月東洋曹達工業株式会社新規事業部APMプロジェクトチーム
1986年2月TOYO-DSMAPM V.O.F.出向
1991年2月東ソー株式会社企画室
1992年6月同社国際事業室
1995年5月同社ファインケミカル事業部有機中間体部開発営業課長
2001年4月東ソー・クォーツ株式会社出向
2004年11月東ソー株式会社構造改革本部TGCプロジェクト管理運営チーム
2005年4月東曹(広州)化工有限公司出向
2006年6月東ソー株式会社監査室
2018年6月当社取締役兼太平化学製品株式会社取締役兼大洋塩ビ株式会社監査役
2021年6月当社取締役を退任

4.当社は、法令に定める監査役の員数を欠くことになる場合に備え、会社法第329条第3項に定める補欠監査役1
名を選任しております。補欠監査役の略歴は次のとおりであります。

氏名生年月日略歴所有株式数
(千株)
河 本 浩 爾1957年7月28日生1980年4月東洋曹達工業株式会社(現東ソー株式会社)に入社
1998年6月東ソー株式会社経営管理室
2005年6月同社財務部長兼経営管理室兼新システムプロジェクトチーム
2006年3月同社財務部長兼新システムプロジェクトチーム・サブリーダー兼経営管理室
2006年9月同社財務部長兼新システム統括本部新システムプロジェクトチーム・サブリーダー兼経営管理室
2008年6月同社財務部長兼経営管理室
2009年6月同社経営管理室長
2010年6月同社理事経営管理室長兼IT戦略室長
2013年6月同社取締役経営管理室長兼IT戦略室長
2015年6月同社取締役経営管理室長
2016年3月同社取締役経営管理室長兼購買・物流部長
2016年6月同社取締役常務執行役員経営管理室長兼購買・物流部長
2018年6月同社取締役常務執行役員購買・物流部長
2019年6月同社常勤監査役
2023年6月同社常勤監査役を退任

5.2024年6月18日開催の定時株主総会の終結の時から1年間
6.2022年6月21日開催の定時株主総会の終結の時から4年間
7.2023年6月16日開催の定時株主総会の終結の時から4年間

② 社外役員の状況
当社の社外取締役1名及び社外監査役2名は、いずれも当社の親会社である東ソー株式会社の出身であります。

株式所有者別状況


このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E00831] S100TN75)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
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