有価証券報告書 抜粋 ドキュメント番号: S100W45Y (EDINETへの外部リンク)
リーディング証券株式会社 役員の状況 (2025年3月期)
① 役員一覧
男性9名 女性2名(役員のうち女性の比率18%)
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
代表取締役社長 | 胡 樂天 | 1981年5月2日 |
| (※1) | ― | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役会長 | 謝 駿 | 1978年12月9日 |
| (※1) | ― | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 河南 勝 | 1962年9月10日 |
| (※1) | ― | ||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 于 其帆 | 1983年10月16日 |
| (※1) | ― |
役職名 | 氏名 | 生年月日 | 略歴 | 任期 | 所有 株式数 (株) | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 白石 智明 | 1959年8月24日 |
| (※1) | ― | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 張 峰 | 1985年6月4日 |
| (※1) | ― | ||||||||||||||||||||||||||
取締役 | 劉 長豊 | 1984年4月16日 |
| (※1) | ― | ||||||||||||||||||||||||||
監査役 (常勤) | 早矢仕 哲也 | 1960年6月11日 |
| (※2) | ― | ||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 石田 哲也 | 1971年2月1日 |
| (※2) | ― | ||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 高 峰 | 1977年10月20日 |
| (※2) | ― | ||||||||||||||||||||||||||
監査役 | 屠 嘉芳 | 1968年4月18日 |
| (※3) | ― | ||||||||||||||||||||||||||
計 | ― |
(注)1 取締役 張 峰氏、劉 長豊氏は、社外取締役であります。
2 監査役 早矢仕 哲也氏、石田 哲也氏は、社外監査役であります。
3 取締役及び監査役の任期は、次のとおりであります。
※1 2025年3月期に係る定時株主総会終結の時から1年間であります。
※2 2024年3月期に係る定時株主総会終結の時から4年間であります。
※3 2025年2月21日に係る臨時株主総会終結の時から
2028年3月期に係る定時株主総会終結の時までであります。
② 社外役員の状況
張 峰氏を社外取締役として選任した理由として、同氏は博士号、MBA学位、中国弁護士資格、中国会計士資格を保有し、中国本土の大手証券会社及びファンドマネジメント会社での勤務経験や豊富な投資管理経験があります。このような豊富な経験と幅広い見識から、当社の経営判断、意思決定などの過程でその知識と経験が活かせると判断したためであります。
劉 長豊氏を社外取締役として選任した理由として、同氏は修士号、MBA学位、中国会計士資格を保有し、2015年より銀行や投資機関等の要職を歴任した豊富な経験があります。このような豊富な経験と幅広い見識から、当社の経営判断、意思決定などの過程でその知識と経験が活かせると判断したためであります。
早矢仕 哲也氏につきましては、中国企業において内部統制や財務管理の豊富な経験と幅広い見識を有しており、これらの経験と実績を当社の監査業務に活かして、監査をより充実させることができる人材と判断し、社外監査役として選任をお願いするものであります。
石田 哲也氏はコンサルタントを行う行政書士としての豊富な経験と幅広い見識を有しており、特に企業法務面での有効な助言が期待されるものと判断し、社外監査役として選任をお願いするものであります。
このコンテンツは、EDINET閲覧(提出)サイトに掲載された有価証券報告書(文書番号: [E23973] S100W45Y)をもとにシーフル株式会社によって作成された抜粋レポート(以下、本レポート)です。有価証券報告書から該当の情報を取得し、小さい画面の端末でも見られるようソフトウェアで機械的に情報の見栄えを調整しています。ソフトウェアに不具合等がないことを保証しておらず、一部図や表が崩れたり、文字が欠落して表示される場合があります。また、本レポートは、会計の学習に役立つ情報を提供することを目的とするもので、投資活動等を勧誘又は誘引するものではなく、投資等に関するいかなる助言も提供しません。本レポートを投資等の意思決定の目的で使用することは適切ではありません。本レポートを利用して生じたいかなる損害に関しても、弊社は一切の責任を負いません。
ご利用にあたっては、こちらもご覧ください。「ご利用規約」「どんぶり会計β版について」。
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